文献情報
文献番号
201908005A
報告書区分
総括
研究課題名
将来に亘って持続可能ながん情報提供と相談支援の体制の確立に関する研究
課題番号
H29-がん対策-一般-005
研究年度
令和1(2019)年度
研究代表者(所属機関)
高山 智子(国立研究開発法人国立がん研究センター がん対策情報センター がん情報提供部)
研究分担者(所属機関)
- 河野 浩二(公立大学法人福島県立医科大学医学部消化管外科学講座)
- 近藤 俊輔(国立研究開発法人国立がん研究センター中央病院 先端医療科 )
- 中島 信久(琉球大学医学部付属病院 地域医療部 )
- 田村 和夫(福岡大学医学部総合医学研究センター )
- 奥村 晃子(公益財団法人 日本医療機能評価機構 EBM医療情報部 )
- 若尾 文彦(国立研究開発法人 国立がん研究センター がん対策情報センター )
- 西田 俊朗(国立研究開発法人 国立がん研究センター 中央病院 )
- 中山 健夫(京都大学大学院医学研究科 社会健康医学系専攻健康情報学分野 )
- 藤 也寸志(国立病院機構九州がんセンター )
- 清水 奈緒美(神奈川県立がんセンター 看護局 )
- 萩原 明人(国立循環器病研究センター予防医学・疫学情報部 )
- 森田 智視(京都大学大学院医学研究科医学統計生物情報学 )
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 がん対策推進総合研究
研究開始年度
平成29(2017)年度
研究終了予定年度
令和1(2019)年度
研究費
4,929,000円
研究者交替、所属機関変更
非該当
研究報告書（概要版）
研究目的
求められるがんの情報や支援の範囲は急速に広がり、誤った情報への誘導を避けるためにも、迅速・確実な情報提供体制が求められている。現在、がんに関する情報提供は、主に国立がん研究センター「がん情報サービス」により広範囲にわたるがんの情報提供が行われているが、限られる資源の中で、今後も標準治療から専門性の高い情報まで広がり続ける情報をどのように適切かつ正確、迅速に提供していくかは、喫緊の課題となっている。
同様に、複雑化し増え続けるがん患者らの相談支援ニーズに対応するために、持続可能で適切な相談支援体制の構築に向けて、エビデンスに基づくがん相談支援体制の確立が求められている。患者をはじめとする国民が信頼できるがん情報を迅速に享受でき、また、適切に活用できるようになるためには、持続可能ながんの情報提供と相談支援の体制は、両者がそれぞれ、また相互によりよく機能することが重要である。
そこで本研究では、将来に亘って持続可能ながん情報提供と相談支援の体制の確立に向けて、１）急速に多様化するがん情報ニーズに迅速かつ正確に対応するために“All Japan”でのがん情報提供体制のあり方を提言すること、２）がん診断早期からのがん相談支援の有効性の検証を行い、エビデンスを構築することの２つを目的として、初年度の検討を開始した。
同様に、複雑化し増え続けるがん患者らの相談支援ニーズに対応するために、持続可能で適切な相談支援体制の構築に向けて、エビデンスに基づくがん相談支援体制の確立が求められている。患者をはじめとする国民が信頼できるがん情報を迅速に享受でき、また、適切に活用できるようになるためには、持続可能ながんの情報提供と相談支援の体制は、両者がそれぞれ、また相互によりよく機能することが重要である。
そこで本研究では、将来に亘って持続可能ながん情報提供と相談支援の体制の確立に向けて、１）急速に多様化するがん情報ニーズに迅速かつ正確に対応するために“All Japan”でのがん情報提供体制のあり方を提言すること、２）がん診断早期からのがん相談支援の有効性の検証を行い、エビデンスを構築することの２つを目的として、初年度の検討を開始した。
研究方法
１）持続可能ながん情報提供体制の検討では、（1）患者や国民向けのがんの情報の品質管理の可視化、（2）がん関連の学術団体等との連携のあり方、（3）科学的根拠に基づく信頼できる情報づくりの担い手の育成、（4）患者や家族の質問や疑問の継続的な収集方法と活用方法に関する検討と（5）提言書の取りまとめを行った。２）持続可能かつ有効ながん相談支援体制の確立に関する検討では、（1）がん相談体験スケールの開発、（2）がん相談支援センター利用の前後での利用者のQOLと心理状態の比較検討、（3）がん相談支援センターの相談支援の状況とその体制づくりの実態、（4）がん相談支援事業の周知活動の評価に関する研究を実施した。
結果と考察
１）持続可能ながん情報提供体制の検討：がん関連の各関係組織・団体等が、「情報の質」を中心に据えてそれぞれの強みを発揮し、連携の下で、信頼できる適切な情報を作る体制をもつことが解決策の一つの姿であると考えられた。連携による体制が機能しうるのかについて、実現可能性の検討・検証が必要である。２）がん相談支援の有効性の検証に関する検討：開発したがん相談体験スケールの信頼性・妥当性は確認され、心理状態とQOLとの肯定的な関連が示された。また相談支援センターの利用後の心理状態の改善が示された。がん相談支援センターの体制の検討では、特徴は4つに類型化されたことからも、体制の違いによる相談支援センターの効果についてもさらに検討を進めることが重要であると考えられた。
結論
１）持続可能ながん情報提供体制の検討：連携によるがんの情報提供の実現には、学術団体以外のさまざまな諸機関との調整、資金やマンパワーの確保も求められる。運営資金のあり方や体制について考えるべき課題は残されており、引き続き、モデル事業等も含めた慎重な検討が必要である。以上について、「患者や国民のためのがん情報を提供する持続可能な体制の確立に関する提言書」を作成した。
２）がん相談支援の有効性の検証に関する検討：本研究で開発した「がん相談体験のスケール」の信頼性および妥当性は確認され、相談支援センター利用者の利用後の心理状態の改善が示された。相談支援センターの利用前後の有効性の最終評価とともに、相談支援センターの体制別の効果の検証も必要である。
２）がん相談支援の有効性の検証に関する検討：本研究で開発した「がん相談体験のスケール」の信頼性および妥当性は確認され、相談支援センター利用者の利用後の心理状態の改善が示された。相談支援センターの利用前後の有効性の最終評価とともに、相談支援センターの体制別の効果の検証も必要である。
公開日・更新日
公開日
2020-09-09
更新日
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