HIV感染症の医療体制の整備に関する研究

文献情報

• 文献番号: 201920022A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: HIV感染症の医療体制の整備に関する研究
• 課題番号: H29-エイズ-指定-001
• 研究年度: 令和1(2019)年度
• 研究代表者(所属機関): 横幕 能行(独立行政法人国立病院機構名古屋医療センター 感染症科、エイズ治療開発センター)

研究分担者(所属機関)

• 岡　慎一(国立研究開発法人国立国際医療研究センター病院　エイズ治療・研究開発センター長)
• 伊藤　俊広(独立行政法人国立病院機構仙台医療センター・HIV/AIDS包括医療センター室長)
• 山本　政弘(国立病院機構九州医療センター・AIDS/HIV総合治療センター部長)
• 内藤　俊夫(順天堂大学医学部・総合診療科研究室・教授)
• 豊嶋　崇徳(北海道大学大学院医学研究科（北海道大学病院）・教授)
• 茂呂　寛(新潟大学医歯学総合病院・感染管理部・准教授)
• 渡邉　珠代(石川県立中央病院・免疫感染症科・診療部医長)
• 今橋　真弓（柳澤　真弓）(独立行政法人国立病院機構名古屋医療センター・感染・免疫研究部・感染症研究室・室長)
• 渡邊　大(独立行政法人国立病院機構大阪医療センター・臨床研究センター・エイズ先端医療研究部長)
• 藤井　輝久(広島大学病院・輸血部・准教授)
• 宇佐美　雄司(独立行政法人国立病院機構名古屋医療センター・歯科　口腔外科・医長)
• 池田　和子(国立研究開発法人国立国際医療研究センター病院　エイズ治療・研究開発センター・看護支援調整職)
• 吉野　宗宏(独立行政法人国立病院機構 宇多野病院・薬剤部・薬剤部長)
• 本田　美和子(独立行政法人国立病院機構東京医療センター・臨床研究センター政策医療企画研究部・高齢者ケア研究室室長)
• 葛田　衣重(千葉大学医学部附属病院・技術係職員)
• 三木　浩司(平成紫川会小倉記念病院・緩和ケア・精神科 部長)
• 四柳　宏(東京大学医科学研究所・先端医療研究センター感染症分野 教授)
• 日ノ下　文彦(国立研究開発法人国立国際医療研究センター・腎臓内科・診療科長)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 エイズ対策政策研究
• 研究開始年度: 平成29(2017)年度
• 研究終了予定年度: 令和1(2019)年度
• 研究費: 106,600,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

HIV陽性者の予後改善により、居住地域での療養体制整備の要求が高まっている。現在の後天性免疫不全症候群に関する特定感染症予防指針では、拠点病院はその機能に応じて連携、機能を補完し、拠点病院以外の施設とも協力して地域包括的なエイズの診療体制再構築を行うことが求められている。しかしながら、従前から「名ばかり拠点病院」の存在が課題とされている。被害者救済医療体制を整備する上で、その実態を明らかにし、課題を解消することは重要である。
そこで、現時点での拠点病院のHIV陽性者に対する医療提供に関する機能を把握し、今後のエイズの医療体制の再構築のため拠点病院体制の課題と今後のあり方について検討を行った。

研究方法

拠点病院診療案内の掲載情報収集時に、都道府県から全ての拠点病院へ情報提供を依頼した。同時に、現在対応可能な医療の内容を記したチェックシートへの回答協力を依頼した。また、重点課題とされる歯科、透析、長期療養及び肝疾患への対応について、それぞれの専門領域・専門医・専門職種の視点から課題抽出と介入、啓発、ネットワーク構築を試みる。また、我が国のHIV陽性者の他疾患の合併・治療状況を診療情報等の活用により検討した。情報の収集、解析及び公開等について、国立病院機構名古屋医療センター臨床研究審査委員会で承認を得た（整理番号：2016-86）。

結果と考察

全拠点病院380施設及び拠点病院以外の10施設から定期通院者数の情報提供を得た。
把握できた定期通院中の被害者及びHIV陽性者の総数は26,407人であった。定期通院者数は東京都区内、大阪市、名古屋市の３大都市及びその周辺に集中していることが明らかになった。拠点病院の診療責任医師が55歳以上である施設は188施設（49.5%）を占めた。
定期通院者数の多い二次医療圏では、多くの拠点病院が設置はされているものの、特定の高機能の医療施設に定期通院者が集中していた。定期通院者数0人かつ被害者及びHIV陽性者を全く受入できないとする“真の名ばかり拠点病院”は全国で8施設あった。
全ての都道府県で歯科診療ネットワークの構築を試み、冊子及びウエブで公開した。また、HIV感染透析患者医療ガイドを改訂し、全国の透析診療施設に配布した。主に肝炎ウイルス重複感染薬害被害者を対象とした継続的な肝機能評価のための情報収集体制を構築し、データの収集を開始した。また、我が国のHIV陽性者の合併症の治療状況を解析した。全国の抗HIV剤の使用状況を調査し、長期的に安全な抗HIV療法が行われるよう、主要な拠点病院の抗HIV療法の実施状況を把握し、副作用の監視を行なった。
拠点病院設立から25年以上が経過した。被害者及びHIV陽性者の診療には人的、機能的に一切関わらない、関われないという“真の名ばかり拠点病院”は限られるが、多くの診療担当医が定年退職時期を迎え、後継医不在の問題に直面していると推測され、実態把握と迅速な対処が重要である。
ほとんどの拠点病院は高次・急性期対応機能を有する地域の基幹病院であり、多くの施設が本来の病院機能とエイズ治療に関わる診療課題との間のミスマッチに苦慮している。当初の拠点病院制度の設立理念を再度確認し、エイズ診療全てを拠点病院に依存する現在のエイズ治療の考え方を是正しなければならない。
歯科領域では多くの地域で歯科医師会等主導による診療ネットワークが構築され公開されたことで、診療拒否の事案が減少し、安全で良質な歯科医療が提供されることが期待される。現在、透析、長期療養の領域においても同様の地域ネットワーク構築が望まれ、取り組みが開始された。これらの取り組みを継続することにより、薬害被害者に適切な時期に必要な医療が提供されると期待される。

結論

我が国のエイズ治療の医療体制は、これまでは、主に拠点病院による患者集約・機能集中型であったが、今後、二次医療圏などより小さな範囲で拠点病院以外の医療施設も加えて機能分担型の治療体制構築が必要である。既存の拠点病院は新たな診療体制構築のためのプラットフォームとして正しく活用・運用すべきである。治療体制の再構築にあたっては、まずは長期療養、歯科及び透析といった領域単位でHIV陽性者の受け入れ体制を整備することが新しいエイズ治療の体制整備の端緒となり得る。どの医療・福祉施設でもHIV陽性者に対応できるよう、まずは全ての医療施設ができる領域から治療に従事させていく姿勢が重要である。
被害者が抱える心身の課題は、医療の進歩、加齢、社会生活環境に応じて大きく変化すると考えられる。多職種多地域の専門家からの知見を集積することで、最終的には被害者個々の状況を理解し、適切な個別救済が適時提供できる医療体制を整える努力を継続することは重要である。

公開日・更新日

• 公開日: 2021-06-01
• 更新日: -

文献情報

• 文献番号: 201920022B
• 報告書区分: 総合
• 研究課題名: HIV感染症の医療体制の整備に関する研究
• 課題番号: H29-エイズ-指定-001
• 研究年度: 令和1(2019)年度
• 研究代表者(所属機関): 横幕 能行(独立行政法人国立病院機構名古屋医療センター 感染症科、エイズ治療開発センター)

研究分担者(所属機関)

• 岡　慎一(国立研究開発法人国立国際医療研究センター病院　エイズ治療・研究開発センター長)
• 伊藤　俊広(独立行政法人国立病院機構仙台医療センター・HIV/AIDS包括医療センター室長)
• 山本　政弘(独立行政法人国立病院機構九州医療センター・AIDS/HIV総合治療センター部長)
• 内藤　俊夫(順天堂大学医学部・総合診療科研究室・教授)
• 豊嶋　崇徳(北海道大学大学院医学研究科（北海道大学病院）・教授)
• 茂呂　寛(新潟大学医歯学総合病院・感染管理部・准教授)
• 渡邉　珠代(石川県立中央病院・免疫感染症科・診療部医長)
• 今橋　真弓（柳澤　真弓）(独立行政法人国立病院機構名古屋医療センター・感染・免疫研究部・感染症研究室・室長)
• 渡邊　大(独立行政法人国立病院機構大阪医療センター・臨床研究センター・エイズ先端医療研究部長)
• 藤井　輝久(広島大学病院・輸血部・准教授)
• 宇佐美　雄司(独立行政法人国立病院機構名古屋医療センター・歯科　口腔外科・医長)
• 池田　和子(国立研究開発法人国立国際医療研究センター病院・エイズ治療・研究開発センター・看護支援調整職)
• 吉野　宗宏(独立行政法人国立病院機構 宇多野病院・薬剤部・薬剤部長)
• 本田　美和子(独立行政法人国立病院機構東京医療センター・臨床研究センター政策医療企画研究部・高齢者ケア研究室室長)
• 葛田　衣重(千葉大学医学部附属病院・技術係職員)
• 三木　浩司(平成紫川会小倉記念病院・緩和ケア・精神科・部長)
• 四柳　宏(東京大学医科学研究所・先端医療研究センター感染症分野 教授)
• 日ノ下　文彦(国立研究開発法人国立国際医療研究センター・腎臓内科・診療科長)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 エイズ対策政策研究
• 研究開始年度: 平成29(2017)年度
• 研究終了予定年度: 令和1(2019)年度
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

平成5年「エイズ治療の拠点病院の整備について」の通知によりエイズ治療の拠点病院が選定された。拠点病院制度の整備の過程では、医療面ではエイズ発症例の治療と抗HIV療法によるエイズ発症阻止が診療の主目的であった。近年、医療体制の整備と抗HIV療法の進歩により、血友病薬害被害者（以下被害者）及びその他のHIV感染者及びエイズ患者（以下HIV陽性者）の予後は改善に改善された結果、現代のエイズ治療に求められる要件は大きく変化し、現在の拠点病院に大きく依存したエイズの治療体制では、被害者及びHIV陽性者の医療・福祉のニーズに応えられない状況となった。本研究では、現在のエイズ治療の拠点病院の診療体制の現状を解析することにより、拠点病院体制の再構築に向けての提言を行う。

研究方法

拠点病院診療案内の掲載情報収集時に、都道府県から全ての拠点病院及び拠点病院以外でエイズ治療に関わっている医療施設に情報提供を依頼した。また、拠点病院に対しては、現在対応可能な医療の内容を記したチェックシートへの回答協力も依頼した。各拠点病院の診療責任者の卒年を厚生労働省から開示されている資料から推定した。
（倫理面への配慮）
情報の収集、解析及び公開等について、国立病院機構名古屋医療センター臨床研究審査委員会で承認を得た（整理番号：2016-86）。

結果と考察

調査した3年間の調査票回収率は100%であった。
拠点病院のほとんどは急性期・高次医療や三次救急を担う地域の基幹病院であった。大都市を含2018年末時点で算出した診療責任医師の平均年齢は54歳であった。拠点病院で抗HIV剤処方を担当する主診療科は、総合内科（33%）、血液内科（24%）、感染症科（20%）、呼吸器内科（9%）であった。また、チーム医療加算を算定できている拠点病院は限られていた。
拠点病院にはほとんど全ての未治療初診HIV陽性者が受診し、2018年末時点で、26,407人の定期通院者が確認できた。定期通院者数の76%が定期通院者数100人以上の49施設（12.5%）に集中していた。定期通院者の94％が治療継続中で、その99%がHIV RNA量を抑制できていた。治療成績は定期通院者数や地域で差はなかった。
HIV感染以外の課題で他の診療科や他の医療機関を受診する被害者及びHIV陽性者は増加している。拠点病院は平成5年の設置以来、定期通院者数や医療必要度の変化に応じた設置施設数、場所及び機能の見直しが行われていない。
エイズ治療に携わる医師の高齢化と後継医不在は深刻であるが、診療科の廃止が契機となって拠点病院の返上が検討されることもある。また、拠点病院でエイズ治療に関わる医師のほとんどは専門医ではなく診療の負担感が大きい。しかしながら抗HIV療法に関しては治療レベルの均てん化が進み、我が国の抗HIV療法の治療成績は定期受診者数に依存せずどの施設でも極めて良好である。
地域の基幹病院である拠点病院が、要支援・要介護となった被害者及びHIV陽性者の療養支援に応えることは、定期通院者数の多寡に関係なく病院機能として対応困難なことが多い。今後、拠点病院でエイズ診療に携わる医療者の主たる役割は、抗HIV療法のマネジメントと多科他施設連携役程度とするのが現実的である。そして、現代のエイズ治療の現状と課題に応えるため、ブロックや中核拠点病院が中心となり、エイズ治療の拠点病院体制の再構築を行うことが必要である。医療体制の再構築にあたっては、厚生労働省の昨今の「病院完結型」から「地域完結型」の方針に則って、非専従医が診療することを前提に、がん、難病、地域連携等、既存の種々の診療連携体制を参考に、また、それに従事する医療・福祉資源を利用可能なように検討することが望ましい。

結論

被害者個々の状況を理解し、現在、適切な個別救済医療が適時提供できる体制を整えるには、エイズ治療の拠点病院体制の再整備が必要である。拠点病院との連携のもと、どの医療機関でもその機能に応じて被害者及びHIV陽性者に必要な医療・福祉サービスを提供可能な体制の構築が望まれる。
抗HIV療法の診療レベルが高い我が国においては、HIV感染が医療・福祉サービスの提供ができない理由にはならず、被害者及びHIV陽性者の受入の障壁が存在する場合、それは差別偏見の存在を示すことと同値である。課題が多いとされる長期療養、歯科及び透析領域では、HIV感染の事実によって医療・福祉サービスの提供が阻害されることはあってはならない。
現在、被害者及びHIV陽性者の受入に特別な施策やスキルは要しない。既存の医療・福祉サービス提供の仕組みや他領域の医療・福祉従事者のスキルを活用した、現代のエイズ治療の現状に即し、持続可能かつ適応力を有する医療体制の構築が望まれる。

公開日・更新日

• 公開日: 2021-06-01
• 更新日: -

行政効果報告

• 文献番号: 201920022C

成果

• 専門的・学術的観点からの成果: 2016年から2021年それぞれの年末時点における全拠点病院の抗HIV療法の治療継続率と治療成功率はそれぞれ94％以上、99％以上で、設置地域や施設毎の定期通院者数にかかわらないこと示した。2021年末時点、日本の拠点病院は、UNAIDSの「検査と治療の95-95-95 targets」の2番目と3番目の「95」をほぼ達成していることを示した。回答率は全調査年で100%であった。新型コロナウイルス感染拡大以降も、抗HIV療法は拠点病院により確実に提供継続されたことも示した。
• 臨床的観点からの成果: 拠点病院は大部分が公的医療機関・大学・国を開設主体とし、ほとんどが感染対策向上加算1算定施設であることを明らかにした。また、拠点病院のHIV感染症/AIDS診療機能及び合併症や併存疾患への対応の可否を調べたところ、定期通院者が0人の施設は対応不可とする割合が明らかに高かった。HIV感染症/AIDS診療分野でも医療の集約化が進む中、診療機能維持には、診療に従事する人材の確保・育成の観点からも継続して診療経験が蓄積されることが必要であることを示した。
• ガイドライン等の開発: 毎年改訂している「拠点病院診療案内」は全国の拠点病院、行政機関等で活用されている。ブロック拠点病院の分担研究者により、HIV検査実施や社会福祉制度利用のための手引き等が成果物として作成され、全国に配布され活用されている。透析及び歯科領域では、「透析患者医療ガイド」、「HIV感染者の歯科診療ガイドブック」、「歯科衛生士のためのHIV/AIDS読本」等がそれぞれの学術団体の協力を得て作成され、診療現場で利活用されている。
• その他行政的観点からの成果: 本研究で得られた知見は、令和3年3月11日「HIV 感染症・エイズに関する医療体制について(依頼)」の通知、令和3年12月23日「ヒト免疫不全ウイルスによる免疫機能障害者に対する指定自立支援医療機関の指定について」の事務連絡が発出に貢献した。拠点病院の現況の調査を研究班主体の調査票方式から行政主体のG-MISへの転換を試みこれを達成した。収集された結果は、毎年２回開催されるエイズ動向委員会や他の研究班の成果の検証にも活用され、我が国のHIV感染症/AIDS対策の推進に貢献している。
• その他のインパクト: 拠点病院からの情報収集システムを、厚生労働省と共同で調査票方式からのG-MISに移行させることに成功した。また、合併症や併存疾患及び高齢化等の課題の検討に資するため、「HIV感染症を合併した血友病患者に対する全国的な医療提供体制に関する研究」班（野田班）との共同研究によりNDBの活用による悉皆性の高い情報収集システムを構築した。そして、G-MISやNDBを利活用しエイズ診療の現況を可視化する体制を構築した。これは、今後の日本のエイズ診療に係る施策立案及び成果評価に有用であり必須である。

発表件数

• 原著論文（和文）: 21件
• 原著論文（英文等）: 6件
• その他論文(和文): 23件
• その他論文(英文等): 78件
• 学会発表(国内学会): 240件
• 学会発表(国際学会等): 26件
• その他成果(特許の出願): 0件
• その他成果(特許の取得): 0件
• その他成果(施策への反映): 0件
• その他成果(普及・啓発活動): 0件

主な原著論文20編（論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限る）

• 原著論文1: Oka S, Ogata M, Takano M et al.; the Cancer Screening in Hemophiliac/HIV Patient Study Group. Non-AIDS-defining malignancies inJapanese hemophiliacs with HIV-1 infection.; Global Health & Medicine. , 1 (1) , 49-54 (2019)
• 原著論文2: Naito T, Tanei M, Ikeda N,et al.; Key diagnostic characteristics of fever ofunknown origin in Japanese patients: a prospective multicentre study.; BMJ Open , (9) , e032059- (2019)
• 原著論文3: 山本政弘; HIV感染者の高齢化による問題－合併症の増加と診療体制の問題を中心に－; 新薬と臨床 , 68 (6) , 77-81 (2019)
• 原著論文4: 山本政弘; HIV感染症と悪性腫瘍; 呼吸器内科 , 36 (5) , 457-459 (2019)
• 原著論文5: 藤井輝久; HIV感染症と血球異常; 日化療雑誌 , 93 (4) , 577-582 (2019)
• 原著論文6: 宇佐美雄司; 「治りにくい！ふと、何かおかしいと思った瞬間」がキーポイント．4.口腔症状を契機にHIV感染が判明した症例．; 日本歯科医師会雑誌 , 72 (7) (2019)
• 原著論文7: Ode H, Imahashi M, Yokomaku Y, et al.; Identifying integration sites of theHIV-1 genome with intact and aberrant ends through deep sequencing.; J Virol Methods , (267) , 59-65 (2019); doi: 10.1016/j.jviromet.2019.03.004
• 原著論文8: Mizushima D, Oka S. et al.; High prevalence and incidence of rectal Chlamydia infection among men who have sex with men in Japan. ; PLoS One , 14 (12) , e0220072- (2019)
• 原著論文9: Paes W, Leonov G,Oka S, et al.; Contribution of proteasome-catalyzed peptide cis-splicing to viral targeting by CD8+ T cells inHIV-1 infection; Proc Natl Acad Sci USA , 116 (49) , 24748-24759 (2019)
• 原著論文10: Chikata T, Paes W, Oka S et al.; Identification of Immunodominant HIV-1 Epitopes Presented by HLA-C*12:02, a Protective Allele, Using anImmunopeptidomics Approach. ; J Virol , 93 (17) , e00634-19 (2019)
• 原著論文11: Kulkarni S, Lied A, Kulkarni V, Rucevic M,Oka S, et al. ; CCR5AS lncRNA variation differentially regulates CCR5, influencing HIV disease outcome.; Nat Immunol , 20 (7) , 824-934 (2019)
• 原著論文12: Matsunaga A, Oka M, Oka S, et al.; A Quantitative Systemfor Monitoring Blood-Circulating Viral Protein R of Human Immunodeficiency Virus-1 Detected a Possible Link withPathogenic Indices. ; AIDS Res Hum Retroviruse , 35 (7) , 660-663 (2019)
• 原著論文13: Komatsu K, Kinai E, Oka S et al.; Variousassociations of aging and long-term HIV infection with different neurocognitive functions: detailed analysis of aJapanese nationwide multicenter study; J Neurovirol , 25 (2) , 208-220 (2019)
• 原著論文14: Naito T, Suzuki M, Fukushima S,et al; Comorbidities and co-medications among 28 089 people living with HIV: A nationwide cohort study from 2009 to 2019 in Japan.; HIV Med (2021)
• 原著論文15: Naito T, Yan Y, Tabe Y,et al; Real-world evidence for the effectiveness and breakthrough of BNT162b2 mRNA COVID-19 vaccine at a medical center in Japan.; Hum Vaccin Immunother (2021)
• 原著論文16: Yano S, Fukui S, Inui A,et al; Cavitary pulmonary Kaposi's sarcoma in AIDS.; ID Cases 24 (2021)
• 原著論文17: Yan Y, Naito T, Hsu NC,et al; Adoption of hospitalist care in Asia: Experiences from Singapore, Taiwan, Korea, and Japan.; J Hosp Med (2021)
• 原著論文18: Chen Q, Tsubaki M, Minami Y,et al; Using Mobile Phone Data to Estimate the Relationship between Population Flow and Influenza Infection Pathways.; nt J Environ Res Public Health (2021)
• 原著論文19: Naito T, Mori H, Fujibayashi K,et al; Analysis of antiretroviral therapy switch rate and switching pattern for people living with HIV from a national database in Japan.; Sci Rep (2022)
• 原著論文20: Naito T, Fujibayashi K, Mori H,et al; Delayed diagnosis of human immunodeficiency virus infection in people diagnosed with syphilis: A nationwide cohort study from 2011 to 2018 in Japan.; J Infect Chemother (2022)

公開日・更新日

• 公開日: 2021-06-01
• 更新日: 2024-06-13

収支報告書

• 文献番号: 201920022Z
• 報告年月日: 2021年03月19日

収入

• (1)補助金交付額: 138,580,000円
• (2)補助金確定額: 138,580,000円
• 差引額 [(1)-(2)]: 0円

支出

研究費 (内訳)	直接研究費	物品費	27,435,078円
		人件費・謝金	19,261,058円
		旅費	22,124,910円
		その他	37,795,819円
	間接経費		31,980,000円
	合計		138,596,865円

備考

備考

合計額のうち、16,835円は自己資金、30円は預金利息

公開日・更新日

• 公開日: 2021-06-01
• 更新日: -