インフルエンザをはじめとした、各種の予防接種の政策評価に関する分析疫学研究

文献情報

• 文献番号: 200628026A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: インフルエンザをはじめとした、各種の予防接種の政策評価に関する分析疫学研究
• 課題番号: H17-新興-一般-026
• 研究年度: 平成18(2006)年度
• 研究代表者(所属機関): 廣田 良夫(大阪市立大学大学院医学研究科公衆衛生学)

研究分担者(所属機関)

• ＴＩＭＯＴＨＹ　Ｍ　ＵＹＥＫＩ(米国疾病管理センター（CDC)インフルエンザ局疫学部)
• 森　満(札幌医科大学医学部公衆衛生学講座)
• 鷲尾　昌一(聖マリア学院大学)
• 山口　直人(東京女子医科大学衛生学公衆衛生学第２講座)
• 小島原　典子(東京女子医科大学衛生学公衆衛生学第２講座)
• 中島　一敏(国立感染症研究所感染症情報センター)
• 小笹　晃太郎(京都府立医科大学大学院医学研究科地域保健医療疫学)
• 藤枝　恵(大阪市立大学大学院医学研究科公衆衛生学)
• 原　めぐみ(佐賀大学医学部社会医学講座予防医学分野)
• 加藤　達夫(国立成育医療センター小児科)
• 鈴木　幹三(名古屋市港保健所)
• 林　嘉光(名古屋厚生院第１診療科)
• 伊藤　雄平(久留米大学医療センター小児科)
• 加瀬　哲男(大阪府立公衆衛生研究所)
• 入江　伸(医療法人相生会九州臨床薬理クリニック)
• 秦　靖枝(牛久市民福祉の会)
• 大久保　一郎(筑波大学大学院人間総合科学研究科)
• 井手　三郎(聖マリア学院大学)
• 吉田　英樹(大阪市保健所)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 新興・再興感染症研究
• 研究開始年度: 平成17(2005)年度
• 研究終了予定年度: 平成19(2007)年度
• 研究費: 33,000,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

分析疫学の専門家を中心に、臨床家、医療経済学者、微生物学者、市民団体代表、行政担当者などからなる研究班を組織し、インフルエンザワクチンの有効性、免疫原性、費用対効果、社会認容性などについて調査研究する。また、それらの手法を応用して、他のワクチンについても検討する。

研究方法

①分析疫学：異なる対象集団でワクチンの有効性、免疫原性、医療費低減効果を検討する。
②応用調査：文献調査や情報整理を行い、参考資料や啓発資料の形にまとめる。
③適応評価：地域住民、施設入所者、乳幼児の保護者などを対象に、接種制度の適確性、認容性、などを調査する。
④顧問クループ：専門知識を提供するため、呼吸器内科、小児科、ウイルス学、老人医療、公衆衛生の専門家からなる顧問グループを組織する。

結果と考察

主要な結果は以下の通りである。
①異なる調査で有効性を支持する結果を得た（乳幼児OR=0.6；在宅要介護高齢者OR=0.52；長期療養施設入所高齢者OR=0.63）。一方、標本数や結果指標によっては、有効性を検出できない例もあった。
②乳幼児においてantibody efficacyを算出した（OR=0.42）。
③ワクチンの費用便益性を認めた（１人当たり平均超過医療費：接種者3,056円、非接種者7,487円）。
④0歳児では抗体応答が低い。1歳児の抗体応答は0歳児より高いが、接種量が等しい2歳児・3歳児より低かった。
⑤低蛋白、低ヘモグロビン状態の高齢者では、アミノ酸食品（シスチン/テアニン）摂取で接種後抗体の上昇効果が顕著であった。
⑥米国予防接種諮問委員会勧告を翻訳し、（財）日本公衆衛生協会から出版した。
⑦乳幼児において、「かかりつけ医の接種勧奨」は接種率を上げ、「母親がパート勤務（vs.専業主婦）」は接種率を低下と関連した。
⑧高齢者では、肺炎球菌ワクチン接種1ヵ月後に十分な抗体上昇を認めたが、type3,4の莢膜型に対する反応は低かった。

結論

①特性が異なる集団を対象に、異なる手法によるワクチン有効性研究を蓄積していく必要がある。
②高齢者で実際の医療費削減額がワクチン接種費用を凌ぎ、費用便益性を示した。
③若年小児における抗体応答の差は接種量のみでは説明できない。
④肺炎球菌ワクチン有効性研究においては、莢膜型を考慮する必要がある。

公開日・更新日

• 公開日: 2007-04-20
• 更新日: -