健康日本２１の中間評価、糖尿病等の「今後の生活習慣病対策の推進について（中間取りまとめ）」を踏まえた今後の生活習慣病対策のためのエビデンス構築に関する研究

文献情報

• 文献番号: 200926041A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: 健康日本２１の中間評価、糖尿病等の「今後の生活習慣病対策の推進について（中間取りまとめ）」を踏まえた今後の生活習慣病対策のためのエビデンス構築に関する研究
• 課題番号: H20-循環器等（生習）・一般-022
• 研究年度: 平成21(2009)年度
• 研究代表者(所属機関): 緒方 裕光(国立保健医療科学院 研究情報センター)

研究分担者(所属機関)

• 安藤　雄一(国立保健医療科学院　口腔保健部)
• 谷畑　健生(国立保健医療科学院　疫学部)
• 伊藤　弘人(国立精神・神経センター精神保健研究所　社会精神保健部)
• 宮地　元彦(独立行政法人国立健康・栄養研究所)
• 由田　克士(独立行政法人　国立健康・栄養研究所　栄養疫学プログラム )
• 竹中　晃二(早稲田大学　人間科学学術院)
• 奥　真也(会津大学　先端情報学研究センター)
• 宮崎　滋(東京逓信病院内科)
• 藤井　仁(国立保健医療科学院　人材育成部)
• 佐藤　加代子(駒沢女子大学　人間健康学部)
• 田中　久子(女子栄養大学　公衆栄養学)
• 八幡　裕一郎(国立感染症研究所　感染症情報センター)
• 橘　とも子(国立保健医療科学院　研究情報センター )

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 循環器疾患等生活習慣病対策総合研究
• 研究開始年度: 平成20(2008)年度
• 研究終了予定年度: 平成22(2010)年度
• 研究費: 12,700,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

健康情報の収集・評価・公表の体制について、1) 科学的根拠に基づき、2) 十分に理解できる表現で、3) アクセスしやすい環境で、情報を発信し、国民への情報提供や保健指導がなされる体制の構築を目指す。すなわち、科学的根拠に基づく健康情報の持続的集積（収集・評価・公表など一連の過程を含む）、効果的情報提供のあり方、健康情報利用者のヘルス・リテラシーの向上、情報の格差の是正のための方策などの検討を通じて、最終的には今後の有効な生活習慣病対策のためのエビデンス構築を目標とする。

研究方法

国内外における健康情報の提供に関する現状・実態の把握、健康問題における情報と行動変容との関係、ヘルス・リテラシー向上に必要な要素、情報利用者である国民のニーズなどについて、疫学調査、文献調査、事例分析などの方法により検討を行う。さらに、効果的な生活習慣病対策方法について、情報の蓄積という観点から考察を加える。

結果と考察

健康問題に関する行動変容の要因、必要な情報提供の在り方、健康情報利用者のニーズなどが明らかになった。今後の課題として、健康情報の利用目的や利用者に応じて情報の蓄積、提供の方法を考えていく必要があること、健康情報に関する現状把握に基づき評価のための系統だった情報の蓄積が必要であること、などが示唆された。
生活習慣病対策の客観的な評価方法には、介入研究による効果を測定および地域単位の平均的な効果測定があり、両面からのアプローチが必要である。また。適切な方法でエビデンスの内容を情報利用者に伝えることにより、個人にとっては自己の健康増進活動の根拠として、施策担当者にとっては次の施策立案のための根拠として有用となる。とくに前者については、情報ニーズを的確に把握することおよび国民や患者のヘルス・リテラシーの向上などが重要であろう。さらに、利用されやすい形でエビデンスを整理する方法として、診断・治療のためのガイドラインの作成や健康関連情報のデータベース化、一般住民への啓発活動などが重要である。

結論

今後の生活習慣病対策のためのエビデンスを構築するためには、まず現状把握が必要であり、またその評価のための指標や方法の確立とともに、系統だった情報の蓄積が重要である。さらに、エビデンス蓄積から利用までのプロセスのうち、情報の提供にあたっては、情報の利用目的と利用者に応じて適切な内容や方法を考えていく必要がある。

公開日・更新日

• 公開日: 2011-01-28
• 更新日: -