文献情報
文献番号
201608021A
報告書区分
総括
研究課題名
食事摂取基準を用いた食生活改善に資するエビデンスの構築に関する研究
課題番号
H26-循環器等(政策)-指定-001
研究年度
平成28(2016)年度
研究代表者(所属機関)
佐々木 敏(東京大学 大学院医学系研究科)
研究分担者(所属機関)
- 柴田 克己(滋賀県立大学 人間文化学部)
- 勝川 史憲(慶應義塾大学 スポーツ医学研究センター)
- 奥田 昌之(山口大学 大学院創成科学研究科)
- 朝倉 敬子(東邦大学 医学部)
- 大久保 公美(国立保健医療科学院 生涯健康研究部)
- 村上 健太郎(東京大学 大学院情報学環)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究
研究開始年度
平成26(2014)年度
研究終了予定年度
平成28(2016)年度
研究費
12,839,000円
研究者交替、所属機関変更
所属機関異動
研究分担者 村上健太郎
所属機関名 滋賀県立大学(平成28年4月1日~28年7月31日)→東京大学(平成28年8月1日以降)
研究報告書(概要版)
研究目的
次の2つを主な目的として研究を実施した。
(1)小児、学童、高齢者ならびに食事と関連の深い代謝性疾患を有する者(糖尿病を中心に)における食事摂取基準の策定に資するエビデンスの構築。
(2)食事摂取基準を活用するための科学的かつ実践的なツールの開発。
(1)小児、学童、高齢者ならびに食事と関連の深い代謝性疾患を有する者(糖尿病を中心に)における食事摂取基準の策定に資するエビデンスの構築。
(2)食事摂取基準を活用するための科学的かつ実践的なツールの開発。
研究方法
【日本人幼児の食事摂取量と健康成長状態等に関する研究】
2015年10月~11月に、全国24道府県(北海道、青森、岩手、山形、茨城、群馬、埼玉、神奈川、新潟、富山、石川、静岡、大阪、兵庫、奈良、島根、岡山、広島、徳島、福岡、佐賀、熊本、大分、沖縄)において合計315の保育園に通う1歳7か月~6歳の幼児753人を対象に、身体計測・身体強度測定・活動記録、基本情報と生活習慣の質問票調査、半秤量式食事記録法による食事調査の結果を報告した。
【食事摂取基準を活用するための科学的かつ実践的なツールの開発】
すでに開発され、その妥当性の検証も各種の集団を対象として行われており、国内において多数の栄養疫学研究ならびに行政調査等で広く用いられている簡易型自記式食事歴法質問票(BDHQ)について、食事摂取基準活用の観点から科学的かつ実践的なツールの開発を試みた。本年度は、重症化予防の観点から重要である4疾患(高血圧症、脂質異常症、2型糖尿病、慢性腎疾患)の個人結果帳票の開発等を行った。
2015年10月~11月に、全国24道府県(北海道、青森、岩手、山形、茨城、群馬、埼玉、神奈川、新潟、富山、石川、静岡、大阪、兵庫、奈良、島根、岡山、広島、徳島、福岡、佐賀、熊本、大分、沖縄)において合計315の保育園に通う1歳7か月~6歳の幼児753人を対象に、身体計測・身体強度測定・活動記録、基本情報と生活習慣の質問票調査、半秤量式食事記録法による食事調査の結果を報告した。
【食事摂取基準を活用するための科学的かつ実践的なツールの開発】
すでに開発され、その妥当性の検証も各種の集団を対象として行われており、国内において多数の栄養疫学研究ならびに行政調査等で広く用いられている簡易型自記式食事歴法質問票(BDHQ)について、食事摂取基準活用の観点から科学的かつ実践的なツールの開発を試みた。本年度は、重症化予防の観点から重要である4疾患(高血圧症、脂質異常症、2型糖尿病、慢性腎疾患)の個人結果帳票の開発等を行った。
結果と考察
【日本人幼児の食事摂取量と健康成長状態等に関する研究】
食事記録を完遂できた幼児は751人(3歳未満363人(1日間)、3歳以上388人(3日間))であった。これらのデータを用い、各種栄養素の摂取量(平均等)を算出するとともに、食事摂取基準の各指標を満たしている児の割合等を算出した。全国規模で幼児の栄養素等摂取量を身体の発育状況とともに捉えた貴重な資料であると考えられる。
【食事摂取基準を活用するための科学的かつ実践的なツールの開発】
個人(患者)の食事(栄養素等)摂取状況を科学的に把握したうえでガイドラインに準拠した食事指導を短時間で効率的に実施するための仕組みをある程度構築できたものと考えられる。
食事記録を完遂できた幼児は751人(3歳未満363人(1日間)、3歳以上388人(3日間))であった。これらのデータを用い、各種栄養素の摂取量(平均等)を算出するとともに、食事摂取基準の各指標を満たしている児の割合等を算出した。全国規模で幼児の栄養素等摂取量を身体の発育状況とともに捉えた貴重な資料であると考えられる。
【食事摂取基準を活用するための科学的かつ実践的なツールの開発】
個人(患者)の食事(栄養素等)摂取状況を科学的に把握したうえでガイドラインに準拠した食事指導を短時間で効率的に実施するための仕組みをある程度構築できたものと考えられる。
結論
本年度における本研究のなかで特に重要と考えられた研究(「日本人幼児の食事摂取量と健康成長状態等に関する研究」)は予定通りに実施され完了できたものと考えられる。また、食事摂取基準の有効な活用を目的とした「食事摂取基準を活用するための科学的かつ実践的なツールの開発」もいくつかの課題は残されたものの、核となる部分については開発ができたものと考えられる。
公開日・更新日
公開日
2017-06-23
更新日
-