文献情報
文献番号
202512009A
報告書区分
総括
研究課題名
アレルギー疾患の層別化解析、生活環境が与える影響の解明に向けた疫学研究
研究課題名（英字）
-
課題番号
23FE2001
研究年度
令和7(2025)年度
研究代表者(所属機関)
伊藤 靖典(地方独立行政法人長野県立病院機構 長野県立こども病院 小児アレルギーセンター)
研究分担者(所属機関)
- 徳永 舞(長野県立こども病院 総合小児科・アレルギー科)
- 吉田 幸一(東京都立小児総合医療センター アレルギー科)
- 高橋 雅和(山口大学 大学院技術経営研究科)
- 高橋 亨平(独立行政法人国立病院機構相模原病院 小児科)
- 松原 優里(獨協医科大学 公衆衛生学講座)
- 田中 暁生(広島大学大学院 医系科学研究科 皮膚科学)
- 福家 辰樹(国立研究開発法人国立成育医療研究センター アレルギーセンター 総合アレルギー科)
- 木村 孔一(北海道大学 大学病院)
- 野上 和剛(札幌医科大学 医学部小児科学講座)
- 桑原 優(独立行政法人国立病院機構三重病院 小児科)
研究区分
厚生労働行政推進調査事業費補助金 疾病・障害対策研究分野 免疫・アレルギー疾患政策研究
研究開始年度
令和5(2023)年度
研究終了予定年度
令和7(2025)年度
研究費
7,600,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
アレルギー疾患対策基本法に基づき、我が国におけるアレルギー疾患対策を総合的に推進するためには、アレルギー疾患の現状を定期的に把握する疫学調査が極めて重要である．
令和2ー4年度「アレルギー疾患の多様性、生活実態を把握するための疫学研究」において都道府県アレルギー疾患医療拠点病院（以下、拠点病院）を活用し、拠点病院の職員およびその家族を対象としたアレルギー疾患有病率調査を実施した．その結果、我が国において初めて、全年齢層および多様なアレルギー疾患を対象とした網羅的な有病率調査手法が確立された．
令和5年度研究では、拠点病院調査で用いた質問票を別の母集団（インターネットアンケートモニター）に適用し、概ね同等の有病率が得られることを確認した．さらに令和6年度研究では、拠点病院質問票と既存のアレルギー疾患質問票（気管支喘息：ATS-DLD、アトピー性皮膚炎：UK Working Party）を用いたクロスオーバー試験を実施し、一定の一致は認められるものの、質問票の違いにより有病率に差が生じることを明らかにした．
これらの結果から、同一対象に対して同一手法および同一質問票を用いることで、アレルギー疾患有病率の経年的変化を評価できると判断した．
令和7年度は、令和4年度に実施した調査と同一の対象および手法を用いて再度調査を実施し、我が国におけるアレルギー疾患有病率の経年的変化を評価することを目的とした．
さらに、令和5年度研究にて計画したクルミアレルギー関する感作の有無と生活環境との関連について研究を解析、検討することを目的とした．
令和2ー4年度「アレルギー疾患の多様性、生活実態を把握するための疫学研究」において都道府県アレルギー疾患医療拠点病院（以下、拠点病院）を活用し、拠点病院の職員およびその家族を対象としたアレルギー疾患有病率調査を実施した．その結果、我が国において初めて、全年齢層および多様なアレルギー疾患を対象とした網羅的な有病率調査手法が確立された．
令和5年度研究では、拠点病院調査で用いた質問票を別の母集団（インターネットアンケートモニター）に適用し、概ね同等の有病率が得られることを確認した．さらに令和6年度研究では、拠点病院質問票と既存のアレルギー疾患質問票（気管支喘息：ATS-DLD、アトピー性皮膚炎：UK Working Party）を用いたクロスオーバー試験を実施し、一定の一致は認められるものの、質問票の違いにより有病率に差が生じることを明らかにした．
これらの結果から、同一対象に対して同一手法および同一質問票を用いることで、アレルギー疾患有病率の経年的変化を評価できると判断した．
令和7年度は、令和4年度に実施した調査と同一の対象および手法を用いて再度調査を実施し、我が国におけるアレルギー疾患有病率の経年的変化を評価することを目的とした．
さらに、令和5年度研究にて計画したクルミアレルギー関する感作の有無と生活環境との関連について研究を解析、検討することを目的とした．
研究方法
対象病院には、メール、パンフレットなどで各職員に周知していただき、2025年12月~2026年1月にかけてウェブアンケートを実施した．
クルミアレルギーに関する調査については令和６年2月よりアンケートを開始し協力医療機関において該当患者の養育者にクルミの摂取状況、生活環境状況についてのウェブアンケートを依頼した．令和７年5月に予定人数に達成ししたため調査を終了した．
クルミアレルギーに関する調査については令和６年2月よりアンケートを開始し協力医療機関において該当患者の養育者にクルミの摂取状況、生活環境状況についてのウェブアンケートを依頼した．令和７年5月に予定人数に達成ししたため調査を終了した．
結果と考察
47都道府県79病院が対象となり、家族を含めた解析対象者は26167名であった．何らかのアレルギー疾患を有するのは65％であり、令和4年度調査とほぼ同様であった．2015年日本基本人口モデルを用いて年齢調整した人口10万人あたりのアレルギー疾患の既往有症数（医師に診断されている、もしくは診断されていないがそう思うと回答した割合）は気管支喘息14720人、アトピー性皮膚炎13939人、食物アレルギー15349人、通年性アレルギー性鼻炎28244人、花粉症40947人、アレルギー性結膜炎21599人、動物アレルギー10482人、金属アレルギー2936人、薬剤アレルギー5050人、アナフィラキシー1927人であった。前回調査と比較して花粉症やアレルギー性結膜炎、食物アレルギーの既往有症率の増加傾向が見られた．また、期間有症率（1年以内の症状もしくは治療）について、特に気管支喘息では32.3%の上昇が認められた（5403人⇢7152人）．
クルミアレルギーの調査は総計595名（クルミ群168名、⾮クルミ群303名、コントロール群124名）が対象となった．クルミ群とコントロール群を比較した多変量解析では、乳幼児期のアトピー素因が独⽴した危険因⼦であった．クルミ感作群と非感作食物アレルギー群のマッチング解析（144組）では、妊娠中の⺟親のクルミ摂取や家庭内での定期的な摂取がクルミ感作群と有意に関連していた．
クルミアレルギーの調査は総計595名（クルミ群168名、⾮クルミ群303名、コントロール群124名）が対象となった．クルミ群とコントロール群を比較した多変量解析では、乳幼児期のアトピー素因が独⽴した危険因⼦であった．クルミ感作群と非感作食物アレルギー群のマッチング解析（144組）では、妊娠中の⺟親のクルミ摂取や家庭内での定期的な摂取がクルミ感作群と有意に関連していた．
結論
同一手法による全国規模の調査を実施し、対象者数および背景因子の分布は前回調査と概ね同等であった．花粉症やアレルギー性結膜炎、食物アレルギーの有病率の増加がみられ、気管支喘息は症状を有する者の増加が見られた．我が国におけるアレルギー疾患の有病率は高水準にあり、地球温暖化やコロナ禍後の生活様式の変化、感染症の増加など、環境要因の変化が影響している可能性がある．今回新規に調査した動物アレルギーは、他の主要アレルギー疾患と同程度の有病率が確認され、重要な健康課題であることが明らかとなった．
クルミアレルギーに関する調査においては、乳幼児期のアトピー素因に加え、妊娠期および家庭内でのクルミ摂取といった生活環境因子が感作と関連する可能性が示された．これらの知見は、遺伝的素因と環境因子の相互作用に基づくアレルギー発症機序の理解を深めるとともに、発症予防戦略の構築に資する重要な基礎的データである．
以上より、本研究で構築・検証された疫学調査基盤は、我が国におけるアレルギー疾患の動向把握に有用であり、今後の継続的調査により、環境変化や社会的要因を反映した疾患動向の把握および政策立案に資する科学的根拠の提供が期待される．
クルミアレルギーに関する調査においては、乳幼児期のアトピー素因に加え、妊娠期および家庭内でのクルミ摂取といった生活環境因子が感作と関連する可能性が示された．これらの知見は、遺伝的素因と環境因子の相互作用に基づくアレルギー発症機序の理解を深めるとともに、発症予防戦略の構築に資する重要な基礎的データである．
以上より、本研究で構築・検証された疫学調査基盤は、我が国におけるアレルギー疾患の動向把握に有用であり、今後の継続的調査により、環境変化や社会的要因を反映した疾患動向の把握および政策立案に資する科学的根拠の提供が期待される．
公開日・更新日
公開日
2026-08-27
更新日
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