がんの診療科データベースとJapanese National Cancer Database(JNCDB)の構築と運用

文献情報

文献番号
201019060A
報告書区分
総括
研究課題名
がんの診療科データベースとJapanese National Cancer Database(JNCDB)の構築と運用
課題番号
H22-3次がん・一般-043
研究年度
平成22(2010)年度
研究代表者(所属機関)
手島 昭樹(大阪大学大学院 医学系研究科)
研究分担者(所属機関)
  • 三木 恒治(京都府立医科大学大学院)
  • 日月 裕司(国立がん研究センター)
  • 笠松 高弘(国立がん研究センター)
  • 木下 貴之(国立がん研究センター)
  • 呉屋 朝幸(杏林大学 医学部)
  • 光森 通英(京都大学大学院 医学研究科)
  • 宇野 隆(千葉大学大学院 医学研究院)
  • 中村 和正(九州大学病院 別府医療センター)
  • 角 美奈子(国立がん研究センター)
  • 戸板 孝文(琉球大学大学院 医学研究科)
  • 古平 毅(愛知県立がんセンター)
  • 権丈 雅浩(広島大学大学院 医歯薬総合研究科)
  • 小川 和彦(琉球大学医学部附属病院)
  • 鹿間 直人(聖路加国際病院)
  • 大西 洋(山梨大学 医学部)
  • 小泉 雅彦(大阪大学医学部附属病院)
  • 安藤 裕(放射線医学総合研究所)
  • 中川 恵一(東京大学大学院 医学研究科)
  • 塚本 信宏(埼玉医科大学病院)
  • 小塚 拓洋(癌研有明病院)
  • 沼崎 穂高(大阪大学大学院 医学研究科)
  • 寺原 敦朗(東邦大学医療センター大森病院)
  • 佐々木 茂(信州大学 医学部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 第3次対がん総合戦略研究
研究開始年度
平成22(2010)年度
研究終了予定年度
平成25(2013)年度
研究費
15,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
臨床治療面を重視した全国がん診療評価システムを構築し、本格運用することを目的とする。そのために診療科DB整備、臓器別、院内・地域がん登録との情報共有、電子カルテ・院内情報システムへの装填、 放射線治療標準登録策定、治療装置間連携、がん登録法制化可能性の検討を具体的に進める。
研究方法
①院内/地域がん登録との情報共有:JNCDBとHos-CanRとのデータ連携実験を行う。②臓器別がん登録との情報共有:食道癌全国登録の支援を継続し、登録システムを診療科DBとして活用しやすいシステムに改良する。他疾患との連携を継続して目指す。③IT技術開発:IT小作業部会でIHE-JRO WG, 治療RIS開発企業と、JNCDBフォーマットの治療RISのDBへの装填の共同開発を行う。④JNCDB改訂:対象5疾患(乳癌、子宮頸癌、食道癌、肺癌、前立腺癌)のJNCDB疾患固有部分(各論DB)のデータ項目を、全国登録を視野に入れ順位付けを行い、入力負荷の大幅軽減を目的として大改訂を行う。基本DBも大幅改訂して操作性を大幅に向上させる。学会HPにて公開する。⑤倫理委員会申請と本格運用準備:研究代表者の所属機関、大阪大学に申請して認可を得る。学会、参加施設の倫理委員会への申請準備を行う。⑥がん登録法制化検討:国民に対してがん登録の重要性を発信し普及啓発活動を行い、民意でのがん登録法制化を働きかける。
結果と考察
H22年度は、①院内/地域がん登録とのデータ連携: 先行研究で開発したJNCDBと院内がん登録支援ソフトウエアHos-CanRとのデータ連携実験が進行中である。②臓器別がん登録との連携: 食道癌全国登録の支援を継続した。他疾患との連携は引き続き模索中である。③IT技術開発: IHE-JRO WG、治療RIS開発企業と、JNCDBの治療RISへの装填の共同開発が進行中である。④JNCDB大改訂: 対象5疾患(乳癌、子宮頸癌、食道癌、肺癌、前立腺癌)の疾患固有部分(各論DB)データ項目内容と順位付けと基本DBの操作性改善を開発中である。後者より学会定期構造調査へデータ提出を容易にした。学会HPに公開予定である。⑤倫理委員会申請と本格運用準備:大阪大学に申請し認可された(H23年3月)。学会、参加施設の倫理委員会への申請準備を行った。学会と連携し本格運用の準備をした。⑥がん登録法制化検討:普及啓発活動を継続し、学会HPでがん登録の情報公開(JNCDB調査項目等)を行った。
結論
JNCDB開発と運用によりわが国のがん診療の実態が正確に把握され、医療現場の診療の質向上に具体的に寄与しうる。

公開日・更新日

公開日
2015-10-06
更新日
-

研究報告書(紙媒体)

公開日・更新日

公開日
2012-02-01
更新日
-

収支報告書

文献番号
201019060Z