文献情報
文献番号
199800889A
報告書区分
総括
研究課題名
特発性大腿骨頭壊死症の治療成績の解析等
課題番号
-
研究年度
平成10(1998)年度
研究代表者(所属機関)
二ノ宮 節夫(埼玉医科大学整形外科)
研究分担者(所属機関)
- 高岡邦夫(信州大学整形外科学)
- 糸満盛憲(北里大学整形外科学)
- 松野丈夫(旭川医科大学整形外科学)
- 松本忠美(金沢大学整形外科学)
- 渥美敬(昭和大学整形外科学)
- 大園健二(大阪大学整形外科学)
- 久保俊一(京都府立医科大学整形外科学)
- 野口康男(九州大学整形外科学)
- 金田清志(北海道大学整形外科学)
- 石井良章(杏林大学整形外科学)
- 岩田久(名古屋大学整形外科学)
- 中村孝志(京都大学感覚運動系病態学)
- 水野耕作(神戸大学整形外科学)
- 井上明生(久留米大学整形外科学)
- 種子田斎(埼玉医科大学整形外科学)
- 勝呂徹(東邦大学整形外科学)
研究区分
特定疾患調査研究補助金 重点研究グループ 事業名なし
研究開始年度
平成10(1998)年度
研究終了予定年度
-
研究費
0円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
特発性大腿骨頭壊死症の治療成績を検討し、その適応を明らかにして、治療方針を確立することにより、患者の治療・福祉に貢献するための多施設共同研究を行う。平成10年度には可及的多くの症例の集積に努力する。対象施設は旭川医科大学、北海道大学、埼玉医科大学、東邦大学、昭和大学藤が丘病院、北里大学、杏林大学、信州大学、金沢大学、名古屋大学、大阪大学、京都大学、京都府立医科大学、神戸大学、九州大学、久留米大学である。
研究方法
研究方法及び1. 骨切り術
1980年1月~1991年12月の間に施行した症例を対象とした。現在までに登録された症例は、大腿骨頭回転骨切り術が356例460股、内反骨切り術が30例34股、外反骨切り術が3例3股である。症例の多い回転骨切り術の成績に関する中間報告のまとめを次に述べる。
人工物置換をend pointとした10年生存率はStageⅡで90.9%、StageⅢで89.2%、StageⅣで70.3%であった。術後正面エックス線像による健常部占拠率が30%以上の場合の10年生存率は94%、30%未満では60%であった。したがって、StageⅡあるいはⅢを対象とし、術後正面像で健常部が30%以上が期待できる症例に良い適応があることが判明した。
2. 人工骨頭・関節置換術
1975年1月~1986年12月の間に行われ、10年以上追跡できた症例を対象とした。現在まで、再置換を要した率の検討には180股が登録され、ゆるみを主体とするエックス線学的評価には146股が登録された。術後13~14年までの成績において手術法、セメント使用の有無では再置換率に差はなかったが、再置換に関しての全体の生存率は15年で78.1%、20年で73.8%であった。手術法別では15年生存率は人工骨頭で82.2%、人工関節で73.5%であった。
3. 骨移植術
血管柄付骨移植術と支持骨柱移植術が行われていたが、登録例は30例であり、今後の登録症例数の増加に期待したい。
1980年1月~1991年12月の間に施行した症例を対象とした。現在までに登録された症例は、大腿骨頭回転骨切り術が356例460股、内反骨切り術が30例34股、外反骨切り術が3例3股である。症例の多い回転骨切り術の成績に関する中間報告のまとめを次に述べる。
人工物置換をend pointとした10年生存率はStageⅡで90.9%、StageⅢで89.2%、StageⅣで70.3%であった。術後正面エックス線像による健常部占拠率が30%以上の場合の10年生存率は94%、30%未満では60%であった。したがって、StageⅡあるいはⅢを対象とし、術後正面像で健常部が30%以上が期待できる症例に良い適応があることが判明した。
2. 人工骨頭・関節置換術
1975年1月~1986年12月の間に行われ、10年以上追跡できた症例を対象とした。現在まで、再置換を要した率の検討には180股が登録され、ゆるみを主体とするエックス線学的評価には146股が登録された。術後13~14年までの成績において手術法、セメント使用の有無では再置換率に差はなかったが、再置換に関しての全体の生存率は15年で78.1%、20年で73.8%であった。手術法別では15年生存率は人工骨頭で82.2%、人工関節で73.5%であった。
3. 骨移植術
血管柄付骨移植術と支持骨柱移植術が行われていたが、登録例は30例であり、今後の登録症例数の増加に期待したい。
結果と考察
結論
さらに症例数を増やした上で、臨床評価、エックス線学的評価、患者のADL評価を統計学に則った手法で明らかにし、的確な治療指針の作成をして、治療方法の標準化を期する予定である。
公開日・更新日
公開日
-
更新日
-