関節リウマチの疫学、患者の受療動態に関する研究

文献情報

文献番号
200400716A
報告書区分
総括
研究課題名
関節リウマチの疫学、患者の受療動態に関する研究
課題番号
-
研究年度
平成16(2004)年度
研究代表者(所属機関)
吉田 勝美(聖マリアンナ医科大学(予防医学教室))
研究分担者(所属機関)
  • 吉野 槇一(日本医科大学医学部)
  • 箱田 雅之(放射線影響研究所臨床研究部)
  • 藤原 佐枝子(放射線影響研究所臨床研究部)
  • 山中 寿(東京女子医科大学付属膠原病リウマチ痛風センター)
  • 吉田 正(星薬科大学病態生理学)
  • 伊津野 孝(東邦大学医学部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 免疫アレルギー疾患予防・治療研究
研究開始年度
平成14(2002)年度
研究終了予定年度
平成16(2004)年度
研究費
17,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
骨関節疾患の疫学知見と疾病負担に関するアルゴリズムを用いて、患者の日常的な負担および経済的負担を定量的に評価することで、骨関節疾患患者の受療動態に与える影響を明らかにすることにある。
研究方法
本研究では疾病負担の調査法を標準化するとともに、関連する疫学調査を統合することで、その応用面を開発した。昨年度までの地域集団を対象とした罹患率有病率研究に加え、本年度はBJD Monitoring Project委員会骨関節症状標準化調査法を応用して国際標準化された調査結果を基に、疾病負担量の推計を行い骨関節疾患が国民の健康課題としての重要性を提示することにある。また、疾病負担の経済的側面を諸外国と対比すべくマクロ経済的に比較検討を行った。疫学調査の代表性に加え、時代的な変化についてコホート集団を用いた検討を行い、今後将来推計を行う上での基本事項を確認することを目的とした。疾病負担については治療や後遺症に伴う疾病負担について医療機関コホート分析を合わせて調査することでより詳細な検討を行った。
結果と考察
骨関節疾患の疾病負担は国際的に比較しても高いとともに、診断が確定しない骨関節症状を含めると障害損失年は人口10万あたり1263.6と高いことが示された。医療費に関しても一患者当たりマクロ分析、ミクロ分析とも約30万円前後と推計され、高齢化により増加傾向が示された。さらに、生物学的製剤の導入により医療費内容の変化が観察された。後遺症によるQOLは骨粗鬆症において20%以上の低下が観察され、今後高齢化により疾病負担の増加が懸念され、従来の健康診査などの保健事業においても早期の介入対策が期待された。治療薬剤による副作用発現を予測・モニタリングすることで、治療に伴う疾病負担を回避することが期待された。
 関節リウマチ患者では術後に肺血栓塞栓症が致死的状態として認識されており、好中球エラスターゼ(NE)を作用させて血栓塞栓モデルを作製し、膜蛋白変化・アポトーシス等の傷害が生じhypercoagulationの状態と相乗し血栓が生じたと考えられた。
結論
骨関節疾患に伴う日常生活の負担を調査する標準調査法を開発し、現時点の疾病負担の定量化と経済的負担を明らかにした。広島の長期コホートをもとに、関節リウマチと骨粗鬆症に係わる長期変動を明らかにした。医療機関コホートを用いることで新規治療薬の導入に伴う医療費の変化を明らかにした。骨関節疾患治療薬のリスク評価を行い、患者のリスク回避の方法を明らかにした。

公開日・更新日

公開日
2005-05-13
更新日
-

文献情報

文献番号
200400716B
報告書区分
総合
研究課題名
関節リウマチの疫学、患者の受療動態に関する研究
課題番号
-
研究年度
平成16(2004)年度
研究代表者(所属機関)
吉田 勝美(聖マリアンナ医科大学(予防医学教室))
研究分担者(所属機関)
  • 吉野 槇一(日本医科大学医学部)
  • 箱田 雅之(放射線影響研究所臨床研究部)
  • 藤原 佐枝子(放射線影響研究所臨床研究部)
  • 山中 寿(東京女子医科大学付属膠原病リウマチ痛風センター)
  • 吉田 正(星薬科大学病態生理学)
  • 伊津野 孝(東邦大学医学部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 免疫アレルギー疾患予防・治療研究
研究開始年度
平成14(2002)年度
研究終了予定年度
平成16(2004)年度
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
骨関節疾患の疫学知見と疾病負担に関するアルゴリズムを用いて、患者の日常的な負担および経済的負担を定量的に評価することで、骨関節疾患患者の受療動態に与える影響を明らかにすることにある。
研究方法
本研究では疾病負担の調査法を標準化するとともに、関連する疫学調査を統合することで、その応用面を開発した。地域集団を対象とした罹患率有病率研究に加え、本年度はBJD Monitoring Project委員会骨関節症状標準化調査法を応用して国際標準化された調査結果を基に、疾病負担量の推計を行い骨関節疾患が国民の健康課題としての重要性を提示することにある。また、疾病負担の経済的側面を諸外国と対比すべくマクロ経済的に比較検討を行った。疫学調査の代表性に加え、時代的な変化についてコホート集団を用いた検討を行い、今後将来推計を行う上での基本事項を確認することを目的とした。疾病負担については治療や後遺症に伴う疾病負担について医療機関コホート分析を合わせて調査することでより詳細な検討を行った。
結果と考察
骨関節疾患の疾病負担は国際的に比較しても高いとともに、診断が確定しない骨関節症状を含めると障害損失年は人口10万あたり1263.6と高いことが示された。医療費に関しても一患者当たりマクロ分析、ミクロ分析とも約30万円前後と推計され、高齢化により増加傾向が示された。さらに、生物学的製剤の導入により医療費内容の変化が観察された。後遺症によるQOLは骨粗鬆症において20%以上の低下が観察され、今後高齢化により疾病負担の増加が懸念され、従来の健康診査などの保健事業においても早期の介入対策が期待された。治療薬剤による副作用発現を予測・モニタリングすることで、治療に伴う疾病負担を回避することが期待された。
 関節リウマチ患者では術後に肺血栓塞栓症が致死的状態として認識されており、好中球エラスターゼ(NE)を作用させて血栓塞栓モデルを作製し、膜蛋白変化・アポトーシス等の傷害が生じhypercoagulationの状態と相乗し血栓が生じたと考えられた。
結論
骨関節疾患に伴う日常生活の負担を調査する標準調査法を開発し、現時点の疾病負担の定量化と経済的負担を明らかにした。広島の長期コホートをもとに、関節リウマチと骨粗鬆症に係わる長期変動を明らかにした。医療機関コホートを用いることで新規治療薬の導入に伴う医療費の変化を明らかにした。骨関節疾患治療薬のリスク評価を行い、患者のリスク回避の方法を明らかにした。

公開日・更新日

公開日
2005-05-13
更新日
-