アレルギー疾患の全国全年齢有症率および治療ガイドライン普及効果等疫学調査に基づく発症要因・医療体制評価に関する研究

文献情報

文献番号

201023037A

報告書区分

総括

研究課題名

アレルギー疾患の全国全年齢有症率および治療ガイドライン普及効果等疫学調査に基づく発症要因・医療体制評価に関する研究

課題番号

H22-免疫・一般-006

研究年度

平成22(2010)年度

研究代表者(所属機関)

赤澤　晃(東京都立小児総合医療センター　からだの専門診療部　アレルギー科)

研究分担者(所属機関)

小田嶋　博(国立病院機構福岡病院)
斎藤　博久(国立成育医療研究センター研究所)
足立　雄一(富山大学医学部小児科)
海老澤　元宏(国立病院機構相模原病院臨床研究センター)
大矢　幸弘(国立成育医療研究センター内科系専門診療部アレルギー科)
秀　道広(広島大学大学院医歯薬学総合研究科)
秋山　一男(国立病院機構相模原病院)
高橋　清(国立病院機構南岡山医療センター・アレルギー呼吸器科)
西村　正治(北海道大学大学院医学研究科呼吸器内科学分野)
谷口　正実(国立病院機構相模原病院臨床研究センター気管支喘息研究室.アレルギー)
山本　健(九州大学生体防御医学研究所)

研究区分

厚生労働科学研究費補助金疾病・障害対策研究分野免疫アレルギー疾患等予防・治療研究

研究開始年度

平成22(2010)年度

研究終了予定年度

平成24(2012)年度

研究費

35,000,000円

研究者交替、所属機関変更

-

研究報告書（概要版）

研究目的

アレルギー疾患の発生状況、QOLの障害、治療状況の実態の把握と長期的経年変化に関する疫学調査は、治療方法・予防法の開発、ガイドラインの評価および無駄のない医療政策の策定に不可欠である。しかし、2004年以前は、国際比較や経年比較のできる全国調査がなかった。国内での喘息全国調査は研究代表者らが2005年、2008年に初めて実施した。本研究では、喘息、アレルギー性鼻炎、アトピー性皮膚炎、食物アレルギーの記述疫学調査を国際比較ができる手法で全国的に全年齢にわたって継続的に実施できる体制を作ること、さらに重症度、治療状況を調査し治療ガイドラインの評価を行えることを目的としている。

研究方法

調査研究体制として、成人喘息・アレルギー性鼻炎調査グループ、小児喘息・アレルギー性鼻炎調査グループ、アトピー性皮膚炎調査グループ、食物アレルギー調査グループのグループを設定した。調査方法は、国際的に比較できる調査用紙を使用すること、治療内容、QOLの調査ができる方法を開発し、インターネット・ウエブ調査を実施する。

結果と考察

１．成人喘息・アレルギー性鼻炎
2007-2009年の全国11カ所の成人喘息調査の分析の結果、成人喘息有病率は5.8％となり、国際誌に報告した。
肥満と喘息の関連性に関しても、日本国内でもＢＭＩの上昇と喘息のリスクが関連していることが明らかになった。
喘息有病率の推移では、20年間で3倍に増加していた。
インターネット調査では、全国の県庁所在地で45,208名を対象に調査を実施し期間有症率は12.3％、喘息有病率7.7％であった。

２．小児喘息・アレルギー性鼻炎
インターネット調査の回収率は89.5％であった。喘息期間有症率は、実地調査とインターネット調査とおおむね同様の傾向が見られた。
アレルギー性鼻結膜炎では、インターネット調査では、低い傾向であったが年齢推移は同様であった。

３．アトピー性皮膚炎
インターネット調査は20?69歳の6837名を対象に実施した。期間有症率は、旭川地区25.2％、東京地区22.4％、大阪地区21.8％であった。
４．食物アレルギー
インターネット調査のための19項目の調査用紙を開発した。

結論

アレルギー疾患の経年的に実施できる全国調査の手法として、インターネット調査の有用性が示されてきた。さらに検証を行い、将来的な調査手法として確立していくことが必要であり治療内容の推移、評価が行える体制を作っていく。