文献情報
文献番号
200400402A
報告書区分
総括
研究課題名
登録症例に基づく神経芽細胞腫マススクリーニングの効果判定と医療体制の確立
研究課題名（英字）
-
課題番号
-
研究年度
平成16(2004)年度
研究代表者(所属機関)
檜山 英三(広島大学・自然科学研究支援援開発センター)
研究分担者(所属機関)
- 升島 努(広島大学・大学院医歯薬学総合研究科)
- 赤澤 宏平(新潟大学・医歯学総合病院)
- 大瀧 慈(広島大学・原爆放射線医科学研究所)
- 澤田 淳(京都第二赤十字病院)
- 中山 雅弘(大阪府立母子保健総合医療センター)
- 杉本 徹(京都府立医科大学・小児科)
- 林 富(東北大学・大学院医学系研究科)
- 金子 安比古(埼玉県立がんセンター)
- 中川原 章(千葉県がんセンター)
- 福澤 正洋(大阪大学・大学院医学系研究科)
- 浜崎 豊(静岡県立こども病院)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 子ども家庭総合研究
研究開始年度
平成16(2004)年度
研究終了予定年度
平成18(2006)年度
研究費
30,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
全国的に施行されてきた神経芽細胞腫マススクリーニング（以下マス）は、治療不要な腫瘍の過剰診断に加え死亡率の低下に関する一定の見解が得られていないことから休止が決定した。この休止の条件として①本症の罹患と死亡の正確な把握、②マスの実施時期変更等、新たな検査方法の検討・評価、③本症による死亡の減少を目指した臨床診断と治療成績向上のための研究の推進と実施体制の確立、の三点に速やかに対応することが課せられた。そこで、本研究は、これらの課題に対応し、マスの効果判定と有効なマス事業の開発および、本腫瘍の臨床診断と治療成績向上を目的とした。
研究方法
①について日本小児外科学会、日本小児がん学会の登録例5010例（マス発見例2443例）を中心に後向き研究を行った。②に対しては、マスを継続、継続検討中の自治体を中心に前向き研究の実施を検討した。③に対して、中央病理診断、腫瘍特性の同一判定基準での解析と予後不良例の新規マーカー検索を行った。
結果と考察
①について、分子生物学的な多標的モデルを構築し罹患年齢分布の検討を行うと、４グループ（うち１つは胎内で発生死亡）に分かれ、病理学的にも３グループに分類できた。②については、進行例のVMA／HVAの増加時期、予後良好例での減少時期から、16ヶ月以降がマス施行に適切であると考えた。また、生後14ヶ月、18ヶ月マスのパイロットスタディの結果から、14ヶ月では過剰診断例が認められ、生後18ヶ月で施行することとし、サンプル数と観察期間、精度管理、追跡調査方法などのプロトコル作成中である。③については、腫瘍特性データから、6ヶ月時のマス発見例のうち約10-20％がマスの恩恵を受けていた。DNAチップ法を導入した網羅的解析にて各予後関連因子の重み付けが可能となった。また、新規マーカー検索として、カテコラミン代謝系の一斉解析法や高分子のプロテオーム解析法がほぼ確立できた。
結論
神経芽細胞腫は３グループからなり、各自然歴が推定され、本腫瘍の診療上極めて有用な知見となった。前向き研究は、生後18ヶ月で施行することが適切であると結論した。予後良好な症例を含めた様々な腫瘍の特性解析から、治療の層別化に向けたリスク分類のガイドライン作成が可能で、治療成績の向上に有用と考えられた。また、保存血清、尿を用いた悪性度の高い腫瘍の新規マーカー探索は新たな診断法、治療法の開発につながると考えられた。
公開日・更新日
公開日
2005-06-16
更新日
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