文献情報
文献番号
201021009A
報告書区分
総括
研究課題名
行動変容理論に基づく効率的かつ効果的な特定保健指導手法の疫学的エビデンスとITを援用した開発
課題番号
H20-循環器等（生習）・一般-010
研究年度
平成22(2010)年度
研究代表者(所属機関)
梶尾 裕(独立行政法人国立国際医療研究センター病院 糖尿病・代謝症候群診療部)
研究分担者(所属機関)
- 野田 光彦(独立行政法人国立国際医療研究センター病院 糖尿病･代謝症候群診療部)
- 新保 卓郎(独立行政法人国立国際医療研究センター 国際臨床研究センター)
- 熊野 宏昭(早稲田大学 人間科学学術院 )
- 森田 明美(独立行政法人国立健康・栄養研究所)
- 本田 佳子(女子栄養大学 栄養学部)
- 岡崎 研太郎(国立病院機構京都医療センター 臨床研究センター 予防医学研究室)
- 泉 和生(財団法人 国際協力医学研究振興財団)
- 本田 律子(独立行政法人国立国際医療研究センター病院 糖尿病・代謝症候群診療部 )
- 奥田 昌之(山口大学 理工学研究科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究
研究開始年度
平成20(2008)年度
研究終了予定年度
平成22(2010)年度
研究費
4,500,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
本研究の目的は、ハイリスク者に対する対面式の保健指導の問題点を克服するために、行動療法理論やＩＴ等の利用を考慮した効果的で効率的な指導方法を開発し、医療経済や疫学の面からも検証することである。本研究班では、保健指導を効率よく、効果的に進めるための現場の保健師などが利用可能なＩＴを用いた補助ツールの作成を目的としている.
研究方法
本年度（最終年）は、2年次に開発した支援ツールの初期モデルを改善、強化し、その効果や効率性について検証を行った。8月までに、支援ツールの初期モデルのプログラムや機能を改善、強化を行い、その後、この改善ツールを用い、新宿区保健所、マツダ防府工場、下関大丸を研究協力施設として、対象者をツール使用群と非使用群に分けて介入比較試験を実施し、その結果（中間結果、および6ヶ月後の最終結果）を検討した。
結果と考察
支援ツールの初期モデルのプログラムや機能の改善、強化点として、１）検診データの自動取込、２）行動目標からのカロリー自動計算機能、３）カロリーデータベース管理機能の付加を行った。本研究の対象者は総計で114名（ツール使用群75名、非使用群39名）。新宿区と山口、また、男女によって食習慣・食行動、運動習慣・活動度、行動様式が異なり、指導内容も個人に合わせた指導が必要となった。初回面談時間は、使用群と非使用群とで差はなかったが、報告書は、使用群では指示入力により直ちに自動的に作成され、効率的だった。６ヶ月面談参加率は、使用群27%、非使用群10%と差があったが、体重や腹囲の減少量や、栄養・食生活や身体活動の改善の具合には明らかな差は見いだせなかった。6ヶ月後の体重と腹囲はいずれも3ヶ月後の中間調査時より増加していた。本ツールは、指導する側には、報告書作成の負担軽減、熱量の自動計算、保健指導が一定水準を保つ点で有用であるが、指導される側には大きなメリットはなかった。これは、行動変容の点から、特定保健指導の指導方法自体の問題点を示しており、ITツールに短期的・長期的結果による制御機能をさらに付加する必要である。
結論
今回開発した保健指導支援ツールは、指導側の効率には役立つが、行動変容理論や医療経済の面から、さらに改善、確立する必要がある。
公開日・更新日
公開日
2011-06-15
更新日
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