がんの診療科データベースとＪａｐａｎｅｓｅ Ｎａｔｉｏｎａｌ Ｃａｎｃｅｒ Ｄａｔａｂａｓｅ（ＪＮＣＤＢ）の構築と運用

文献情報

• 文献番号: 200720053A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: がんの診療科データベースとＪａｐａｎｅｓｅ Ｎａｔｉｏｎａｌ Ｃａｎｃｅｒ Ｄａｔａｂａｓｅ（ＪＮＣＤＢ）の構築と運用
• 課題番号: H19-３次がん-一般-038
• 研究年度: 平成19(2007)年度
• 研究代表者(所属機関): 手島 昭樹(大阪大学大学院 医学系研究科)

研究分担者(所属機関)

• 三木　恒治(京都府立医科大学　大学院)
• 日月　裕司(国立がんセンター中央病院)
• 笠松　高弘(国立がんセンター中央病院)
• 木下　貴之(国立がんセンター中央病院)
• 呉屋　朝幸(杏林大学　医学部)
• 光森　通英(京都大学大学院　医学研究科)
• 宇野　隆(千葉大学大学院　医学研究院)
• 中村　和正(福岡大学病院)
• 角　美奈子(国立がんセンター中央病院)
• 戸板　孝文(琉球大学大学院　医学研究科)
• 古平　毅(愛知県立がんセンター)
• 権丈　雅浩(広島大学大学院　医歯薬総合研究科)
• 小川　和彦(琉球大学医学部附属病院)
• 鹿間　直人(信州大学医学部附属病院)
• 大西　洋(山梨大学　医学部)
• 小泉　雅彦(藤田保健衛生大学　医学部)
• 安藤　裕(放射線医学総合研究所)
• 中川　恵一(東京大学大学院　医学研究科)
• 塚本　信宏(埼玉医科大学病院)
• 小塚　拓洋(癌研有明病院)
• 沼崎　穂高(大阪大学大学院　医学系研究科)
• 池田　恢(国立がんセンター中央病院)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 第３次対がん総合戦略研究
• 研究開始年度: 平成19(2007)年度
• 研究終了予定年度: 平成21(2009)年度
• 研究費: 21,300,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

米国のNational Cancer Database (NCDB)を目標に、①臨床治療面を重視した全国的がん診療評価システム（有効性、安全性）の構築と運用、②診療科DBの整備と臓器別がん登録、院内、地域がん登録との情報共有、③電子カルテシステムへの装填、④放射線治療部門の標準登録様式策定、装置間連携、 ⑤がん登録法制化の可能性の検討、を行う。

研究方法

①診療科DB整備のための情報交換と開発企業との交渉。
②米国NCDB、院内がん登録システム開発企業の視察と情報交換。
③がん情報共有と診療科DBについて各分野専門家との情報交換と運用。
④放射線治療部門の標準登録様式の整備、装置間連携をIHE-JRO、JASTRO DB委員会と策定。
⑤がん登録法制化検討開始。　

結果と考察

①班員の３施設で放射線治療の診療科DBを構築。
②米国はMERPにより病院電子情報からがん登録にデータを送るためのモデルを確立。州がん登録や病院、企業等が規格を統一。診療の質評価は日本の臓器別がん登録は詳細で可能であることを証明。
③各種登録間の情報共有の鍵は院内で完結する個人情報様式の統一である。食道癌では実現し連結不可能匿名化（ハッシュ化）にて平成20年3月に登録再開。乳癌、子宮頸癌登録でも提案予定または提案中。子宮頸癌は先行研究班DBを診療科DBとして全国各施設での試用を学会提案中。
④装置間連携ガイドライン作成を米国と整合性を取り行っている。放射線治療部門標準DBを改訂中、予後：再発形式、２次発癌の情報を加えた。IHE-J HPとJASTRO HPにて公開予定。INC導入による新システムの開発も行っている。
⑤患者・家族アンケートでは政府が「院内がん登録」の推進を図るものの、個人情報保護重視の傾向が障害になりそうである。

結論

①がん診療科DBと各種がん登録間の情報共有の準備を進めている。
②米国NCDBと同様にわが国の臓器別がん登録の診療の質評価の可能性を示した。
③放射線治療装置間の連携を進め、標準データベースを完成予定である。
④がん登録法制化の検討を始めた。

公開日・更新日

• 公開日: 2008-06-10
• 更新日: -