脳脊髄液減少症の診断・治療法の確立に関する研究 | 厚生労働科学研究成果データベース

文献情報

文献番号

201027106A

報告書区分

総括

研究課題名

脳脊髄液減少症の診断・治療法の確立に関する研究

課題番号

H22-神経・筋・一般-018

研究年度

平成22(2010)年度

研究代表者(所属機関)

嘉山　孝正(独立行政法人国立がん研究センター　国立がん研究センター中央病院)

研究分担者(所属機関)

三國　信啓(札幌医科大学附属病院　脳神経外科)
吉峰　俊樹(大阪大学医学部附属病院　脳神経外科)
高安　正和(愛知医科大学病院　脳神経外科)
宇川　義一(福島県立医科大学附属病院　神経内科)
馬場　久敏(福井大学医学部附属病院　整形外科)
有賀　徹(昭和大学医学部附属病院　救急医学講座)
喜多村　孝幸(日本医科大学附属病院　脳神経外科)
深尾　彰(山形大学大学院医学系研究科　公衆衛生・予防医学講座)
細矢　貴亮(山形大学医学部附属病院　放射線診断科)
畑澤　順(大阪大学医学部　生体情報医学講座)
篠永　正道(国際医療福祉大学熱海病院　脳神経外科)
佐藤　慎哉(山形大学医学部附属病院　脳神経外科)
西尾　実(名古屋市立大学医学部附属病院　脳神経外科)

研究区分

厚生労働科学研究費補助金疾病・障害対策研究分野障害者対策総合研究

研究開始年度

平成22(2010)年度

研究終了予定年度

平成24(2012)年度

研究費

25,000,000円

研究者交替、所属機関変更

-

研究報告書（概要版）

研究目的

　本研究は、脳脊髄液減少症の科学的根拠に基づく診断基準を作成、新たな診断基準による本症の原因疾患別患者割合、さらに特に問題となっている「むち打ち症患者の中で脳脊髄液減少症患者の占める頻度の把握」、不確実な診断・治療による合併症発生の回避を目的としている。

研究方法

　（１）本症に関する文献レビューを行い、臨床像を検討し、診断プロトコールを作成、作成した新たな診断プロトコールによる前方視的解析を行い、診断基準を確立する。（２）その後、新たな診断基準による原因疾患別患者割合と治療法の検討をおこない、診療ガイドラインを作成する。

結果と考察

　平成19年度に臨床研究のためのプロトコールを作成した。各研究者所属施設の倫理委員会の審議を経て登録を開始、第１例が平成20年5月に登録され、当初の研究期間である平成21年度末までに72例が登録されていた。今年度は、新たな研究費の支援を受け研究を継続し、途中解析に必要な100例を８月に確保、途中解析を行った。
　途中解析は、まず100症例の画像所見について、2名の放射線科専門医による画像判定を行ったのち、その結果について3回の班会議を開催し、討議の結果に基づき画像診断基準（案）を作成した。さらにその画像判定基準により”髄液漏あり”と判定された16症例について、臨床的検討を行った。検討結果の詳細は、平成22年度総括研究報告書（冊子版）に記載した。
　今回の診断基準（案）は、登録された100例を基に作成したものである。作成する段階で、RI脳槽シンチにおける撮像条件統一化の必要性、今回の臨床研究の必須項目には入っていなかったCTミエログラフィーやRI脳槽シンチにおけるRIクリアランスの検討等の必要性が明らかとなった。また、今回、診断基準の項目には入らなかった腰部の対称性RI集積や早期膀胱造影のみが認められる症例の再検討も来年度以降の課題とされた。更に、今回は診断基準（案）の作成を行ったが、ブラッドパッチ等の治療法の検討も平成23年度以降の検討課題である。

結論

　今年度は、登録症例の画像診断所見を基に、新たな画像診断基準（案）を作成し、登録症例を検討したところ、『起立性頭痛を主訴とする患者』の中に脳脊髄液漏が原因と考えられる患者の存在が確認できた。このことは、これまで関連する学会や研究会の間で議論されながらもコンセンサスを得られていなかったいくつかの問題点に対して、解決の糸口を与えるものと考える。