脳死下での臓器移植の社会基盤に向けての研究

文献情報

文献番号
200400097A
報告書区分
総括
研究課題名
脳死下での臓器移植の社会基盤に向けての研究
課題番号
-
研究年度
平成16(2004)年度
研究代表者(所属機関)
横田 裕行(日本医科大学付属病院救命救急センター)
研究分担者(所属機関)
  • 北原 孝雄(北里大学医学部救命救急医学教室)
  • 藤原 研司(埼玉医科大学第三内科)
  • 貫井 英明(山梨医科大学脳神経外科)
  • 久志本成樹(日本医科大学付属病院高度救命救急センター)
  • 田中 秀治(杏林大学医学部、救急医学教室)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 厚生科学基盤研究分野 ヒトゲノム・再生医療等研究【再生医療研究】
研究開始年度
平成15(2003)年度
研究終了予定年度
平成16(2004)年度
研究費
11,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
電気生理学的や脳循環等の穂所検査を利用して脳死判定が可能であるかを考察した。また、現行のガイドラインがどのような問題点を有するかを検証した。以上の視点から、海外の脳死下臓器提供の実際を調査し、我が国における脳死判定のあり方との差異について研究を行った。また、移植医療に欠かせない臓器移植コーデナータ教育に関する問題点と今後の課題について検討した。
研究方法
従来の方法で脳死判定ができない症例に関して、短潜時体性感覚誘発電位(SSEP)を利用した判定方法を明らかにした。また、脳死下臓器提供を経験した25施設を対象に、日常診療への影響について調査をした、その問題点と解決法について米国での事情を参考に考察した。また、脳死臓器提供に関するコーディネーター用教科書を作成し効果を判定した。
結果と考察
横田班;脳死判定の際に穂所検査としてSSEPを利用し、現在判定できない症例に対して判定できる方法と理論的根拠、その実際解説をし、測定の際のビデオを作成した。貫井班;脳死判定補助検査として脳血流検査のマニュアルを作成した。北原班;時間的、経済的な提供側の負担を減ずるよう,種々の整備が必要であることが明らかとなった。久志本班;現行4類型の施設においても、通常業務である診療などにも支障を来たしていることが明らかになった。田中班;米国の脳死判定法はの実際を上記視点から調査した結果、人種、宗教によるカテゴリをすべて理解しており、個別に対応出来るよう名マニュアルがあることが明らかになった。。藤原班;心臓では適応のあるレシピエントでも、15歳未満では海外で移植を受けざるを得なかった。現時点では15歳未満では脳死下臓器提供ができないからである。菊池班;教科書はコーディネーターの初期教育に極めて有用であることが明かとなった。
結論
現在脳死判定が出来ない症例でもSSEPや脳循環測定を利用する脳死判定法について記載した。また、現行のガイドラインや手順についての問題点と解決法に関しても提言を行なった。

公開日・更新日

公開日
2005-06-29
更新日
-

文献情報

文献番号
200400097B
報告書区分
総合
研究課題名
脳死下での臓器移植の社会基盤に向けての研究
課題番号
-
研究年度
平成16(2004)年度
研究代表者(所属機関)
横田 裕行(日本医科大学付属病院救命救急センター)
研究分担者(所属機関)
  • 北原 孝雄(北里大学医学部救命救急医学)
  • 藤原 研司(埼玉医科大学第三内科)
  • 貫井 英明(山梨医科大学脳神経外科)
  • 久志本成樹(日本医科大学付属病院高度救命救急センター)
  • 田中 秀治(杏林大学医学部救急医学)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 厚生科学基盤研究分野 ヒトゲノム・再生医療等研究【再生医療研究】
研究開始年度
平成15(2003)年度
研究終了予定年度
平成16(2004)年度
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
電気生理学的や脳循環等の穂所検査を利用して脳死判定が可能であるかを考察した。また、現行のガイドラインがどのような問題点を有するかを検証した。以上の視点から、海外の脳死下臓器提供の実際を調査し、我が国における脳死判定のあり方との差異について研究を行った。また、移植医療に欠かせない臓器移植コーデナータ教育に関する問題点と今後の課題について検討をした。
研究方法
従来の方法で脳死判定ができない症例に関して、短潜時体性感覚誘発電位(SSEP)を利用した判定方法を明らかにした。また、脳死下臓器提供を経験した25施設を対象に、日常診療への影響について調査をした、その問題点と解決法について米国での事情を参考に考察した。また、脳死臓器提供に関するコーディネーター用教科書を作成し効果を判定した。
結果と考察
横田班;脳死判定の際に穂所検査としてSSEPを利用し、現在判定できない症例に対して判定できる方法と理論的根拠、その実際解説をし、測定の際のビデオを作成した。貫井班;脳死判定補助検査として脳血流検査のマニュアルを作成した。北原班;時間的、経済的な提供側の負担を減ずるよう,種々の整備が必要であることが明らかとなった。久志本班;現行4類型の施設においても、通常業務である診療などにも支障を来たしていることが明らかになった。田中班;米国の脳死判定法はの実際を上記視点から調査した結果、人種、宗教によるカテゴリをすべて理解しており、個別に対応出来るよう名マニュアルがあることが明らかになった。藤原班;心臓では適応のあるレシピエントでも、15歳未満では海外で移植を受けざるを得なかった。現時点では15歳未満では脳死下臓器提供ができないからである。菊池班;教科書はコーディネーターの初期教育に極めて有用であることが明かとなった。
結論
現在脳死判定が出来ない症例でもSSEPや脳循環測定を利用する脳死判定法について記載した。また、現行のガイドラインや手順についての問題点と解決法に関しても提言を行なった。

公開日・更新日

公開日
2005-06-29
更新日
-

研究報告書(紙媒体)

公開日・更新日

公開日
2006-02-20
更新日
-