文献情報
文献番号
202323035A
報告書区分
総括
研究課題名
「健康食品」の安全性・有効性情報データベースを活用した健康食品の安全性確保に関する研究
研究課題名(英字)
-
課題番号
21KA2002
研究年度
令和5(2023)年度
研究代表者(所属機関)
瀧本 秀美(国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所 国立健康・栄養研究所)
研究分担者(所属機関)
- 種村 菜奈枝(国立研究開発法人 医薬基盤・健康・栄養研究所 国立健康・栄養研究所 食品保健機能研究部)
- 鎌尾 まや(神戸薬科大学 エクステンションセンター)
- 荒木 通啓(国立研究開発法人 医薬基盤・健康・栄養研究所 国立健康・栄養研究所 AI栄養研究チーム・AI健康医薬研究センター)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 食品の安全確保推進研究
研究開始年度
令和3(2021)年度
研究終了予定年度
令和5(2023)年度
研究費
17,500,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
本研究の目的は、健康食品の利用に伴う健康被害の未然・拡大防止のため、効果的な「健康食品」の安全性・有効性情報サイト(以下、HFNet)の活用法を検討することであった。
研究方法
研究1)「健康食品」の安全性・有効性情報の活用
本研究は、専門家や消費者におけるHFNetの活用実態調査を参考に利用者に利活用されやすい情報提供を検討した。
研究2)アドバイザリースタッフ・認定薬剤師の現状把握および活用の検討
本研究は、次の2つのアンケート調査を行った。
(1) 消費者を対象とした健康サポート薬局の利活用調査
(2) 薬剤師を対象とした専門資格の認知と利活用調査
研究3)医薬品との相互作用検索システムの構築
文献情報を利用して、健康食品素材による薬物代謝酵素(CYP)への影響を網羅的にスクリーニングし、両データを用いて医薬品との相互作用の検索システムを構築した。
本研究は、専門家や消費者におけるHFNetの活用実態調査を参考に利用者に利活用されやすい情報提供を検討した。
研究2)アドバイザリースタッフ・認定薬剤師の現状把握および活用の検討
本研究は、次の2つのアンケート調査を行った。
(1) 消費者を対象とした健康サポート薬局の利活用調査
(2) 薬剤師を対象とした専門資格の認知と利活用調査
研究3)医薬品との相互作用検索システムの構築
文献情報を利用して、健康食品素材による薬物代謝酵素(CYP)への影響を網羅的にスクリーニングし、両データを用いて医薬品との相互作用の検索システムを構築した。
結果と考察
研究1)「健康食品」の安全性・有効性情報の活用
サプリメントを正しく利用するための普及啓発として、次の2点を検討した。
(1) 効果的なコミュニケーション方策
(2) 行動科学の知見を活かした普及啓発
今後の課題として、新たな普及啓発効果を測定するための妥当な指標や評価方法の開発が必要であると考えられた。
研究2)アドバイザリースタッフ・認定薬剤師の現状把握および活用の検討
消費者を対象とした調査では、アドバイザリースタッフ・健康食品領域研修認定薬剤師といった専門資格保有者の存在を認知している者は 5~7%であり、低年齢層で認知度が高い傾向であった。また、専門資格保有者の存在の望ましい周知方法として「店頭へのポスター掲示」、「インターネット等への掲載」、相談先として「薬局、薬店、ドラッグストア」、「医療機関」を挙げる者が多く、相談方法としては対面での相談を希望する者が多かった。これらの調査結果より、専門資格保有者の存在の認知度向上が、健康食品の適正利用や健康被害の未然防止の鍵になると考えられた。
研究3)医薬品との相互作用検索システムの構築
健康食品と医薬品の相互作用情報の収集において、KEGG DRUG(日本、米国、欧州の医薬品情報を一元的に集約したデータベース)情報から、薬物代謝酵素(CYP)に関するデータを抽出し、医薬品と酵素の関係性のリスト化と医薬品・酵素のネットワーク可視化について検討を行った。また、文献情報データベース PubMedから健康食品素材とCYP関連論文の抽出後、EGG DRUG およびPubMed の両情報を統合し、健康食品と医薬品の相互作用情報を探索するための言語処理・ネットワーク解析方法を検討した。当該方法により、抽出情報をデータベース化するとともに、データキュレーションのための検索システムを構築した。
サプリメントを正しく利用するための普及啓発として、次の2点を検討した。
(1) 効果的なコミュニケーション方策
(2) 行動科学の知見を活かした普及啓発
今後の課題として、新たな普及啓発効果を測定するための妥当な指標や評価方法の開発が必要であると考えられた。
研究2)アドバイザリースタッフ・認定薬剤師の現状把握および活用の検討
消費者を対象とした調査では、アドバイザリースタッフ・健康食品領域研修認定薬剤師といった専門資格保有者の存在を認知している者は 5~7%であり、低年齢層で認知度が高い傾向であった。また、専門資格保有者の存在の望ましい周知方法として「店頭へのポスター掲示」、「インターネット等への掲載」、相談先として「薬局、薬店、ドラッグストア」、「医療機関」を挙げる者が多く、相談方法としては対面での相談を希望する者が多かった。これらの調査結果より、専門資格保有者の存在の認知度向上が、健康食品の適正利用や健康被害の未然防止の鍵になると考えられた。
研究3)医薬品との相互作用検索システムの構築
健康食品と医薬品の相互作用情報の収集において、KEGG DRUG(日本、米国、欧州の医薬品情報を一元的に集約したデータベース)情報から、薬物代謝酵素(CYP)に関するデータを抽出し、医薬品と酵素の関係性のリスト化と医薬品・酵素のネットワーク可視化について検討を行った。また、文献情報データベース PubMedから健康食品素材とCYP関連論文の抽出後、EGG DRUG およびPubMed の両情報を統合し、健康食品と医薬品の相互作用情報を探索するための言語処理・ネットワーク解析方法を検討した。当該方法により、抽出情報をデータベース化するとともに、データキュレーションのための検索システムを構築した。
結論
HFNetの利用者(専門家/消費者)の意見等を把握した上で、情報拡充を行うとともに、HFNetの機能拡充をさらに目指した実用的な基盤構築を行った。専門資格者と消費者との接点に対する整備事項を抽出したが、健康食品の利用に伴う健康被害の未然・拡大防止策へ知見を活かす予定である。
公開日・更新日
公開日
2024-09-18
更新日
-