介護情報を活用した脳卒中治療連携体制が運動機能障害予防に及ぼす影響に関する大規模研究

文献情報

文献番号
200718081A
報告書区分
総括
研究課題名
介護情報を活用した脳卒中治療連携体制が運動機能障害予防に及ぼす影響に関する大規模研究
課題番号
H19-長寿-一般-030
研究年度
平成19(2007)年度
研究代表者(所属機関)
小川 彰(岩手医科大学 医学部)
研究分担者(所属機関)
  • 坂田 清美(岩手医科大学 医学部)
  • 岡山 明((財)結核予防会 第一健康相談所)
  • 寺山 靖夫(岩手医科大学 医学部)
  • 安村 誠司(福島県立医科大学 医学部)
  • 中村 元行(岩手医科大学 医学部)
  • 赤羽 卓朗(岩手県 保健福祉部)
  • 高橋 明(いわてリハビリテーションセンター)
  • 阿部 裕行(岩手県環境保健研究センター)
  • 吉田 雄樹(岩手医科大学 医学部)
  • 小野田敏行(岩手医科大学 医学部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 長寿科学総合研究
研究開始年度
平成19(2007)年度
研究終了予定年度
平成21(2009)年度
研究費
21,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
本研究の目的は、脳卒中の治療体制にリハビリテーションの連携が有る地域と無い地域について、脳卒中発症に伴う死亡、入院期間及び介護状態などの予後に及ぼす影響を観察するとともに、岩手県とともにリハビリテーション体制の整備を行い、要介護状態などの長期予後への改善効果を明らかにすることにある。
研究方法
 中核中規模病院があるがSU、亜急性期病院やリハビリテーション病院がなく、急性期から慢性期に至る脳卒中診療連携体制がない二戸・久慈地域を研究地域として位置づけ、リハビリテーションとの連携が無い脳卒中医療体制の予後の実態を把握することとした。盛岡市は急性期病院が充実し、亜急性期病院やリハビリテーション病院が整いそれらの脳卒中診療連携体制がとられていることから、盛岡市を対照地区として、両者を比較することにより脳卒中医療体制、特にリハビリテーションとの連携の有無で区別した運動機能障害・要介護などの予後成績を明らかにすることとした。
 研究対象者は、研究地区および対照地区の基幹病院に脳卒中を発症して入院した者とし、本研究への参加に同意の得られた者を登録して追跡対象者とした。登録調査は、あらかじめ対象病院関係者に研究の概要について説明を行い、研究内容の理解を図った上で協力を依頼した。研究への協力の了承をいただいた後に、具体的な実施方法について関係部署と打ち合わせを行い、登録作業を開始した。
結果と考察
 本年度に主治医の許可を得て、患者または家族に面接して研究の説明を行い同意を取得して登録が出来たのは、研究地区で393人、対照地区では224人であった。同意取得率はそれぞれの地区で、52.1%と72.3%であった。研究地区において、研究に参加した327人について、対象病院での診療録閲覧による追跡調査を実施した。その結果、死亡35人、対象病院の外来通院154人、他の病院に通院21人、転院が98人、入所が19人であった。対照地区については今年度は追跡調査は実施されなかった。
 本年度は研究初年度であることから、脳卒中診療体制改善推進委員会を立ち上げることを目標とした。12月14日に主任研究者、研究分担者、岩手県、研究地区および対照地区病院関係者から構成される第一回脳卒中診療体制改善推進委員会を開催した。
結論
 連携の無い地区を研究地区として2つの基幹病院における登録調査を実施するとともに、連携の実施されている地区の3つの基幹病院の研究実施体制を確立した。

公開日・更新日

公開日
2008-12-14
更新日
-