文献情報
文献番号
200720034A
報告書区分
総括
研究課題名
革新的な診断技術を用いたこれからの肺がん検診手法の確立に関する研究
課題番号
H19-３次がん-一般-019
研究年度
平成19(2007)年度
研究代表者(所属機関)
中山 富雄(地方独立行政法人大阪府立病院機構大阪府立成人病センター調査部疫学課)
研究分担者(所属機関)
- 長尾 啓一(国立大学法人千葉大学総合安全衛生管理機構)
- 新妻 伸二(新潟労働衛生協会プラーカ健康推進センター)
- 吉村 明修(日本医科大学呼吸器・感染・腫瘍内科)
- 中川 徹(（株）日立製作所日立健康管理センタ)
- 西井 研治(岡山県健康づくり財団付属病院)
- 岡本 直幸(神奈川県立がんセンター臨床研究所がん予防・情報研究部門)
- 佐藤 雅美(宮城県立がんセンター医療部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 第３次対がん総合戦略研究
研究開始年度
平成19(2007)年度
研究終了予定年度
平成21(2009)年度
研究費
21,300,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
我が国では、胸部単純Ｘ線と喀痰細胞診を用いた肺がん検診が広く行われてきたが、効果の大きさは他のがん検診に比べれば必ずしも十分でなく、革新的な診断技術を用いた検診手法の開発と導入が期待されている。肺末梢発生肺がんを主な標的として、低線量ＣＴを従来の単純Ｘ線の代わりに用いた肺がん検診が世界的に注目されているが、受診者集団の肺癌死亡を減少させることができるか否かは、いまだ確立されていない。また画像診断では検出できない肺門部肺がんの頻度およびそれを標的とした喀痰細胞診を追加する意義についても明らかになっていない。本研究は、各種肺がん検診手法の有効性を評価し、医療経済評価を踏まえた今後の肺がん検診システムを再構築することを目的とする。
研究方法
CT検診を評価するコホート研究(研究A)では、新潟の通常検診群を再構築し、CT検診群47,158人、通常検診群84,496人を確定させた。追跡期間を2年毎に区切って喫煙者と非喫煙者に分けて多変量解析（年齢・地域・喫煙指数を調整）を行った。喀痰細胞診を評価する研究(研究B)では、標的疾患である肺門部扁平上皮癌の罹患状況を把握するために、肺門部早期扁平上皮癌の全国調査を開始した。
結果と考察
（研究A）非喫煙者に対しては、年齢・地域を調整すれば、追跡期間が４年以上経過すると約70％の肺がん死亡率減少効果があることが示唆された。喫煙者全体の分析では、肺がん死亡減少効果は観察されなかったが、2年以上連続受診者に限ると、初回受診後6年以上経過した時点で約63％の肺がん死亡率減少効果があることが示唆された。（研究B）関連学会との間で合同委員会を発足し、病院対象のアンケート調査を計画した。
結論
平均追跡期間5.5年という範囲での解析において、CT検診の受診により非喫煙者では受診後4年目から統計学的有意な肺がん死亡リスクの減少が観察された。一方喫煙者では2年連続受診者に限定した場合に、受診後6年以上から肺がん死亡リスクの減少が観察された。喀痰細胞診の評価研究では、肺門部早期扁平上皮癌の全国調査を予定している。
公開日・更新日
公開日
2008-06-20
更新日
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