文献情報
文献番号
200606035A
報告書区分
総括
研究課題名
高額医療機器の共同利用のあり方に関する研究
課題番号
H18-特別-指定-039
研究年度
平成18(2006)年度
研究代表者(所属機関)
今中 雄一(京都大学大学院 医学研究科)
研究分担者(所属機関)
- 石崎達郎(京都大学大学院 医学研究科 )
- 関本美穂(京都大学大学院 医学研究科 )
- 林田賢史(京都大学大学院 医学研究科 )
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 行政政策研究分野 厚生労働科学特別研究
研究開始年度
平成18(2006)年度
研究終了予定年度
平成18(2006)年度
研究費
1,760,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
良質かつ適切な医療を効果的、効率的に提供する医療システムの再構築に向けて、医療計画の策定においてより詳細かつ多角的に検討するプロセスが重要である。高額医療機器の共同利用についての評価や計画につなげるデータ分析とその活用の具体的プロセスを提示することが急務である。そこで、本研究は、地域連携体制において高額医療機器の共同利用のあり方を検討することを目的とする。
研究方法
5種の高額医療機器(MRI 、PET、ESWL体外衝撃波結石破砕装置、ガンマナイフ、温熱療法装置)を対象に、地域間の設置状況、利用状況を評価し、レセプト関連データ、地理情報システムGISデータ及び患者調査等の各種厚生統計を用い、地域における医療資源必要量を推計し、地域の需給バランスを評価した。また、共同利用を促進させた場合の利用効率のバラツキの変化をシミュレートすることにより、医療計画の記載事項である医療機器の共同利用のあり方を検討した。
結果と考察
わが国の医療の特徴のひとつとして、医療機器の導入に関する規制が無く、導入の意思決定は各医療機関にゆだねられている。高額医療機器の分布の適正化あるいは共同利用をさらに促進する余地があることが明らかになった。当研究は、需給状況を把握する方法を示したが、地域医療計画における医療機関間連携や高額医療機器共同利用の促進に役立つ情報となるであろう。分析対象機器のうち、MRI、HTは地域の需給状況により、PET、GK、HTは地域の需給状況以外の要因により台数の増減が生じていることが示唆された。
二次医療圏毎に需給バランスを示すO/E比(期待値と観測値の比)の調整値を算出した結果、必ずしも都市部で崩れているわけではなく、地方の広域で特定機器へのアクセスがよくない場合や設置過剰と想定される場合もある。また、連携のあり方の一つとして、隣接する都道府県にまたがる二次医療圏間の連携について今後検討する必要もあるであろう。
二次医療圏毎に需給バランスを示すO/E比(期待値と観測値の比)の調整値を算出した結果、必ずしも都市部で崩れているわけではなく、地方の広域で特定機器へのアクセスがよくない場合や設置過剰と想定される場合もある。また、連携のあり方の一つとして、隣接する都道府県にまたがる二次医療圏間の連携について今後検討する必要もあるであろう。
結論
地域間の設置状況のバラツキはいずれの高額機器においても大きく、共同利用や適正化・効率化を追求する余地があるといえよう。効率性は人的資源の配置状況と関連があるため、一医療資源である医療機器の利用計画を検討する際、人的資源を考慮する必要がある。
公開日・更新日
公開日
2015-05-27
更新日
-