文献情報
文献番号
200921037A
報告書区分
総括
研究課題名
腰痛の診断、治療に関する研究「腰部脊柱管狭窄症の診断・治療法の開発」
課題番号
H21-長寿・一般-007
研究年度
平成21(2009)年度
研究代表者(所属機関)
高橋 和久(千葉大学医学部)
研究分担者(所属機関)
- 山下 敏彦(札幌医科大学医学部整形外科)
- 竹下 克志(東京大学医学部附属病院整形外科)
- 吉田 宗人(和歌山県立医科大学整形外科学)
- 永田 見生(久留米大学医学部整形外科学)
- 田口 敏彦(山口大学大学院医学系研究科整形外科学)
- 高橋 啓介(埼玉医科大学医学部整形外科学)
- 紺野 愼一(福島県立医科大学医学部整形外科学)
- 野原 裕(獨協医科大学医学部医学科整形外科学)
- 星野 雄一(自治医科大学整形整形外科)
- 谷 俊一(高知大学教育研究部医療学系整形外科学)
- 千葉 一裕(慶應義塾大学医学部整形外科学)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 長寿科学総合研究
研究開始年度
平成21(2009)年度
研究終了予定年度
平成23(2011)年度
研究費
19,500,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
本研究は、腰部脊柱管狭窄症に関するわが国ではじめての総合的な試みであり、脊椎疾患専門の研究者を選任し、腰部脊柱管狭窄症の正確な頻度、自然経過の調査をもとに、一次検診にて使用可能な診断サポートツールに基づく診断基準作成(第一線の医療機関あるいはコメディカルによる検診)、さらに重症度判定にもとづく、運動器疾患専門医(整形外科医)への紹介指針の作成、重症化前に有効な予防・治療を社会全体として施行する治療体系の確立をとおして、高齢者のQOL(生活の質)を高め、介護予防を実現することを目的とした。
研究方法
平成21年度は研究の1年目として、以下の研究項目についての詳細な検討を行い、研究を開始した。(1) 腰部脊柱管狭窄症の疫学と予後に関する研究(東京大学、札幌医科大学、和歌山県立医科大学、久留米大学)、(2) 腰部脊柱管狭窄症患者の日常生活動作（ADL）及び生活の質（QOL）に関する研究(山口大学、埼玉医科大学)、(3) 腰部脊柱管狭窄患者紹介指針に関する研究(福島県立医科大学、獨協医科大学)、(4) 腰部脊柱管狭窄症の運動療法に関する研究－表面筋電図と近赤外線分光法を用いた腰背筋の検討(自治医科大学)、(5) 腰部脊柱管狭窄症の薬物療法に関する研究(高知大学)、(6) 腰部脊柱管狭窄症に対する低侵襲手術法の開発に関する研究(慶應義塾大学)
結果と考察
腰部脊柱管狭窄症の患者の1/3には抑うつ傾向があり、精神的QOLも低下しており身体的な活動性の低下と密接な関係があることが明らかとなった。また、本症患者のADL,QOLは健常者と比較して有意に低下していた。腰部脊柱管狭窄症と判定された住民の内、43%が1年後も腰部脊柱管狭窄症ありと判定され、患者の紹介基準策定にあたっては、重症度を加味する必要があることが明らかとなった。本症の運動療法に関する研究では、健常者と患者の間で、体幹伸展筋群の姿勢による血流量変化が認められ、合理的な運動療法の開発にあたって有用なデータが得られた。本症に対する薬物療法の客観的評価において、電気生理学的な検査が有用であると考えられた。腰部脊柱管狭窄症に対するより低侵襲な手術法の開発が行われ、その基礎的研究により、一層の改善が期待できると考えられた。以上の知見より、本研究により腰部脊柱管狭窄症に対する腰部脊柱管狭窄の社会に還元できる診断・治療体系の確立が可能であることが改めて確認された。
結論
1年間の成果をもとに、本研究により腰部脊柱管狭窄症に対する腰部脊柱管狭窄の社会に還元できる診断・治療体系の確立が可能であることが改めて確認された。
今後さらに長期で行っていく。
今後さらに長期で行っていく。
公開日・更新日
公開日
2010-05-26
更新日
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