文献情報
文献番号
201809002A
報告書区分
総括
研究課題名
健康診査・保健指導の有効性評価に関する研究
課題番号
H28-循環器等-一般-003
研究年度
平成30(2018)年度
研究代表者(所属機関)
永井 良三(自治医科大学 医学部)
研究分担者(所属機関)
- 磯 博康(大阪大学 医学系研究科)
- 山縣 然太朗(山梨大学大学院 総合研究部医学域社会医学講座)
- 津下 一代(公益財団法人愛知県健康づくり振興事業団 あいち健康の森健康科学総合センター)
- 三浦 克之(滋賀医科大学 医学部)
- 宮本 恵宏(国立循環器病研究センター 予防健診部)
- 岡村 智教(慶應義塾大学医学部 衛生学公衆衛生学)
- 小池 創一(自治医科大学 地域医療学センター)
- 古井 祐司(東京大学 政策ビジョン研究センター)
- 立石 清一郎(産業医科大学 保健センター)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究
研究開始年度
平成28(2016)年度
研究終了予定年度
平成30(2018)年度
研究費
15,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
本研究では予測される将来の健康リスクを把握し早期予防につながる施策とするために健診や関連した事後指導等の評価方法を検討した。評価方法は保健事業における実行性を鑑みて設計し長期的、多角的な視点から有効性を検証した。
研究方法
健診のあり方検討では成人の循環器疾患や糖尿病予防を対象とした健診制度を検証した。具体的には予測される発症リスクをスクリーニングしリスク軽減を図る早期の予防介入につながる評価指標および評価方法を検討した。施策実行性の検討では健康づくり動線の構築の検討にあたりデータを活用した効果的な健康・予防の推進を目指す自治体国保のデータヘルスの活用を検討した。また予防教育の早期開始と家族単位での生活習慣改善を促すために学習指導要領に準拠しデータヘルスに基づく予防啓発プログラムによる模擬授業を実施した。
結果と考察
健診のあり方検討では、１）血管内皮機能、中心血圧、脈波増大係数に関する疫学研究により、一般地域住民における喫煙習慣はAI高値と関連した。AI検査が健診に導入可能な有用性の高い検査であると考えられる。２）ライフコース・ヘルスケアからみた妊婦健診、乳幼児健診、学校健診の項目の検討では、アウトカムである健康事象の設定、経年的な追跡項目と年齢ステージ毎の項目を選定する必要がある。これらを各健診の標準化やデータの保管状況も加味して次世代医療基盤法等の動向もみながら検討する必要がある。３）思い出し法による20歳時の体重および20歳時からの体重増加量とその後の検査データとの関連分析では、男女とも若年期から中年期まで20歳頃の体重は比較的正確に申告できている可能性があり、簡便な方法で過去の肥満状況を推測でき現在の検査データ解釈に有用と示唆された。４）人間ドック健診大規模データ活用による糖尿病・境界型糖尿病の腎機能悪化への影響検討では、正常腎機能者において2年後のeGFR<60 ml/min/1.73m2（尿蛋白は陰性のまま）には耐糖能ではなくBMI、血圧、脂質が関連しており、2年後の尿蛋白±以上（eGFR≥60 ml/min/1.73m2のまま）にはBMI、喫煙に加えて耐糖能異常が境界型糖尿病の段階から影響することが確認できた。５）一般住民における潜在性冠動脈硬化進展度と冠動脈イベント予測ツールによる推算リスクとの関連を検討した結果、ツールによる違いは大きくなくツールを構成する危険因子の組み合わせの妥当性を潜在性動脈硬化のレベルで支持するものである。６）Fatty liver indexの脂肪肝診断能に関する評価は飲酒有無に関わらず良好だが中等量以上の飲酒者では脂肪肝の定量的評価に関する診断能の低下傾向が示されFLI値は慎重に評価する必要がある。７）特定健康診査の産業保健スタッフの関与に関する実態調査から、特定健康診査・特定保健指導は産業保健専門職にとって優先順位の高くない活動であり、事業そのもののメリットを示す、健康経営との連結等の方向性から検討を進める必要がある。労働者個人に対しては健康管理を確実にしてもらうための支援をする等親和性が高い。
施策実行性の検討に関しては、１）効果的な健康・予防の推進を目指す自治体国保のデータヘルスの活用方策を検討し、健康課題とその解決策の保険者相互の共有、評価指標の設定支援などを実現するツールや教育コンテンツが有用である。２）小学６年生向け予防啓発プログラムによる試行を行った。データヘルスを活用した教材は“自分ごと化”につながること、学校教育が子どもから大人への健康づくり“動線”の構築や地域の健康づくりの起点になり得る可能性がある。
施策実行性の検討に関しては、１）効果的な健康・予防の推進を目指す自治体国保のデータヘルスの活用方策を検討し、健康課題とその解決策の保険者相互の共有、評価指標の設定支援などを実現するツールや教育コンテンツが有用である。２）小学６年生向け予防啓発プログラムによる試行を行った。データヘルスを活用した教材は“自分ごと化”につながること、学校教育が子どもから大人への健康づくり“動線”の構築や地域の健康づくりの起点になり得る可能性がある。
結論
本研究により予測される将来のリスクを予測し介入により軽減させることができる評価指標（健康診査項目）および評価方法の検討に資する基礎資料が提示された。具体的には、簡便かつ非侵襲的に動脈硬化を評価する定量的な検査や現状の背景を把握する手法など、今後の健診に導入可能な有用性の高い指標が示された。またリスクを予測するツールを構成する危険因子の組み合わせやその妥当性に関しても知見が示された。これらは生涯を通じて健康増進を図る健康診査のあり方など今後の国の健康施策の検討に資する。一方、保健事業の現場で適用可能な予防介入施策については自治体国保におけるデータヘルスを活用して地域の健康課題を構造化しその解決策をパターン化することの有用性が示され、今後、保険者相互にノウハウを共有化したり、標準的な評価指標を提示するといった、都道府県や保険者協議会等が保険者へ支援すべき内容が提示された。学校教育を通じた予防啓発ではデータヘルスを活用した教材の有用性や学校、家庭において受容性のある実施スキームであることが示され保険者や自治体衛生部局、学校保健相互の連携の有用性と具体的な教材が示された。
公開日・更新日
公開日
2019-12-23
更新日
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