健康食品等の安全確保に必要な技術的課題への対応と効果的な情報発信のための研究

文献情報

• 文献番号: 201823022A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: 健康食品等の安全確保に必要な技術的課題への対応と効果的な情報発信のための研究
• 課題番号: H30-食品-一般-010
• 研究年度: 平成30(2018)年度
• 研究代表者(所属機関): 藤井 仁(目白大学 看護学部)

研究分担者(所属機関)

• 新井　一郎(日本薬科大学　薬学部)
• 三澤　仁平(日本大学　医学部)
• 木村　尚史(北海道大学　医学部)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 食品の安全確保推進研究
• 研究開始年度: 平成30(2018)年度
• 研究終了予定年度: 令和2(2020)年度
• 研究費: 7,000,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

本研究では、過去に健康被害が生じた健康食品を利用した者、利用したいと思っている者の人数を推定し、そのようなハイリスク層がどのような特徴を持っているのかについて明らかにすることを目的とした。また、インターネットや雑誌等のメディアで過去に健康被害が生じた健康食品についてどのような情報提供がなされているか、問題点は何かを検証した。

研究方法

以下の四つの調査を実施した。
①過去に健康被害を生じた健康食品のユーザに対するインタビュー調査
②過去に健康被害を生じた健康食品のユーザに対するアンケート調査、症例対象研究
③過去に健康被害を生じた健康食品のインターネット上での検索結果に関する調査
④過去に健康被害を生じた健康食品の新聞等での情報提供に関する調査
①、②がハイリスク層の特徴を明らかにすることを目的とした調査であり、③、④が情報提供のあり方とその問題点に関する調査である。

結果と考察

過去に健康被害を生じさせた健康食品の利用者は主にインターネットを介して商品を購入しており、購入の際の情報源としてもインターネット全般、中でも個人のブログを参考にすることが多かった。購入の際に参考にする情報も口コミ等の個人の意見を参考にする傾向が確認できた。ただし、健康食品に固執し医療機関に対して忌避感をもつようなことはなく、美容目的で医療機関に行った、相談したいと答えるものは対照群よりも多かった。
健康食品の健康被害や情報注意喚起の情報は、新聞においては、当局が、販売禁止などの措置をした直後には掲載されていたものの、それ以外の時期では、記事は少なかった。また、当局による健康被害情報の紹介や注意喚起が行われた後においても、その情報を掲載しないで該当健康食品の記事が掲載されていた場合があった。商品購入のためのネットサイトにおいては、十分な健康被害情報を提供できておらず、さらに、商品販売者のサイトにおいても、健康被害情報が掲載されている割合は少なかった。

結論

過去に健康被害を生じさせた健康食品の利用者は、公的な注意喚起情報は認識せずに購入していることが多く、購入前の検討段階で、商品の口コミ等と同様に、注意喚起情報が消費者に届き、正しい判断ができるよう、健康食品の情報伝達体制が整備される必要がある。

公開日・更新日

• 公開日: 2020-10-27
• 更新日: -

収支報告書

• 文献番号: 201823022Z