患者の視点を重視したネットワークによる在宅がん患者支援システムの開発

文献情報

文献番号
200400466A
報告書区分
総括
研究課題名
患者の視点を重視したネットワークによる在宅がん患者支援システムの開発
課題番号
-
研究年度
平成16(2004)年度
研究代表者(所属機関)
谷水 正人(独立行政法人国立病院機構四国がんセンター)
研究分担者(所属機関)
  • 兵頭 一之介(独立行政法人国立病院機構四国がんセンター)
  • 舛本 俊一(独立行政法人国立病院機構四国がんセンター)
  • 那須 淳一郎(独立行政法人国立病院機構四国がんセンター)
  • 本家 好文(県立広島病院)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 第3次対がん総合戦略研究
研究開始年度
平成16(2004)年度
研究終了予定年度
平成18(2006)年度
研究費
13,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
がん緩和ケアの視点から、1.がん患者の通院在宅医療支援システムを研究、開発する。2.がん患者の在宅支援に対応する地域医療連携システムを構築し、がん専門病院&基幹病院における地域緩和ケア支援センター機能のあり方を検討する。3.がん情報提供およびがん相談システムを研究、開発する。
研究方法
在宅緩和ケアへのアプローチとして1.がん専門病院としてのアプローチ、2.地域医療提供体制へのアプローチ、に絞って松山および広島地区をフィールドとして検討する。
結果と考察
1)がん専門病院としてのアプローチ:1.在宅への移行を円滑化するプログラム、2.在宅における安心を保障するプログラムを立案実施した。すなわち1のプログラムとして(a)疼痛コントロールマニュアル、疼痛コントロールパス、患者説明書、在宅移行パスを作成し、(b)緩和ケアチームが在宅移行に向けての病棟介入をおこなった。入院早期の段階から対象となる病棟患者に介入し在宅移行支援の活動を行った。2のプログラムとして(a)テレビ電話(電話)による在宅がん患者支援、(b)通常電話対応による在宅療養サポート、(c)一般からの緩和ケア相談対応 、を稼働させた。結果として対応患者数は327名で内訳は疼痛、症状コントロール127、在宅移行支援89精神科コントロール35、転院サポート32、テレビ電話サポート25、ハイテク機器指導20であった。
2)地域医療提供体制へのアプローチ:1.愛媛県における麻薬取り扱いの施設、医師対応状況、医療機関の規模別麻薬使用量を調査した。2.在宅医療、緩和医療に関する講習会の開催 松山市医師会が中心になり、在宅医療検討委員会、病診連携委員会で在宅医療への対応を進めた。3.ネットワークを利用した患者紹介状システムの導入:ネットワークシステムを利用してWebMail紹介状システムを導入した。
結論
本年度の成果として 1.システムの構築(チーム、テレビ電話、ネットワーク)、2.在宅支援マニュアルの作成とHP公開、3.患者支援プログラム稼働による利用数の伸びを分析、4.在宅がん患者を支える地域医療の実態を把握、を行い、一定の成果を得ることが出来た。在宅医療支援の在り方をモデルとして提案するにはざらに実践とその有用性の検証が必要である。

公開日・更新日

公開日
2005-05-26
更新日
-