食事摂取基準を用いた食生活改善に資するエビデンスの構築に関する研究

文献情報

文献番号
201608021A
報告書区分
総括
研究課題名
食事摂取基準を用いた食生活改善に資するエビデンスの構築に関する研究
課題番号
H26-循環器等(政策)-指定-001
研究年度
平成28(2016)年度
研究代表者(所属機関)
佐々木 敏(東京大学 大学院医学系研究科)
研究分担者(所属機関)
  • 柴田 克己(滋賀県立大学 人間文化学部)
  • 勝川 史憲(慶應義塾大学 スポーツ医学研究センター)
  • 奥田 昌之(山口大学 大学院創成科学研究科)
  • 朝倉 敬子(東邦大学 医学部)
  • 大久保 公美(国立保健医療科学院 生涯健康研究部)
  • 村上 健太郎(東京大学 大学院情報学環)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究
研究開始年度
平成26(2014)年度
研究終了予定年度
平成28(2016)年度
研究費
12,839,000円
研究者交替、所属機関変更
所属機関異動 研究分担者 村上健太郎 所属機関名 滋賀県立大学(平成28年4月1日~28年7月31日)→東京大学(平成28年8月1日以降)

研究報告書(概要版)

研究目的
次の2つを主な目的として研究を実施した。
(1)小児、学童、高齢者ならびに食事と関連の深い代謝性疾患を有する者(糖尿病を中心に)における食事摂取基準の策定に資するエビデンスの構築。
(2)食事摂取基準を活用するための科学的かつ実践的なツールの開発。

研究方法
【日本人幼児の食事摂取量と健康成長状態等に関する研究】 
2015年10月~11月に、全国24道府県(北海道、青森、岩手、山形、茨城、群馬、埼玉、神奈川、新潟、富山、石川、静岡、大阪、兵庫、奈良、島根、岡山、広島、徳島、福岡、佐賀、熊本、大分、沖縄)において合計315の保育園に通う1歳7か月~6歳の幼児753人を対象に、身体計測・身体強度測定・活動記録、基本情報と生活習慣の質問票調査、半秤量式食事記録法による食事調査の結果を報告した。
【食事摂取基準を活用するための科学的かつ実践的なツールの開発】 
すでに開発され、その妥当性の検証も各種の集団を対象として行われており、国内において多数の栄養疫学研究ならびに行政調査等で広く用いられている簡易型自記式食事歴法質問票(BDHQ)について、食事摂取基準活用の観点から科学的かつ実践的なツールの開発を試みた。本年度は、重症化予防の観点から重要である4疾患(高血圧症、脂質異常症、2型糖尿病、慢性腎疾患)の個人結果帳票の開発等を行った。
結果と考察
【日本人幼児の食事摂取量と健康成長状態等に関する研究】
食事記録を完遂できた幼児は751人(3歳未満363人(1日間)、3歳以上388人(3日間))であった。これらのデータを用い、各種栄養素の摂取量(平均等)を算出するとともに、食事摂取基準の各指標を満たしている児の割合等を算出した。全国規模で幼児の栄養素等摂取量を身体の発育状況とともに捉えた貴重な資料であると考えられる。
【食事摂取基準を活用するための科学的かつ実践的なツールの開発】
個人(患者)の食事(栄養素等)摂取状況を科学的に把握したうえでガイドラインに準拠した食事指導を短時間で効率的に実施するための仕組みをある程度構築できたものと考えられる。
結論
本年度における本研究のなかで特に重要と考えられた研究(「日本人幼児の食事摂取量と健康成長状態等に関する研究」)は予定通りに実施され完了できたものと考えられる。また、食事摂取基準の有効な活用を目的とした「食事摂取基準を活用するための科学的かつ実践的なツールの開発」もいくつかの課題は残されたものの、核となる部分については開発ができたものと考えられる。

公開日・更新日

公開日
2017-06-23
更新日
-

研究報告書(紙媒体)

文献情報

文献番号
201608021B
報告書区分
総合
研究課題名
食事摂取基準を用いた食生活改善に資するエビデンスの構築に関する研究
課題番号
H26-循環器等(政策)-指定-001
研究年度
平成28(2016)年度
研究代表者(所属機関)
佐々木 敏(東京大学 大学院医学系研究科)
研究分担者(所属機関)
  • 柴田 克己(滋賀県立大学 人間文化学部)
  • 勝川 史憲(慶應義塾大学 スポーツ医学研究センター)
  • 奥田 昌之(山口大学 大学院創成科学研究科)
  • 朝倉 敬子(東邦大学 医学部)
  • 大久保 公美(国立保健医療科学院 生涯健康研究部)
  • 村上 健太郎(東京大学 大学院情報学環)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究
研究開始年度
平成26(2014)年度
研究終了予定年度
平成28(2016)年度
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
次の2つを主な目的として研究を実施した。
(1)小児、学童、高齢者ならびに食事と関連の深い代謝性疾患を有する者(糖尿病を中心に)における食事摂取基準の策定に資するエビデンスの構築。
(2)食事摂取基準を活用するための科学的かつ実践的なツールの開発。
研究方法
【日本人の小中学生の食事状況調査】 
2014年11月に日本の12地域(青森、山形、茨城、栃木、富山、滋賀、島根、愛媛、高知、福岡、佐賀、鹿児島)で公立小学校に通う3年生389名、5年生392名、および公立中学校に通う2年生409名、合計1190名を対象に、食事調査および質問票調査を実施した。このうち、食事記録法による食事調査のデータを解析した。
【日本人幼児の食事摂取量と健康成長状態等に関する研究】 
2015年10月~11月に、全国24道府県(北海道、青森、岩手、山形、茨城、群馬、埼玉、神奈川、新潟、富山、石川、静岡、大阪、兵庫、奈良、島根、岡山、広島、徳島、福岡、佐賀、熊本、大分、沖縄)において合計315の保育園に通う1歳7か月~6歳の幼児753人を対象に、身体計測・身体強度測定・活動記録、基本情報と生活習慣の質問票調査、半秤量式食事記録法による食事調査の結果を報告した。
【食事摂取基準を活用するための科学的かつ実践的なツールの開発】 
すでに開発され、その妥当性の検証も各種の集団を対象として行われており、国内において多数の栄養疫学研究ならびに行政調査等で広く用いられている簡易型自記式食事歴法質問票(BDHQ)について、食事摂取基準活用の観点から科学的かつ実践的なツールの開発を試みた。特に、PC上でのデータ入力システムの構築、重症化予防の観点から重要である4疾患(高血圧症、脂質異常症、2型糖尿病、慢性腎疾患)の個人結果帳票の開発等を行った。
結果と考察
【日本人の小中学生の食事状況調査】
3日間の食事記録を完遂したのは小学3年生309名、5年生320名、中学2年生281名の910名であった。五訂増補日本食品標準成分表を用いて栄養価計算を行い、栄養素・食品摂取量の記述を行った。学年別、性別の1日あたりの平均摂取量のみならず、学校給食のある日とない日の別、および食事別にも解析した。また、栄養素摂取量と食事摂取基準の指標値との比較を行った。全国規模で小中学生の食事状況を捉えた貴重な資料であると考えられる。
【日本人幼児の食事摂取量と健康成長状態等に関する研究】
食事記録を完遂できた幼児は751人(3歳未満363人(1日間)、3歳以上388人(3日間))であった。これらのデータを用い、各種栄養素の摂取量(平均等)を算出するとともに、食事摂取基準の各指標を満たしている児の割合等を算出した。全国規模で幼児の栄養素等摂取量を身体の発育状況とともに捉えた貴重な資料であると考えられる。
【食事摂取基準を活用するための科学的かつ実践的なツールの開発】
個人(患者)の食事(栄養素等)摂取状況を科学的に把握したうえでガイドラインに準拠した食事指導を短時間で効率的に実施するための仕組みをある程度構築できたものと考えられる。
結論
本研究のなかで特に重要と考えられた2つの研究(「日本人の小中学生の食事状況調査」ならびに「日本人幼児の食事摂取量と健康成長状態等に関する研究」)は予定通りに実施され完了できたものと考えられる。また、食事摂取基準の有効な活用を目的とした「食事摂取基準を活用するための科学的かつ実践的なツールの開発」もいくつかの課題は残されたものの、核となる部分については開発ができたものと考えられる。

公開日・更新日

公開日
2017-06-23
更新日
-

研究報告書(PDF)

公開日・更新日

公開日
2017-08-31
更新日
-

研究報告書(紙媒体)

行政効果報告

文献番号
201608021C

成果

専門的・学術的観点からの成果
学童(小中学生(小3・5、中2))ならびに小児(保育園園児(1歳半から6歳))における栄養素等摂取状況を詳細な半秤量式食事記録法を用いて正確に把握するための全国調査を実施し、食事摂取基準に照らして各栄養素摂取量の過不足を明らかにした。また、学童では、学校給食が果たしている栄養学的役割ならびに課題を給食のある日・ない日両日について調査を行ったことで明らかにした。小児では、1歳年齢階級ごとに栄養素摂取量の分布を詳細に記述でき、この年齢区分における栄養素ならびに食品摂取状況が明らかとなった。
臨床的観点からの成果
(1)学童ならびに保育園園児における栄養素等摂取量が明らかにできたことによって、給食の計画・実施・評価・改善をより具体的・科学的に行えるようになると期待される。また、食育の内容をより現実に即したものに改善するなどにも活用できると期待される。(2)妥当性の検証がされていて国内各所で利用されている簡易型自記式食事歴法質問票(BDHQ)の利便性をより高めるべく、データ入力システム、個人結果帳票の開発(充実化)を行った。PDCAサイクルに則って食事摂取基準を活用するための具体的なツールとして期待される。
ガイドライン等の開発
学童ならびに小児の栄養素等摂取状況は食事摂取基準の改定において必須の情報である。次回改定(2020年版の策定)時には重要な参考資料として用いられることが期待される。また、文部科学省が策定している「学校給食摂取基準」の改定への利用も期待される。
その他行政的観点からの成果
学童ならびに小児の栄養素等摂取状況は食事摂取基準の改定において必須の情報である。次回改定(2020年版の策定)時には重要な参考資料として用いられることが期待される。また、文部科学省が策定している「学校給食摂取基準」の改定への利用も期待される。
その他のインパクト
開催した公開シンポジウム(2回):
平成26年度厚生労働科学研究成果発表会 山口県山口市 2015年2月15日(日)
平成28年度厚生労働科学研究成果発表会 山口県周防大島町 2017年1月29日(日)

発表件数

原著論文(和文)
0件
原著論文(英文等)
18件
その他論文(和文)
0件
その他論文(英文等)
0件
学会発表(国内学会)
0件
学会発表(国際学会等)
0件
その他成果(特許の出願)
0件
その他成果(特許の取得)
0件
その他成果(施策への反映)
0件
その他成果(普及・啓発活動)
0件

特許

主な原著論文20編(論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限る)

論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限ります。

原著論文1
Asakura K, Sasaki S.
School lunches in Japan: their contribution to healthier nutrient intake among elementary-school and junior high-school children.
Public Health Nutr  (2017)
原著論文2
Uechi K, Asakura K, Masayasu S, et al.
Within-country variation of salt intake assessed with urinary excretion in Japan: a multilevel analysis in all 47 prefectures.
Hypertens Res  (2017)
原著論文3
Katagiri R, Asakura K, Uechi K,et al.
Iodine excretion in 24-hour urine collection and its dietary determinants in healthy Japanese adults.
J Epidemiol , 26 (12) , 613-621  (2016)
原著論文4
Asakura K, Todoriki H, Sasaki S.
Relationship between nutrition knowledge and dietary intake among primary school children in Japan: combined effect of children's and their guardians' knowledge.
J Epidemiol  (2017)
原著論文5
Kobayashi S, Asakura K, Suga H,et al.
Living status and frequency of eating out-of-home foods in relation to nutritional adequacy in 4017 Japanese female dietetic students aged 18-20 years: a multicenter cross-sectional study.
J Epidemiol  (2017)
原著論文6
Sugimoto M, Asakura K, Masayasu S, et al.
Relatively severe misreporting of sodium, potassium, and protein intake among female dietitians compared with nondietitians.
Nutr Res , 36 (8) , 818-826  (2016)
原著論文7
Uechi K, Asakura K, Sasaki Y,et al.
Usefulness of conventional simple questions in assessment of salt intake behavior: comparison with two 24-hour urinary sodium excretions in Japanese adults.
Asia Pac J Clin Nutr  (2017)
原著論文8
Fujiwara A, Asakura K, Uechi K, et al.
Dietary patterns extracted from the current Japanese diet and their associations with sodium and potassium intakes estimated by repeated 24 h urine collection.
Public Health Nutr , 19 (14) , 2580-2591  (2016)
原著論文9
Asakura K,Masayasu S,Sasaki S.
Dietary intake, physical activity,and time management are associated with constipation in preschool children in Japan.
Asia Pac J Clin Nutr , 26 (1) , 118-129  (2017)
原著論文10
Sugimoto M, Asakura K, Masayasu S,et al.
Relationship of nutrition knowledge and self-reported dietary behaviors with urinary excretion of sodium and potassium: comparison between dietitians and non-dietitians.
Nutr Res , 36 (5) , 440-451  (2016)
原著論文11
Okuda M, Asakura K, Sasaki S, et al.
Twenty-four-hour urinary sodium and potassium excretion and associated factors in Japanese secondary school students.
Hypertens Res , 39 (7) , 524-529  (2016)
原著論文12
Katagiri R, Asakura K, Uechi K, Masayasu S, et al.
Adequacy of iodine intake in three different Japanese adult dietary patterns: a nationwide study.
Nutr J , 14 , 129-129  (2015)
原著論文13
Uechi K, Asakura K, Ri Y,et al.
Advantage of multiple spot urine collections for estimating daily sodium excretion: comparison with two 24-h urine collections as reference.
J Hypertens , 34 , 204-214  (2016)
原著論文14
Asakura K, Uechi K, Masayasu S, et al.
Sodium sources in the Japanese diet: difference between generations and sexes.
Public Health Nutr , 19 (11) , 2011-2023  (2016)
原著論文15
Katagiri R, Asakura K, Sasaki S, et al.
Estimation of habitual iodine intake in Japanese adults using 16 d diet records over four seasons with a newly developed food composition database for iodine.
Br J Nutr , 114 , 624-634  (2015)
原著論文16
Tani Y, Asakura K, Sasaki S, et al.
Higher proportion of total and fat energy intake during the morning may reduce absolute intake of energy within the day. An observational study in free-living Japanese adults.
Appetite , 92 , 66-73  (2015)
原著論文17
Tani Y, Asakura K, Sasaki S,et al.
The influence of season and air temperature on water intake by food groups in a sample of free-living Japanese adults.
Eur J Clin Nutr , 69 , 907-913  (2015)
原著論文18
Asakura K, Uechi K, Sasaki Y, et al.
Estimation of sodium and potassium intake assessed by two 24-hour urine collections in healthy Japanese adults: a nation-wide study.
Br J Nutr , 112 , 1195-1205  (2014)

公開日・更新日

公開日
2017-06-23
更新日
2017-08-31

収支報告書

文献番号
201608021Z
報告年月日

収入

(1)補助金交付額
16,690,000円
(2)補助金確定額
16,690,000円
差引額 [(1)-(2)]
0円

支出

研究費 (内訳) 直接研究費 物品費 651,521円
人件費・謝金 9,525,466円
旅費 707,742円
その他 1,954,556円
間接経費 3,851,000円
合計 16,690,285円

備考

備考
支出差額285円については、消耗品購入時に差額がでたため、自己資金を充当した。

公開日・更新日

公開日
2017-10-05
更新日
-