生活習慣病予防のための運動を阻害する要因とその原因別の対策に関する研究

文献情報

• 文献番号: 201120006A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: 生活習慣病予防のための運動を阻害する要因とその原因別の対策に関する研究
• 課題番号: H21-循環器等（生習）・一般-006
• 研究年度: 平成23(2011)年度
• 研究代表者(所属機関): 竹下 克志(東京大学 医学部附属病院)

研究分担者(所属機関)

• 松平　浩(独立行政法人労働者健康福祉機構関東労災病院　勤労者筋・骨格系疾患研究センター)
• 中村　耕三(国立障害者リハビリテーションセンター　自立支援局)
• 奥　真也(会津大学　先端情報科学研究センター)
• 木村　穣(関西医科大学　健康科学センター)
• 宮地　元彦(独立行政法人国立健康・栄養研究所　健康増進研究部)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究
• 研究開始年度: 平成21(2009)年度
• 研究終了予定年度: 平成23(2011)年度
• 研究費: 5,000,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

特定健康診査・特定保健指導では食事療法とともに運動の推進が重要視されているが、運動負荷によって発症するリスクをもつ人々は少なくないと推測される。本研究の目的は１）運動器障害の現状を調査し、２）運動器障害の予防のため、リスク群が検出可能な質問票の作成と３）運動器障害を来たした健診者への対応を提案することである。

研究方法

1年目は１）運動指導による運動器障害の予防についての文献検索とレビューを行い、２）質問票の試案作成を進め、横断研究による実態調査を行った。
2年目に研究デザインの再構築を行った。運動器障害の部位は当初予測された通りに腰と膝が初年度の調査でも最も多く、腰と膝に対する対策としてのチェックリストを作成した。
3年目は、疫学研究の結果から、運動器障害のリスク群の検出が可能な質問票を完成させるとともに、運動障害リスクへの対応を提案した。

結果と考察

運動器障害のコホート調査　
肥満者240人に対する減量プログラムのコホート研究2年間のデータを解析した。健康運動指導士による、活動量計を用いた非監視型身体活動指導において、17％の参加者が、痛みや障害を訴えた。男性は10％、女性は24％で、膝、腰などが上位であった。特定保健指導においても、かなりの割合の参加者が運動器の痛みなどを経験し、それが運動継続を阻害する要因となり得る可能性が示唆された。
チェックリストの作成　
2つの現状調査で腰痛や膝痛が上位を占めたので、ガイドラインや一般的な質問票を資料としてチェックリストを作成した。質問票の1つ目は痛みの既往、2つ目は運動や体位による腰痛の出現の有無、最後の1つは膝痛の出現の有無である。
運動器障害群への運動指導の効果の予備検証　
腰痛と膝痛がある方に対し推奨運動指導を指導した。腰痛35名、膝痛24名で、1回の短時間の指導とパンフレット配布により、介入2週後において、痛みスコアで平均5以上改善し、自覚的改善度、満足度とも7割以上が良好であり、簡便かつ有効性の高い介入法であると思われた。

結論

１）運動器障害の現状を調査した。痛みは腰と膝に多く1/3-1/2に見られ、運動による運動器障害の既往は50％、運動器療法１年で17％に痛みを生じ結果的に歩行量を増加できなくなっていた。
２）荷重関節である腰・膝をターゲットとし、それぞれのガイドラインや一般的な質問票を資料に、運動器障害のリスク群の検出が可能な質問票を完成させ、運動障害リスクへの対応を提案した。

公開日・更新日

• 公開日: 2015-10-07
• 更新日: -

文献情報

• 文献番号: 201120006B
• 報告書区分: 総合
• 研究課題名: 生活習慣病予防のための運動を阻害する要因とその原因別の対策に関する研究
• 課題番号: H21-循環器等（生習）・一般-006
• 研究年度: 平成23(2011)年度
• 研究代表者(所属機関): 竹下 克志(東京大学 医学部附属病院)

研究分担者(所属機関)

• 松平　浩(独立行政法人労働者健康福祉機構関東労災病院　勤労者筋・骨格系疾患研究センター)
• 中村　耕三(国立障害者リハビリテーションセンター　自立支援局)
• 奥　真也(会津大学　先端情報科学研究センター)
• 木村　穣(関西医科大学　健康科学センター)
• 宮地　元彦(独立行政法人国立健康・栄養研究所　健康増進研究部)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究
• 研究開始年度: 平成21(2009)年度
• 研究終了予定年度: 平成23(2011)年度
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

研究目的は1）運動器障害の現状を調査し、2）運動器障害の予防のため、リスク群が検出可能な質問票の作成と3）運動器障害を来たした健診者への対応を提案することである。

研究方法

1年目は１）運動指導による運動器障害の予防についての文献検索とレビューを行い、２）質問票の試案作成を進め、横断研究による実態調査を行った。
2年目に研究デザインの再構築を行った。運動器障害の部位は当初予測された通りに腰と膝が初年度の調査でも最も多く、腰と膝に対する対策としてのチェックリストを作成した。
3年目は、疫学研究の結果から、運動器障害のリスク群の検出が可能な質問票を完成させるとともに、運動障害リスクへの対応を提案した。

結果と考察

1)運動器障害のコホート調査　
減量プログラムのコホート研究2年間のデータから、参加した肥満者の17％程度が膝や腰といった運動器の痛みや不具合を訴えることがわかった。

2)質問票（仮）の検証と運動器障害群への運動指導の効果の予備検証、質問票最終案の作成　
腰痛と膝痛がある方に対し、整形外科エキスパートが推奨できる有益な運動指導を指導した。対象は、腰痛35名、膝痛24名で、1回の短時間の指導とパンフレット配布により、介入2週後において、痛みスコアで平均5以上改善し、自覚的改善度、満足度とも7割以上が良好であり、簡便かつ有効性の高い介入法であると思われた。最終案では特定健診への応用を意図して、質問票の簡素化を行い、4つの質問票とした。
最終案
質問1. これまでにケガが理由でなく、体の痛みのために運動することに支障をきたした経験がありますか？
1) ない　
2) ある→①腰のため　②膝のため　③それ以外（　　　　　　　）　：複数回答可
質問2. 前かがみになると腰が痛くなることがありますか
1) 痛くなる　2) めったにあるいは全く痛くならない
質問3. 座っていると腰が痛くなることがありますか
1) 痛くなる　2) めったにあるいは全く痛くならない
質問4. 階段の上り下りで膝が痛くなることがありますか
1) 痛くなる　2) めったにあるいは全く痛くならない

結論

1）運動器障害の現状を調査した。痛みは腰と膝に多く1/3-1/2に見られ、運動による運動器障害の既往は50％、運動器療法１年で17％に痛みを生じ結果的に歩行量を増加できなくなっていた。
2）荷重関節である腰・膝をターゲットとし、それぞれのガイドラインや一般的な質問票を資料に、運動器障害のリスク群の検出が可能な質問票を完成させ、運動障害リスクへの対応を提案した。

公開日・更新日

• 公開日: 2015-10-07
• 更新日: -

行政効果報告

• 文献番号: 201120006C

成果

• 専門的・学術的観点からの成果: 運動器障害の現状について一般人においては腰、肩、膝に痛みを有すること、運動による運動器障害の既往は50％に見られること、肥満者に対する減量プログラムでは痛みは腰と膝に多く1/3-1/2に見られ、運動器療法1年で17％に痛みを生じ結果的に歩行量を増加できなくなっていたことが明らかになった。
• 臨床的観点からの成果: 今回のチェックリストによって運動器障害を起こすリスクが高い患者を検出することができ、運動器障害を有する人へ推奨する予防運動指導が可能になれば、特定保健指導対象者はより持続性をもって運動療法に励むことができ、運動療法の達成率向上とドロップ率の軽減が期待できる。引いてはより多くの国民の生活習慣病発症の予防がより一層推進される。
• ガイドライン等の開発: １）運動による運動器障害を起こすリスクの高い患者を検出するチェックリストの開発; ２）運動器障害を有するあるいはリスクのある人へ推奨する予防運動指導
• その他行政的観点からの成果: 特定保健指導における運動療法の達成率向上とドロップ率の軽減が期待できる
• その他のインパクト: なし

発表件数

• 原著論文（和文）: 1件
• 原著論文（英文等）: 0件
• その他論文(和文): 0件
• その他論文(英文等): 0件
• 学会発表(国内学会): 0件
• 学会発表(国際学会等): 0件
• その他成果(特許の出願): 0件 ; 「出願」「取得」計0件
• その他成果(特許の取得): 0件
• その他成果(施策への反映): 0件
• その他成果(普及・啓発活動): 0件

主な原著論文20編（論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限る）

• 原著論文1: 山田浩司、松平浩、竹下克志、他; 生活習慣病・肥満対策としての運動指導に腰痛や膝痛は阻害要因となりうるか？(横断調査による探索的検討); Journal of Spine Research , 2 (6) , 1051-1057 (2011)

公開日・更新日

• 公開日: 2015-10-07
• 更新日: -

収支報告書

• 文献番号: 201120006Z