パーソナルヘルスコードを活用した診療（オンライン診療中心とした）における行動変容に関する研究

文献情報

• 文献番号: 202421016A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: パーソナルヘルスコードを活用した診療（オンライン診療中心とした）における行動変容に関する研究
• 研究課題名（英字）: -
• 課題番号: 23IA1014
• 研究年度: 令和6(2024)年度
• 研究代表者(所属機関): 米田 隆(国立大学法人金沢大学 融合研究域融合科学系/未来型健康増進医学)

研究分担者(所属機関)

• 稲津　明広(金沢大学　保健学系)
• 野村　章洋(金沢大学　附属病院 先端医療開発センター)
• 古川　健治(北陸先端科学技術大学院大学　保健管理センター)
• 米田　貢(金沢大学　医薬保健研究域保健学系)
• 高村　禅(北陸先端科学技術大学院大学　先端科学技術研究科)
• 出村　昌史(金沢大学　医学系)
• 唐島　成宙(金沢大学　国際基幹教育院（GS系）)
• 米谷　充弘(国立大学法人　金沢大学　附属病院)
• 南保　英孝(金沢大学　理工学域)
• 原　章規(金沢大学　医薬保健研究域医学系)
• 青野　大輔(金沢大学　医学教育研究センター)
• 野田　侑子（権藤　侑子）(金沢大学　融合学域)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 地域医療基盤開発推進研究
• 研究開始年度: 令和5(2023)年度
• 研究終了予定年度: 令和6(2024)年度
• 研究費: 5,394,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

パーソナルヘルスレコード（PHR）等で患者本人が医療情報の閲覧による行動変容変化に関し、国内外のエビデンスを、論文データベース、研究事業報告書、ガイドラインから収集・レビューをする。また既にPHR活用している医療機関・企業、厚生労働省の関係者による討論の場を設け（遠隔医療学会等の連携）、内容を論文化しエビデンス構築をする。さらにオンライン診療および健診・人間ドックでのフィールドで医療情報の閲覧やPHRから得られる情報での利活用することでの行動変容への影響に関して、より高いエビデンスを構築する。

研究方法

本研究では、①PHRに関わる国内外のエビデンスの収集・レビュー、研究会の開催、②PHRを用いたオンライン診療による生活習慣病患者への有用性の検討、③新たなPHRの利活用に関する実証研究を行う。

結果と考察

①PHR利活用による行動変容研究は多くない。行動変容の評価の難しさがある。新たな指標「Patient Activation Measure（PAM）」を用いた研究を進めよ本調査結果と遠隔医療学会連携にて、様々なステークフォルダーによる研究会を開催した。災害時のPHR有用性等も検討した。内容を合わせ「Impact of Personal Health Record Use on Behavioral Change: A Literature Review」として、英文誌投稿した。②PHR＋オンライン診療群75症例解析終了、従来診療群比べ「臨床採血データ等を再閲覧は多い」との結果であり、一方、マイナポータルの医療情報閲覧は利用頻度が低く、従来診療もオンライン診療も差は認めず。マイナポータルへのアクセスの手間や患者さんが求める医療情報が少ないことが大きな要因と考えられた。③新たな研究（厚労省健康づくりのため身体活動・運動ガイド2023を反映＋血糖リアルタイムモニタリングを応用）したPHR（YaDocアプリ）実証研究実施（図-4）。登録50症例中47例解析。食事写真判定の摂取タンパク量、血糖値（リブレ）などのPHRによる情報提供にて食事内容改善例は96％も、栄養士からのremindが40%で必要であった。対象者47名のうち, BMI≥25kg/m2 の肥満27例で腹囲が低下、血糖値の改善あり。糖尿病15症例でHbA1cも改善あり（糖尿病学会中部地方会、遠隔診療学会で報告）。前記研究結果より　行動変容が2か月で完成した症例が85％（40/47）認められ、2025年1月より100例の2か月で行動変容がおこるかの臨床研究開始（100例症例登録済み）20例研究開始、デジタル医療で行動変容が従来の6か月から2か月に短縮できる可能性と医療政策の効率化が可能かを検討した。８名プログラム終了し、８名全員で、２か月で行動変容を確認できた。

結論

PHRの機能・利活用はさまざまで、行動変容への影響に関する検証には、多くの知見と研究成果が必要である。それらを取りまとめ、マイナポータルという本邦の国民すべてが有するPHRをいかに活かし、社会実装につなげる手法を提言していくことが重要でる。また利活用方法の一つとして、新たな診療形態であるオンライン診療というフィールドでのPHRの有効性に関して、エビデンスを構築する必要がある。Dxにより行動変容が6か月から2か月で起こる可能性が示唆された。

公開日・更新日

• 公開日: 2025-06-02
• 更新日: -

文献情報

• 文献番号: 202421016B
• 報告書区分: 総合
• 研究課題名: パーソナルヘルスコードを活用した診療（オンライン診療中心とした）における行動変容に関する研究
• 研究課題名（英字）: -
• 課題番号: 23IA1014
• 研究年度: 令和6(2024)年度
• 研究代表者(所属機関): 米田 隆(国立大学法人金沢大学 融合研究域融合科学系/未来型健康増進医学)

研究分担者(所属機関)

• 稲津　明広(金沢大学　保健学系)
• 野村　章洋(金沢大学　附属病院 先端医療開発センター)
• 古川　健治(北陸先端科学技術大学院大学　保健管理センター)
• 米田　貢(金沢大学　医薬保健研究域保健学系)
• 高村　禅(北陸先端科学技術大学院大学　先端科学技術研究科)
• 出村　昌史(金沢大学　医学系)
• 唐島　成宙(金沢大学　国際基幹教育院（GS系）)
• 米谷　充弘(国立大学法人　金沢大学　附属病院)
• 南保　英孝(金沢大学　理工学域)
• 原　章規(金沢大学　医薬保健研究域医学系)
• 青野　大輔(金沢大学　医学教育研究センター)
• 野田　侑子（権藤　侑子）(金沢大学　融合学域)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 地域医療基盤開発推進研究
• 研究開始年度: 令和5(2023)年度
• 研究終了予定年度: 令和6(2024)年度
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

パーソナルヘルスレコード（PHR）等で患者本人が医療情報の閲覧による行動変容変化に関し、国内外のエビデンスを、論文データベース、研究事業報告書、ガイドラインから収集・レビューをする。また既にPHR活用している医療機関・企業、厚生労働省の関係者による討論の場を設け（遠隔医療学会等の連携）、内容を論文化しエビデンス構築をする。さらにオンライン診療および健診・人間ドックでのフィールドで医療情報の閲覧やPHRから得られる情報での利活用することでの行動変容への影響に関して、より高いエビデンスを構築する。

研究方法

本研究では、①PHRに関わる国内外のエビデンスの収集・レビュー、研究会の開催、②PHRを用いたオンライン診療による生活習慣病患者への有用性の検討、③新たなPHRの利活用に関する実証研究を行う。

結果と考察

①PHR利活用による行動変容研究は多くない。行動変容の評価の難しさがある。新たな指標「Patient Activation Measure（PAM）」を用いた研究を進めよ本調査結果と遠隔医療学会連携にて、様々なステークフォルダーによる研究会を開催した。災害時のPHR有用性等も検討した。内容を合わせ「Impact of Personal Health Record Use on Behavioral Change: A Literature Review」として、英文誌投稿した。②PHR＋オンライン診療群75症例解析終了、従来診療群比べ「臨床採血データ等を再閲覧は多い」との結果であり、一方、マイナポータルの医療情報閲覧は利用頻度が低く、従来診療もオンライン診療も差は認めず。マイナポータルへのアクセスの手間や患者さんが求める医療情報が少ないことが大きな要因と考えられた。③新たな研究（厚労省健康づくりのため身体活動・運動ガイド2023を反映＋血糖リアルタイムモニタリングを応用）したPHR（YaDocアプリ）実証研究実施（図-4）。登録50症例中47例解析。食事写真判定の摂取タンパク量、血糖値（リブレ）などのPHRによる情報提供にて食事内容改善例は96％も、栄養士からのremindが40%で必要であった。対象者47名のうち, BMI≥25kg/m2 の肥満27例で腹囲が低下、血糖値の改善あり。糖尿病15症例でHbA1cも改善あり（糖尿病学会中部地方会、遠隔診療学会で報告）。前記研究結果より　行動変容が2か月で完成した症例が85％（40/47）認められ、2025年1月より100例の2か月で行動変容がおこるかの臨床研究開始（100例症例登録済み）20例研究開始、デジタル医療で行動変容が従来の6か月から2か月に短縮できる可能性と医療政策の効率化が可能かを検討した。８名プログラム終了し、８名全員で、２か月で行動変容を確認できた。

結論

PHRの機能・利活用はさまざまで、行動変容への影響に関する検証には、多くの知見と研究成果が必要である。それらを取りまとめ、マイナポータルという本邦の国民すべてが有するPHRをいかに活かし、社会実装につなげる手法を提言していくことが重要でる。また利活用方法の一つとして、新たな診療形態であるオンライン診療というフィールドでのPHRの有効性に関して、エビデンスを構築する必要がある。Dxにより行動変容が6か月から2か月で起こる可能性が示唆された。

公開日・更新日

• 公開日: 2025-06-02
• 更新日: -

行政効果報告

• 文献番号: 202421016C

成果

• 専門的・学術的観点からの成果: PHRを用いると行動変容に効果あり、また、行動変容達成までの期間が2か月に短縮される可能性が見いだされた。
• 臨床的観点からの成果: 行動変容にともない、体重、血糖値など臨床データの改善が認められた。オンライン診療でも有用であり、デジタル医療という概念を確立する成果と考えられる。また、R６能登地震の被災者にも有用であり、被災地災害医療にも有用と思われた。
• ガイドライン等の開発: 特になし
• その他行政的観点からの成果: R6能登地震発生後、直ちに本研究の厚労省管轄部署（医政局）を通し、他の厚労省関連部局、日本医師会、石川県医師会、高血圧学会などと話し合い、本研究モデルの被災者への応用検討（法的、倫理的、保険診療面での問題がないかなど）を行い、被災者に応用した。臨床的に有用性（特に高血圧、糖尿病患者に有用であっT.）を見出した。; 石川県糖尿病対策推進会議 遠隔診療部WG会議で数回にわたり報告。今後、本会議での能登地域の医療復興の一手段として検討される予定。
• その他のインパクト: ローカルTV局（北陸朝日放送）、本研究の取り組みが紹介された。

発表件数

• 原著論文（和文）: 0件
• 原著論文（英文等）: 0件
• その他論文(和文): 0件
• その他論文(英文等): 0件
• 学会発表(国内学会): 2件 ; 学会発表（糖尿病学会中部地方会、遠隔診療学会）2件
• 学会発表(国際学会等): 0件
• その他成果(特許の出願): 0件
• その他成果(特許の取得): 0件
• その他成果(施策への反映): 1件 ; 石川県糖尿病対策推進会議1件
• その他成果(普及・啓発活動): 1件 ; マスコミ報道1件

公開日・更新日

• 公開日: 2025-06-02
• 更新日: -

収支報告書

• 文献番号: 202421016Z
• 報告年月日: 2025年05月30日

収入

• (1)補助金交付額: 7,012,000円
• (2)補助金確定額: 7,012,000円
• 差引額 [(1)-(2)]: 0円

支出

研究費 (内訳)	直接研究費	物品費	241,027円
		人件費・謝金	4,445,347円
		旅費	101,100円
		その他	606,526円
	間接経費		1,618,000円
合計			7,012,000円

備考

備考

① 人件費：データ解析以上に、オンライン診療を実際行う上で 人件費が必要であった。本研究対象を能登震災被災者に応用可能かの検討調査などにも、人件費が必要であった。能登震災被災者の調査費用として、その他が増額になった。
②　物品費：研究遂行していくうえで、ソフトウエアなど購入が必要であったが、研究計画時より販売価格が下がったことなどもあったため。
旅費：会議の一部をWEB会議にて行ったため、当初想定していた金額よりも減額した。
③　経費の変動はあったが、研究に支障はなく、研究目標を達成できた。

公開日・更新日

• 公開日: 2025-06-02
• 更新日: -