腎疾患対策検討会報告書に基づく慢性腎臓病（CKD）対策の推進に資する研究

文献情報

• 文献番号: 202411001A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: 腎疾患対策検討会報告書に基づく慢性腎臓病（CKD）対策の推進に資する研究
• 研究課題名（英字）: -
• 課題番号: 22FD1001
• 研究年度: 令和6(2024)年度
• 研究代表者(所属機関): 岡田 浩一(埼玉医科大学 医学部)

研究分担者(所属機関)

• 柏原　直樹(学校法人川崎学園　川崎医科大学　医学部)
• 中川　直樹(旭川医科大学　医学部)
• 西尾　妙織(北海道大学　北海道大学病院　　血液浄化部)
• 旭　浩一(岩手医科大学　医学部)
• 山縣　邦弘(筑波大学　医学医療系臨床医学域腎臓内科学)
• 南学　正臣(国立大学法人東京大学　医学部附属病院　腎臓・内分泌内科)
• 福井　亮(東京慈恵会医科大学　腎臓・高血圧内科)
• 今澤　俊之(独立行政法人国立病院機構千葉東病院)
• 後藤　眞(新潟大学　腎研究センター 腎・膠原病内科学分野)
• 若杉　三奈子(新潟大学　医学部)
• 丸山　彰一(国立大学法人東海国立大学機構　名古屋大学大学院医学系研究科腎臓内科)
• 猪阪　善隆(国立大学法人大阪大学　大学院医学系研究科　腎臓内科学)
• 和田　淳(国立大学法人岡山大学　大学院医歯薬学総合研究科　腎・免疫・内分泌代謝内科学)
• 内田　治仁(岡山大学　大学院医歯薬学総合研究科　CKD・CVD地域連携包括医療学講座)
• 寺田　典生(高知大学教育研究部医療学系)
• 向山　政志(熊本大学　大学院生命科学研究部)
• 深水　圭(久留米大学　腎臓内科部門)
• 桒原　孝成(熊本大学　大学院生命科学研究部)
• 要　伸也(学校法人杏林学園　杏林大学　医学部　腎臓・リウマチ膠原病内科)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 腎疾患政策研究
• 研究開始年度: 令和4(2022)年度
• 研究終了予定年度: 令和6(2024)年度
• 研究費: 19,385,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

本研究では、腎疾患政策研究班（研究代表：柏原直樹）、日本腎臓学会、日本腎臓病協会と連携し、腎疾患対策検討会報告書に基づいたCKD対策の社会実装を推進する。具体的には各都道府県におけるCKD対策を経年的に評価し、改善点を検討してPDCAサイクルを回し、またCKD診療連携体制の好事例を積極的に横展開することで、全国レベルでのCKD対策を推進する。その進捗はCKD対策支援データベースとしてホームページ上で医療関係者のみならず、全国民に公開する。これによりCKD重症化を予防して新規透析導入患者数を減少させ、さらにCKD患者（透析患者及び腎移植患者を含む）のQOLの維持向上を図る。

研究方法

普及啓発：各都道府県責任者を中心に、行政と連携したCKD普及啓発活動を実施し、年度末ごとに実施状況をモニタリングする。
診療連携体制構築：各都道府県責任者を中心に、かかりつけ医（医師会）、腎臓専門医・専門医療機関、行政との連携体制の構築を推進する。定点観測地域（旭川市、千葉県、岡山県美作市、熊本市）で連携体制構築状況のモニタリングする。
診療水準向上：ガイドラインで推奨されている標準診療を、診療連携体制構築の一環として引き続き普及促進する。定点観測地域における標準治療の実施率をモニタリングする。
人材育成：腎臓病療養指導士の育成を推進する。
研究開発：CKD患者数の概算値を再検討する。またCKD対策支援データベースを更新・改良を行う。

結果と考察

普及啓発：各都道府県において、JKAと連携企業、行政と協力しつつ、様々な普及啓発の試みを行った。啓発イベントは2024年度に140回開催した。一般市民のCKD認知度調査を継続して実施し、年齢層が上がるにつれて認知度が高くなる傾向が認められた。
診療連携体制構築：各都道府県および定点観測地域（北海道旭川市、千葉県、岡山県美作市、熊本県熊本市）において、日本腎臓病協会JCKDI分科会ブロック長・定点観測地責任者（研究分担者）と地区リーダー（研究協力者）のリーダーシップのもと、行政および医師会と協力しつつ、様々な診療連携体制構築の試みがなされた。定点観測地域では、連携制度数は変動があるものの、連携に参加するかかりつけ医数は増加もしくは高め安定で推移している。連携制度の構築を推進するため、全国で行政担当者と研究分担者・協力者間の意見交換会を開催した。また定点観測地域および他の好事例エリア（大阪府、沖縄県南城市）に関して、それぞれの取り組みを構造化した診療連携体制構築プログラムを作成し、HPに公開した。
診療水準向上：各都道府県および定点観測地において、日本腎臓病協会JCKDI分科会ブロック長・定点観測地責任者と地区リーダーのリーダーシップのもと、行政および医師会と協力しつつ、様々な診療水準の向上の試みがなされた。定点観測地域でのモニタリングの結果、連携制度内で管理されたCKD患者における標準治療の達成率は漸増傾向をしますか、高い状態が維持される傾向が認められた。
人材育成：腎臓病療養指導士認定のための講習会を開催した。2025年4月1日現在の資格保有者は2,635名（前年比241名増）となった。
研究開発：全国規模国保組合、全国協会けんぽ、自治体国保データでのCKD有病割合推定アルゴリズムを設計し、わが国のCKD患者数は2000万人以上も存在する可能性が想定された。CKD対策支援データベース「全国の取り組み・年次推移　ー各都道府県の腎臓病の「いま」が見えるー」(https://ckd-research.jp/promotion/#sec02)を更新・改良した。日本人CKD患者の治療効果判定に有用とされるeGFRスロープの変化（傾きの差分）を簡便に計算できる機能を本研究班ＨＰに装備した。

結論

2023年末にかけて、維持透析患者数は2020年より35万人弱の横ばいから漸減傾向で、透析導入患者数も2019年の4.1万人をピークに漸減している。この結果にはCKD重症化予防に加え、新型コロナウイルスパンデミック、保存的腎臓療法を選択する患者数や腎移植件数の増加の複合的な要因が想定される。その内、CKD重症化予防に関しては、本研究班の取り組みを含むオールジャパンのCKD対策の成果と考えられる。

公開日・更新日

• 公開日: 2025-11-20
• 更新日: -

文献情報

• 文献番号: 202411001B
• 報告書区分: 総合
• 研究課題名: 腎疾患対策検討会報告書に基づく慢性腎臓病（CKD）対策の推進に資する研究
• 研究課題名（英字）: -
• 課題番号: 22FD1001
• 研究年度: 令和6(2024)年度
• 研究代表者(所属機関): 岡田 浩一(埼玉医科大学 医学部)

研究分担者(所属機関)

• 柏原　直樹(学校法人川崎学園　川崎医科大学　医学部)
• 伊藤　孝史(帝京大学ちば総合医療センター　第三内科（腎臓内科）)
• 中川　直樹(旭川医科大学　医学部)
• 西尾　妙織(北海道大学　北海道大学病院　　血液浄化部)
• 旭　浩一(岩手医科大学　医学部)
• 山縣　邦弘(筑波大学　医学医療系臨床医学域腎臓内科学)
• 南学　正臣(国立大学法人東京大学　医学部附属病院　腎臓・内分泌内科)
• 福井　亮(東京慈恵会医科大学　腎臓・高血圧内科)
• 今澤　俊之(独立行政法人国立病院機構千葉東病院)
• 成田　一衛(国立大学法人　新潟大学　大学院医歯学総合研究科　腎・膠原病内科学)
• 後藤　眞(新潟大学　腎研究センター 腎・膠原病内科学分野)
• 若杉　三奈子(新潟大学　医学部)
• 丸山　彰一(国立大学法人東海国立大学機構　名古屋大学大学院医学系研究科腎臓内科)
• 猪阪　善隆(国立大学法人大阪大学　大学院医学系研究科　腎臓内科学)
• 和田　淳(国立大学法人岡山大学　大学院医歯薬学総合研究科　腎・免疫・内分泌代謝内科学)
• 内田　治仁(岡山大学　大学院医歯薬学総合研究科　CKD・CVD地域連携包括医療学講座)
• 寺田　典生(高知大学教育研究部医療学系)
• 向山　政志(熊本大学　大学院生命科学研究部)
• 深水　圭(久留米大学　腎臓内科部門)
• 桒原　孝成(熊本大学　大学院生命科学研究部)
• 要　伸也(学校法人杏林学園　杏林大学　医学部　腎臓・リウマチ膠原病内科)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 腎疾患政策研究
• 研究開始年度: 令和4(2022)年度
• 研究終了予定年度: 令和6(2024)年度
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

　本研究では、先行研究である「慢性腎臓病(CKD)に対する全国での普及啓発の推進、地域における診療連携体制構築を介した医療への貢献（令和元年～3年）」を引き継ぎ、厚生労働行政推進調査事業費補助金（腎疾患政策研究事業）「腎疾患対策検討会報告書に基づく対策の進捗管理および新たな対策の提言に資するエビデンス構築」（研究代表：柏原直樹）、日本腎臓学会、日本腎臓病協会のCKD対策部会と連携し、腎疾患対策検討会報告書に基づいたCKD対策の社会実装を推進する。具体的には各都道府県におけるCKD対策を経年的にプロセス・アウトカム評価し、改善点を検討してPDCAサイクルを回し、またCKD診療連携体制の好事例（定点観測地域など）を積極的に横展開することで、全国レベルでのCKD対策を推進することを目的とする。これによりCKD重症化を予防して新規透析導入患者数を減少させ、さらにCKD患者（透析患者及び腎移植患者を含む）のQOLの維持向上を図る。

研究方法

普及、啓発：各都道府県で行政と連携したCKD普及啓発活動を実施し、年度末ごとに実施状況をモニタリングする。また日本腎臓病協会と連携協定を結んでいる製薬企業の協力のもと、市民公開講座やマスコミを通してＣＫＤ普及啓発活動を展開する。CKD認知度は定期的に調査して公開し、年度ごとに更新する。
診療連携体制構築：かかりつけ医、専門医、行政との連携体制の構築を推進する。簡易版の紹介基準を作成し、普及させる。さらに好事例の取り組みを診療連携体制構築プログラムとして、横展開を支援する。
診療水準の向上：ガイドラインで推奨されている標準診療を、診療連携体制構築の一環として引き続き普及促進する。
人材育成：腎臓病療養指導士を積極的に育成し、地域差を是正する。また保健師によるCKD患者への生活指導、受診勧奨を推進する。
研究開発：CKD患者数の推定および集学的治療効果の検証を行う。普及啓発資料や診療用ツール、各地域の取り組みと成果を収納したCKD対策支援データベースをHPで公開し、利活用を推進する。

結果と考察

普及、啓発：全国でCKD普及啓発のイベントを実施した。さらに啓発資材を作成し、研究班HPで公開した。その結果、20～50歳代のCKD疾患認知度は経時的に上昇傾向を示した。
診療連携体制構築：地域の実情に即した診療連携体制の構築を推進し、好事例をCKD診療連携体制構築プログラムとして公開し、横展開のための資料とした。定点観測地域では、連携に参加するかかりつけ医数は増加もしくは高め安定で推移した。専門医数が不足している地域では、CKD連携協力医の育成が急務である。アンケート調査の結果、2019年度ではかかりつけ医から腎臓専門医への紹介が最も多いCKDステージはG3bだったが、2024年度はCKDステージG4で紹介するというかかりつけ医が増大し、簡易版紹介基準（CKDG3bでの紹介を推奨）のパンフレットを配布した。
診療水準の向上：CKD診療ガイド・ガイドラインを改訂出版し、標準医療の普及を図った。定点観測地域におけるモニタリングの結果、連携制度内で管理されたCKD患者における標準治療の達成率は高い傾向が認められた。アンケートの結果では、CKD患者に対して検尿を行う、また目標ヘモグロビン値を>10g/dLと回答したかかりつけ医が80%前後に増加していた。さらに治療効果の見える化を通して患者アドヒアランスの維持・改善を目指し、eGFRスロープの変化を簡便に計算できるアプリをHPで公開した。
人材育成：腎臓病療養指導士を主体とするCKDケア関わる多職種の育成を推進した。保健師によるCKD管理を推進するために、保健師を対象としたCKD対策セミナーを開催した。
研究開発：全国規模国保組合、全国協会けんぽ、自治体国保データでのCKD有病割合推定アルゴリズムを設計したところ、わが国のCKD患者数は2,000万人以上も存在する可能性が示され、CKD診療ガイド2024で公表した。
　研究班HPのCKD対策支援データベース「全国の取り組み・年次推移　ー各都道府県の腎臓病の「いま」が見えるー」(https://ckd-research.jp/promotion/#sec02)の中で、各都道府県のCKD対策の進捗状況（普及啓発・診療連携の取り組み、透析導入患者数および腎臓専門医・腎臓病療養指導士数の年次推移）を見える化し、国民に広く活用できるように公開した。
　J-CKD-DBExを用いて標準治療の目標達成数とCKD進展抑制を検討した結果、達成数が6つ以上のCKD患者は有意に予後良好であった。

結論

　本研究班の活動は腎疾患対策検討会報告書が掲げた全体目標の達成のために有効に機能し、日本の新規透析導入患者数の減少に貢献した。2028年の達成に向けて、より効率的な取り組みの継続が望まれる。

公開日・更新日

• 公開日: 2025-11-20
• 更新日: -

行政効果報告

• 文献番号: 202411001C

成果

• 専門的・学術的観点からの成果: CKD診療ガイド・ガイドラインで推奨されている標準治療の日本人CKD患者での有効性は明らかではなかった。今回、リアルワールドデータベースを用いた縦断研究により、標準治療が６つ以上達成されると集学的効果が有意に生じることを示した。診療ガイドラインの大規模なアウトカム評価は国際的にも希少である。
• 臨床的観点からの成果: CKDの普及啓発および二人主治医制による連携体制構築の推進により、標準治療の実施率が向上し、因果関係は要検証ではあるものの、新規透析導入率が減少傾向となった。また増加する腎硬化症の重症度評価・治療効果の見える化のために有用なeGFRスロープの普及推進のため、研究班ＨＰに簡易計算アプリを公開した。
• ガイドライン等の開発: 日本腎臓学会が改訂したCKD診療ガイドライン、診療ガイド、療養ガイドおよび厚労科研「慢性腎臓病患者に特有の健康課題に適合した多職種連携による生活・食事指導等の実証研究」が作成した多職種によるCKD対策に関するガイドの普及を推進した。また厚労省が発信した紹介基準「腎臓の異常を疑ったら」の作成に協力した。
• その他行政的観点からの成果: 好事例の横展開や都道府県単位での対策立案に資するため、CKD対策支援データベース「全国の取り組み・年次推移 ー各都道府県の腎臓病の「いま」が見えるー」を構築し、47都道府県におけるCKD対策とその効果（新規透析導入率の年次推移等）を公開した。
• その他のインパクト: 推定CKD患者数の見直しを行い、2000万人に達する可能性をCKD診療ガイド2024に掲載した。潜在患者数の増加は、CKD対策立案に際して重要な情報となる。

発表件数

• 原著論文（和文）: 3件
• 原著論文（英文等）: 124件
• その他論文(和文): 31件 ; 総説
• その他論文(英文等): 2件 ; 総説
• 学会発表(国内学会): 53件
• 学会発表(国際学会等): 8件
• その他成果(特許の出願): 0件
• その他成果(特許の取得): 0件
• その他成果(施策への反映): 6件 ; 厚労省パンフレット「腎臓の異常を疑ったら」1件、ガイド・ガイドライン普及活動4件、慢性腎臓病透析予防指導管理料承認申請への協力1件
• その他成果(普及・啓発活動): 425件 ; 講演会・市民公開講座423件、保健師WEBレクチャー１件、ホームページ１件

主な原著論文20編（論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限る）

• 原著論文1: Zannatun Nyma, Kaori Kitaoka, Yuichiro Yano, et al; Evaluating the associations between compliance with CKD guideline component metrics and renal outcomes; Sci Rep , 14 , 11481- (2024); doi: 10.1038/s41598-024-62152-6
• 原著論文2: Satoru Mitsuboshi, Makoto Morizumi, Kazumasa Kotake, et al; Individual dipeptidyl peptidase-4 inhibitors and acute kidney injury in patients with type 2 diabetes: A systematic review and network meta-analysis; Basic Clin Pharmacol Toxicol , 135 , 71-80 (2024); doi: 10.1111/bcpt.14014
• 原著論文3: Akira Fukui, Kohei Takeshita, Akio Nakashima, et al; The relation between proteinuria and the severity of COVID-19; Clin Exp Nephrol , 28 , 235-244 (2024); doi: 10.1007/s10157-023-02428-9
• 原著論文4: Junko Nakamura, Ryohei Kaseda, Mizuki Takeuchi, et al; Adolescents and parents' knowledge of chronic kidney disease: the potential of school-based education; Clin Exp Nephrol , 29 , 292-300 (2025); doi: 10.1007/s10157-024-02574-8
• 原著論文5: Hirokazu Okada, Atsushi Ono, Koji Tomori, et al; Development of a prognostic risk score to predict early mortality in incident elderly Japanese hemodialysis patients; PLoS One , 19 , e0302101- (2024); doi: 10.1371/journal.pone.0302101
• 原著論文6: aoki Nakagawa, Saori Nishio; Knowledge of Chronic Kidney Disease among the General Population: A Questionnaire Survey in Hokkaido Prefecture, Japan; J Pers Med , 12 , 1837- (2022); doi: 10.3390/jpm12111837
• 原著論文7: Minako Wakasugi, Ichiei Narita; Prefecture-specific prevalence of overweight/obesity is associated with regional variation in the incidence of treated ESKD in Japan; Clin Exp Nephrol , 27 , 132-140 (2023); doi: 10.1007/s10157-022-02284-z
• 原著論文8: Minako Wakasugi, Ichiei Narita; Trends in the incidence of renal replacement therapy by type of primary kidney disease in Japan, 2006-2020; Nephrology (Carlton) , 28 , 119-129 (2023); doi: 10.1111/nep.14134
• 原著論文9: Minako Wakasugi, Ichiei Narita; Birth cohort effects in incident renal replacement therapy in Japan, 1982-2021; Clin Exp Nephrol , 27 , 707-714 (2023); doi: 10.1007/s10157-023-02345-x
• 原著論文10: Minako Wakasugi, Ichiei Narita; Higher participation rates for specific health checkups are associated with a lower incidence of treated ESKD in Japan; Clin Exp Nephrol , 28 , 201-207 (2024); doi: 10.1007/s10157-023-02412-3
• 原著論文11: 若杉三奈子、成田一衛; 健康診断データを活用した地域レベルでの CKD 患者数の推計; 日腎会誌 , 65 , 485-490 (2023)
• 原著論文12: 若杉三奈子、成田一衛; 腎硬化症による透析導入患者は，導入年末時での 脳出血既往・喫煙率・過体重／肥満割合が高い; 日腎会誌 , 65 , 975-987 (2023)
• 原著論文13: 若杉三奈子、成田一衛; 近年の透析導入率の変化，2006～2021 年; 日腎会誌 , 66 , 333-342 (2024)

公開日・更新日

• 公開日: 2025-11-20
• 更新日: -

収支報告書

• 文献番号: 202411001Z
• 報告年月日: 2025年11月20日

収入

• (1)補助金交付額: 25,200,000円
• (2)補助金確定額: 25,200,000円
• 差引額 [(1)-(2)]: 0円

支出

研究費 (内訳)	直接研究費	物品費	4,218,704円
		人件費・謝金	4,168,948円
		旅費	2,113,326円
		その他	8,434,022円
	間接経費		5,815,000円
合計			24,750,000円

備考

備考

１名の分担研究者からコロナ禍以降、集合会議はWEB会議とし、また市民公開講座や普及啓発イベントなどの再開のめどが立たなかったため、研究費使途がなく、返金があったため

公開日・更新日

• 公開日: 2025-11-21
• 更新日: -