文献情報
文献番号
201709013A
報告書区分
総括
研究課題名
脳卒中の医療体制の整備のための研究
課題番号
H28-循環器等-一般-011
研究年度
平成29(2017)年度
研究代表者(所属機関)
飯原 弘二(国立大学法人九州大学 医学研究院 脳神経外科)
研究分担者(所属機関)
- 西村 邦宏(国立循環器病研究センター予防医学・疫学情報部)
- 吉村 紳一(兵庫医科大学脳神経外科)
- 塩川 芳昭(杏林大学医学部脳神経外科)
- 嘉田 晃子(名古屋医療センター臨床研究センター臨床試験研究部生物統計研究室)
- 小笠原 邦昭(岩手医科大学医学部脳神経外科)
- 豊田 一則(国立研究開発法人国立循環器病研究センター脳血管部門)
- 東 尚弘(国立がん研究センターがん対策情報センターがん登録センター)
- 坂井 信幸(神戸市立医療センター中央市民病院脳神経外科)
- 星野 晴彦(東京都済生会中央病院神経内科)
- 長谷川 泰弘(聖マリアンナ医科大学神経内科)
- 橋本 洋一郎(熊本市民病院神経内科)
- 小川 彰(岩手医科大学)
- 鈴木 倫保(山口大学大学院医学系研究科脳神経外科学)
- 辻野 彰(長崎大学病院脳神経内科)
- 北園 孝成(九州大学大学院医学研究院病態機能内科学)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究
研究開始年度
平成28(2016)年度
研究終了予定年度
平成30(2018)年度
研究費
5,385,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
2015年に機械的血栓回収療法の治療効果が相次いで発表されるに伴い、急性期脳梗塞に対する標準治療は一変し、急性期医療体制の整備は喫緊の課題となった。本研究の目的は、急性期脳梗塞のt-PA静注療法の均てん化、血管内治療の集約化を図るため、脳梗塞超急性期医療の実態を把握した上で、臨床指標を策定し、大規模データベース（J-ASPECT Studyなど）から、策定した臨床指標を算出し、地域の実状を考慮した脳梗塞超急性期医療の提供体制の整備に資する資料を提供することにある。
研究方法
（１）脳梗塞超急性期治療の地域別実態把握と評価：
①日本脳卒中学会、脳神経外科学会、神経学会、脳神経血管内治療学会の協力のもと、脳梗塞超急性期治療の退院調査を行う。 具体的には学会の教育訓練施設を対象に、前年度に治療した脳梗塞急性期症例のDPCデータを、ICD-10コードを用いて抽出し、rt-PA静注療法、血管内治療を施行した患者情報を収集する。患者情報、病院情報を含む統合データベースを作製、患者要因、病院要因を考慮したhierarchical multiple regression analysisを行い、予後に与える影響を解析する。また、全国悉皆救急搬送情報との突合を確率的データマッチングの手法を用いて、専用の高機能コンピューターを用いて解析する。
②血管内治療のエビデンスが出版された2015年前後の脳梗塞超急性期におけるrt-PA静注療法、血管内治療の治療数、受療率を、既に構築された統合データベース（J-ASPECT Studyなど）を活用して、地理的要因を考慮して比較、検討することによって、エビデンス・プラクティス ギャップの可視化を図る。
③研究分担者により、人口密度の異なる地域における遠隔医療の活用を含めた実態調査を行う。また脳卒中に関する全国規模および地域におけるデータベース、レジストリーを用いて、血管内治療のエビデンスが出版された前後におけるrt-PA静注療法、血管内治療の地域、研究参加施設別の実態を把握する。
（２）地域特性を考慮した、rt-PA療法の均てん化、血管内治療の集約化を目指した医療体制構築のための指標：
脳梗塞を発症してからの搬送、診断、治療の3つの段階で、rt-PA静注療法、血管内治療の施行に関わる臨床指標を策定し、継続的なモニターの可能性につき検討する。
（３）rt-PA療法の均てん化を目指した、rt-PA静注療法適正治療指針の改訂に資するデータの蓄積：
rt-PA療法の均てん化に向けて、上記の脳卒中データベースを活用して、脳梗塞超急性期治療に関する臨床指標の継続的な収集を行い、rt-PA静注療法適正治療指針の改訂に資するデータの蓄積を図る。
①日本脳卒中学会、脳神経外科学会、神経学会、脳神経血管内治療学会の協力のもと、脳梗塞超急性期治療の退院調査を行う。 具体的には学会の教育訓練施設を対象に、前年度に治療した脳梗塞急性期症例のDPCデータを、ICD-10コードを用いて抽出し、rt-PA静注療法、血管内治療を施行した患者情報を収集する。患者情報、病院情報を含む統合データベースを作製、患者要因、病院要因を考慮したhierarchical multiple regression analysisを行い、予後に与える影響を解析する。また、全国悉皆救急搬送情報との突合を確率的データマッチングの手法を用いて、専用の高機能コンピューターを用いて解析する。
②血管内治療のエビデンスが出版された2015年前後の脳梗塞超急性期におけるrt-PA静注療法、血管内治療の治療数、受療率を、既に構築された統合データベース（J-ASPECT Studyなど）を活用して、地理的要因を考慮して比較、検討することによって、エビデンス・プラクティス ギャップの可視化を図る。
③研究分担者により、人口密度の異なる地域における遠隔医療の活用を含めた実態調査を行う。また脳卒中に関する全国規模および地域におけるデータベース、レジストリーを用いて、血管内治療のエビデンスが出版された前後におけるrt-PA静注療法、血管内治療の地域、研究参加施設別の実態を把握する。
（２）地域特性を考慮した、rt-PA療法の均てん化、血管内治療の集約化を目指した医療体制構築のための指標：
脳梗塞を発症してからの搬送、診断、治療の3つの段階で、rt-PA静注療法、血管内治療の施行に関わる臨床指標を策定し、継続的なモニターの可能性につき検討する。
（３）rt-PA療法の均てん化を目指した、rt-PA静注療法適正治療指針の改訂に資するデータの蓄積：
rt-PA療法の均てん化に向けて、上記の脳卒中データベースを活用して、脳梗塞超急性期治療に関する臨床指標の継続的な収集を行い、rt-PA静注療法適正治療指針の改訂に資するデータの蓄積を図る。
結果と考察
（１）平成27年度のJ-ASPECT study退院調査を行った。脳卒中全体で127,427症例（脳梗塞：84,970症例、くも膜下出血：9,841症例、脳内出血：32,886症例）のデータを収集し、このうち脳梗塞超急性期治療に関して、t-PA静注療法が5,251症例、血栓回収療法が2,844症例であった。
またJ-ASPECT studyにおける2010年から2014年までの脳梗塞急性期治療に関するデータを検討した。t-PA静注療法、血栓回収療法の施行率を都道府県別にプロットしたローレンツ曲線を作成した。t-PA静注療法と比較して、血栓回収療法の施行率の均てん化の遅れが可視化された。これまで、2010年と2014年に、J-ASPECT Studyの一環として、診療施設調査を行っているが、 CSCスコアの改善が、その後のアウトカムの改善につながっていることが明らかとなった。
（２）さらに、これまでに平成２２年から４年毎に施行している診療施設調査の準備を行い、平成３０年度に開始する。地域医療計画で測定可能な指標を策定するため、本診療施設調査の項目中で、脳卒中のアウトカムに影響する因子を確定する予定である。今後は策定した評価指標に関して継続的な算出を行い、数値目標と充足度を可視化する予定である。
またJ-ASPECT studyにおける2010年から2014年までの脳梗塞急性期治療に関するデータを検討した。t-PA静注療法、血栓回収療法の施行率を都道府県別にプロットしたローレンツ曲線を作成した。t-PA静注療法と比較して、血栓回収療法の施行率の均てん化の遅れが可視化された。これまで、2010年と2014年に、J-ASPECT Studyの一環として、診療施設調査を行っているが、 CSCスコアの改善が、その後のアウトカムの改善につながっていることが明らかとなった。
（２）さらに、これまでに平成２２年から４年毎に施行している診療施設調査の準備を行い、平成３０年度に開始する。地域医療計画で測定可能な指標を策定するため、本診療施設調査の項目中で、脳卒中のアウトカムに影響する因子を確定する予定である。今後は策定した評価指標に関して継続的な算出を行い、数値目標と充足度を可視化する予定である。
結論
超急性期虚血性脳卒中の医療の実態を把握することで、歴然とした地域格差や不均衡が存在することが明らかとなった。最終年度では、平成３０年度に施行する診療施設調査の結果を検討し、地域ベースで算出可能な指標を同定して、脳卒中アウトカムとの関連を検討する。
本研究で構築する医療施設のネットワークの枠組みは、脳卒中のみならず、広く急性心筋梗塞などの循環器病領域、救急医療、僻地・離島の医療にも応用されていくものと考えられ、今後の医療計画の策定に向けて、脳卒中超急性期医療に関する臨床指標を策定し、数値目標を可視化することで、二次医療圏の見直しなどに向けたPDCAサイクルの実現をもたらし、国民福祉の向上が期待される。
本研究で構築する医療施設のネットワークの枠組みは、脳卒中のみならず、広く急性心筋梗塞などの循環器病領域、救急医療、僻地・離島の医療にも応用されていくものと考えられ、今後の医療計画の策定に向けて、脳卒中超急性期医療に関する臨床指標を策定し、数値目標を可視化することで、二次医療圏の見直しなどに向けたPDCAサイクルの実現をもたらし、国民福祉の向上が期待される。
公開日・更新日
公開日
2018-07-05
更新日
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