腰痛の診断、治療に関する研究「腰部脊柱管狭窄症の診断・治療法の開発」

文献情報

• 文献番号: 201115008A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: 腰痛の診断、治療に関する研究「腰部脊柱管狭窄症の診断・治療法の開発」
• 課題番号: H21-長寿・一般-007
• 研究年度: 平成23(2011)年度
• 研究代表者(所属機関): 高橋 和久(千葉大学 大学院医学研究院)

研究分担者(所属機関)

• 山下　敏彦(札幌医科大学　整形外科学)
• 竹下　克志(東京大学　整形外科)
• 吉田　宗人(和歌山県立医科大学　整形外科)
• 永田　見生(久留米大学　整形外科学)
• 田口　敏彦(山口大学　整形外科学)
• 高橋　啓介(埼玉医科大学　整形外科学)
• 紺野　愼一(福島県立医科大学　整形外科学)
• 野原　裕(獨協医科大学　整形外科学)
• 星野　雄一(自治医科大学　整形外科学)
• 谷　俊一(高知大学　整形外科学)
• 千葉　一裕(慶應義塾大学　整形外科学)
• 渡邉　航太(慶應義塾大学　整形外科学)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 長寿科学総合研究
• 研究開始年度: 平成21(2009)年度
• 研究終了予定年度: 平成23(2011)年度
• 研究費: 13,409,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

本症は、高齢者の身体活動を低下させる代表的運動器疾患である。わが国では近年、その増加が指摘されてはいるが、全国規模での実態把握は不十分であり、その治療・診断法の確立は喫緊の課題である。本研究は、わが国を代表する脊椎疾患専門の研究者を選任し、本症の正確な頻度、自然経過の調査をもとに、一次検診にて使用可能な診断基準の作成、さらに重症度判定にもとづく、運動器疾患専門医(整形外科医)への紹介指針の作成、新たな予防及び治療法の開発をとおして、高齢者のQOL(生活の質)を高め、介護予防を実現することを目的とした。

研究方法

①地域住民の検診による調査と病院受診者への調査を行った。②和歌山県の2地域で一般住民を対象とした脊椎MRI検診を実施した。③対象を腰部本症の診断サポートツールで７点以上かつ画像上明らかな脊柱管狭窄を認める症例とし、保存療法例、馬尾型、神経根型、混合型について術前、術後1か月、3か月、2年後で評価した。
④自己記入式の質問票により狭窄ありと判定された画像上の硬膜管絞扼の程度が影響を与えているかどうかについて検討した。⑤運動療法開発のため、歩行時の腰背筋の血流動態に関する検討を行った。⑥馬尾性間欠跛行を呈する中心型を対象としたPGE1製剤の脛骨神経F波に及ぼす影響に関するクロスオーバー臨床試験を行った。⑦正中で棘突起を縦割して傍脊柱筋を極力温存して神経組織の除圧を行う「腰椎棘突起縦割式椎弓切除術（縦割術）」を開発した。

結果と考察

3年目の研究では、通院患者において、身体スコアに関連のある因子としてうつ、MRI画像での狭窄度、年齢が検出され。地域住民の検診では、最大歩行速度が歩行機能の判別に役立ち、プライマリーケア医のための紹介指針は、診断サポートツールが有用である。本症を適切にスクリーニングし、診療所へ保存療法目的で紹介し、保存療法抵抗性の患者を手術目的で大学病院に紹介する流れが有用である。運動療法では、歩行時の腰背筋の血流動態が異なっており、処方する際には、患者の状態に応じた指導が重要である。薬物療法では、PGE1製剤と生理食塩水との間で設定した評価項目の間で有意差が認められなかった。低侵襲手術法の開発では、ラット縦割法モデルにて、低侵襲性が確認され、改善への基礎的データが得られた。

結論

3年間の成果をもとに、本研究により腰部脊柱管狭窄の社会に還元できる診断・治療体系の確立が可能であることが改めて確認されたが、一方で本症に対する更なる研究が重要であることが確認された。

公開日・更新日

• 公開日: 2012-06-18
• 更新日: -

文献情報

• 文献番号: 201115008B
• 報告書区分: 総合
• 研究課題名: 腰痛の診断、治療に関する研究「腰部脊柱管狭窄症の診断・治療法の開発」
• 課題番号: H21-長寿・一般-007
• 研究年度: 平成23(2011)年度
• 研究代表者(所属機関): 高橋 和久(千葉大学 大学院医学研究院)

研究分担者(所属機関)

• 山下　敏彦(札幌医科大学　整形外科学)
• 竹下　克志(東京大学　整形外科)
• 吉田　宗人(和歌山県立医科大学　整形外学)
• 永田　見生(久留米大学　整形外科学)
• 田口　敏彦(山口　大学　整形外科学)
• 高橋　啓介(埼玉医科大学　整形外科学)
• 紺野　愼一(福島県立医科大学　整形外科学)
• 野原　裕(獨協医科大学　整形外科学)
• 星野　雄一(自治医科大学　整形外科学)
• 谷　俊一(高知大学　整形外科学)
• 千葉　一裕(慶應義塾大学　整形外科学)
• 渡邉　航太(慶應義塾大学　整形外科学)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 長寿科学総合研究
• 研究開始年度: 平成21(2009)年度
• 研究終了予定年度: 平成23(2011)年度
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

本症は、高齢者の身体活動を低下させる代表的運動器疾患である。近年、増加が指摘されているが、全国規模での実態把握は不十分である。治療・診断法の確立は喫緊の課題である。専門の研究者により、本症の正確な頻度、自然経過の調査をもとに、一次検診にて診断基準の作成、重症度判定にもとづく、運動器疾患専門医への紹介指針の作成、新たな予防及び治療法の開発をとおして、高齢者のQOL(生活の質)を高め、介護予防を実現することを目的とした。

研究方法

①本研究住民の検診による調査と病院受診者への調査からなる。1年間の縦断研究により、自然経過、治療介入の内容・成績の把握を目的とした。②骨・関節疾患予防検診第1次追跡調査を行った。③（ADL）（QOL）に関する対象を本症の診断診断サポートツールで７点以上かつ画像上明らか狭窄を認める症例とた。問診、身体所見、MRIにて診断された本症患者について術前、術後1,3,6,12,24ヶ月に行った。④自己記入式の質問票により紹介指針策定低に関する狭窄があると判定される因子を検討した。⑤診断サポートツールを用いたプライマリーケア医による診断と運動器専門医への紹介の実態調査を行った。⑥運動療法開発のため歩行時の腰背筋の血流動態に関する検討を行った。

結果と考察

本研究の結果、以下のことが明らかとなった。
①日本における本症の推定有病者数は580万人にのぼると考えられた。（
②本症患者のQOLは健常人に比較して、全般的に低下していた。
③本症に対する手術療法はADLやQOL改善には有効な治療手段であると考えられた。
④紹介指針策定においてプライマリーケア医は本症を適切にスクリーニングし、整形外科診療所へ保存療法目的で紹介し、そこで専門的な保存療法を行い、保存療法抵抗性の患者を手術目的で大学病院に紹介するという流れが有用であると考えられた。
⑤腰部脊柱管狭窄症患者の運動療法を考えるには、脊柱筋の筋活動、筋血流動態に応じた個別の運動処方が重要である。
⑥本症に対するあらたな保存療法お呼び手術療法に関する基礎的な治験が得られたが、さらなる研究の継続が重要である。

結論

3年間の研究により、腰部脊柱管狭窄症に対する社会に還元できる診断・治療体系の確立が可能であることが改めて確認されたが、一方で本症に対する更なる研究の継続が重要であることも確認された。

公開日・更新日

• 公開日: 2012-06-18
• 更新日: -

行政効果報告

• 文献番号: 201115008C

成果

• 専門的・学術的観点からの成果: 腰部脊柱管狭窄症の推定有病者数(40歳以上)は580万人(男性300万人、女性280万人)にのぼると考えられた。また、腰部脊柱管狭窄症患者のQOLは対照群に比較して、全般的に低下していた。これらの結果は国民の健康維持において、腰部脊柱管狭窄症が質的にも量的にも大きな影響を有していることを証明することとなった。
• 臨床的観点からの成果: 腰部脊柱管狭窄症により通院している患者においては、身体スコアに関連のある因子としてうつ、MRI画像での脊柱管狭窄度、年齢が検出された。また、地域住民の検診では、本症に対する手術療法はADLやQOL改善には有効な治療手段であると考えられた。本症患者のADL,QOLを考える際には、手術治療を含めた適切な対応が重要であるといえる
• ガイドライン等の開発: プライマリーケア医のための腰部脊柱管狭窄紹介指針については、腰部脊柱管狭窄診断サポートツールが有用であり、プライマリーケア医は本症を適切にスクリーニングし、整形外科診療所へ保存療法目的で紹介し、そこでの専門的な保存療法の後、保存療法抵抗性の患者を手術目的で大学病院に紹介するという流れが有用と考えられた。今後、わが国においてはこのような紹介システムの構築が喫緊の課題である。
• その他行政的観点からの成果: 本研究により、腰部脊柱管狭窄症に対する社会に還元できる診断・治療体系の確立にむけて、大きな成果が得られたが、超高齢社会をむかえたわが国において、国民の健康寿命の観点から、ますます重要性が増す思われる本症については引き続き、疫学、病態、診断、治療などについての研究が必用なことが改めて認識された。
• その他のインパクト: 平成23年1月8日(土)に東京医科歯科大学M&Dタワー2階大講堂において、公開シンポジウム「背骨の病気に対する新しい治療法」を開催し、主任研究者の高橋和久は「腰部脊柱管狭窄症の診断と治療」と題する講演を行い、本研究の成果を発表した。和歌山県立医科大学における地域住民コホート研究The Wakayama Spine Studyは引き続き多くの疫学的知見を明らかにしている。

発表件数

• 原著論文（和文）: 0件
• 原著論文（英文等）: 6件
• その他論文(和文): 40件
• その他論文(英文等): 9件
• 学会発表(国内学会): 41件
• 学会発表(国際学会等): 18件
• その他成果(特許の出願): 0件 ; 「出願」「取得」計0件
• その他成果(特許の取得): 0件
• その他成果(施策への反映): 0件
• その他成果(普及・啓発活動): 0件

公開日・更新日

• 公開日: 2015-06-10
• 更新日: 2016-06-30

収支報告書

• 文献番号: 201115008Z