HIV検査相談体制の充実と活用に関する研究 | 厚生労働科学研究成果データベース

文献情報

文献番号

201029020A

報告書区分

総括

研究課題名

HIV検査相談体制の充実と活用に関する研究

課題番号

H21-エイズ・一般-013

研究年度

平成22(2010)年度

研究代表者(所属機関)

加藤　真吾(慶應義塾大学　医学部)

研究分担者(所属機関)

今井　光信(田園調布大学　人間福祉学部)
武部　豊(国立感染症研究所ウイルス部)
中瀬　克己(岡山市保健所)
長野　秀樹(北海道立衛生研究所)
貞升　健志(東京都健康安全研究センター　微生物部)
川畑　拓也(大阪府立公衆衛生研究所　感染症部)
小島　弘敬(東京都南新宿検査・相談室)
日野　学　(日本赤十字社　血液事業部)
前田　憲昭(医療法人社団皓歯会)
玉城　英彦(北海道大学大学院　医学研究科)
木村　和子(金沢大学　医薬保健研究域薬学系国際保健薬学研究室)
矢永　由里子(エイズ予防財団)
近藤　真規子(神奈川衛生研究所　微生物部)
嶋　貴子(神奈川衛生研究所　微生物部)
井戸田　一朗(しらかば診療所)
杉浦　亙(国立病院機構名古屋医療センター)

研究区分

厚生労働科学研究費補助金疾病・障害対策研究分野エイズ対策研究

研究開始年度

平成21(2009)年度

研究終了予定年度

平成23(2011)年度

研究費

27,990,000円

研究者交替、所属機関変更

-

研究報告書（概要版）

研究目的

本研究班は、HIV検査相談体制を充実させ、その機会を活用することにより、HIV感染者の早期発見・早期治療と感染予防・まん延防止を図ることを目的に、(1) HIV検査相談をより受けやすくするための研究、(2) HIV検査相談に繋げるための働きかけに関する研究、(3) HIV検査技術の向上に関する研究の３課題について研究を行った。

研究方法

上記三課題を研究するため、保健所等HIV検査相談実施機関へのアンケート調査、研修実施機関での研修資料の開発と作成、検査実施機関における情報収集と状況把握、研究機関における新規検査技術開発と技術研修会開催などを実施した。

結果と考察

(1) 保健所等のアンケート調査の結果、利便性の高い即日、夜間、土日検査を行っている施設が昨年度より3%増加したこと、新型インフルエンザ流行による検査相談事業への影響はほとんどなくなったことなどが分かった。民間クリニックでの検査数も減少したが、陽性数、陽性率とも過去最高となった。検査相談の研修ガイドラインについては、相談担当者の人材育成と研修の質を確保するため講師用研修実施マニュアルを作成した。HIV自己検査キットについては、購入者にHIV感染の知識不足、製品に関する認識不足などが認められた。HIV郵送検査は利用者の拡大が続いている。今後、検査陽性者に対する情報提供と医療機関に繋げるための努力が重要である。
(2) HP「HIV検査･相談マップ」のリニューアルに伴い、掲載内容の改良・充実を図った。献血者におけるHIV陽性数は全国的に大きく減少した。歯科受診者に対する検査相談機会の提供を図るため、歯科医療従事者に口腔症状とHIV感染に関する知識を啓蒙するための冊子とポスターを作成・配布した。
(3) 保健所等での無料匿名HIV検査における確認検査をサポートするため、本研究班が独自に開発したHIV-1 RNA測定法を全国11ヶ所の地方衛生研究所に技術移管した。HIV-1検査技術研修会を衛生研究所等の担当者を対象に実施した。

結論

平成22年は、新型インフルエンザ流行がきっかけに生じた保健所等でのHIV検査相談の利用者数及び陽性者数の減少が回復しなかった。今後、HIV検査相談の普及啓発活動を積極的に行って社会の関心を高めるとともに、感染リスクの高い人々がより検査を受けやすい体制を構築することが重要であると考える。