脳卒中の医療体制の整備のための研究

文献情報

文献番号
201608018A
報告書区分
総括
研究課題名
脳卒中の医療体制の整備のための研究
課題番号
H28-循環器等-一般-011
研究年度
平成28(2016)年度
研究代表者(所属機関)
飯原 弘二(国立大学法人九州大学 医学研究院 脳神経外科)
研究分担者(所属機関)
  • 西村 邦宏(国立研究開発法人国立循環器病研究センター統合情報センター統計解析室)
  • 吉村 紳一(兵庫医科大学脳神経外科)
  • 塩川 芳昭 (杏林大学医学部脳神経外科)
  • 嘉田 晃子(独立行政法人国立病院機構名古屋医療センター臨床研究センター臨床試験研究部生物統計研究室)
  • 小笠原 邦昭 (岩手医科大学医学部脳神経外科学)
  • 豊田 一則 (国立研究開発法人国立循環器病研究センター脳血管部門)
  • 東 尚弘 (国立がん研究センターがん対策情報センターがん臨床情報部)
  • 坂井 信幸(神戸市立医療センター中央市民病院 脳神経外科)
  • 星野 晴彦 (東京都済生会中央病院 神経内科 )
  • 長谷川 泰弘(聖マリアンナ医科大学 神経内科)
  • 橋本 洋一郎 (熊本市民病院 神経内科 )
  • 小川 彰 (岩手医科大学)
  • 鈴木 倫保 (山口大学大学院医学系研究科 脳神経外科学)
  • 辻野 彰 (長崎大学 病院 脳神経内科 )
  • 北園 孝成 (九州大学大学院医学研究院 病態機能内科学)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究
研究開始年度
平成28(2016)年度
研究終了予定年度
平成30(2018)年度
研究費
5,385,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
2015年に機械的血栓回収療法の治療効果が相次いで発表されるに伴い、急性期脳梗塞に対する標準治療は一変し、急性期医療体制の整備は喫緊の課題となった。本研究では、急性期脳梗塞のt-PA静注療法の均てん化、血管内治療の集約化を図るため、実態を把握した上で、臨床指標を策定し、大規模データベースから策定した臨床指標を算出し、地域の実状を考慮した脳梗塞超急性期医療の提供体制の整備に資する資料を提供する。
研究方法
(1)脳梗塞超急性期治療の地域別実態把握と評価:
①日本脳卒中学会など、関連学会の協力のもと、脳梗塞超急性期治療の退院調査を行う。前年度に治療した脳梗塞急性期症例のDPCデータをICD-10コードを用いて、rt-PA静注療法、血管内治療を施行した患者情報を収集し、患者要因、病院要因を考慮したhierarchical multiple regression analysisを行い、予後に与える影響を解析する。また、全国悉皆救急搬送情報との突合を確率的データマッチングの手法を用いて解析する。
②血管内治療のエビデンスが出版された2015年前後の脳梗塞超急性期におけるrt-PA静注療法、血管内治療の治療数、受療率を、既に構築された統合データベースを活用して、地理的要因を考慮して比較、検討する。
③山口県、神奈川県、東京都、長崎県(僻地・離島)に代表される人口密度の異なる地域における遠隔医療の活用を含めた実態調査を担当する。
 JR-NET3、RESCUE Japanから見た血管内治療の実態把握と評価を、Fukuoka Stroke Registry、熊本脳卒中地域連携ネットワーク研究会、地方自治体(岩手県)で構築された脳卒中データベース、SAMURAI Registryを活用し、血管内治療のエビデンスが出版された前後における地域、研究参加施設別の実態を把握する。
(2)地域特性を考慮した、rt-PA療法の均てん化、血管内治療の集約化を目指した医療体制構築のための指標: 
脳梗塞を発症してからの搬送、診断、治療の3つの段階で、rt-PA静注療法、血管内治療の施行に関わる臨床指標を策定し、継続的なモニターの可能性につき検討する。
(3)rt-PA療法の均てん化を目指した、rt-PA静注療法適正治療指針の改訂に資するデータの蓄積:
 rt-PA療法の均てん化に向けて、上記の脳卒中データベースを活用して、脳梗塞超急性期治療に関する臨床指標の継続的な収集を行い、rt-PA静注療法適正治療指針の改訂に資するデータの蓄積を図る。
結果と考察
(1)脳梗塞超急性期治療の地域別実態把握と評価:
①関連学会の協力のもと、前年度に治療した脳梗塞急性期症例のDPCデータを、ICD-10コードを用いて抽出した。また医療提供体制の地域格差の現状と課題、rt-PA治療の均てん化、脳血管内治療の集約化、脳梗塞超急性期治療の臨床指標の策定、遠隔医療の活用など、分担研究課題を決定、開始した。これまで構築されたJ-ASPECT Studyの約30万件の急性期脳卒中のデータベースから、急性期脳梗塞症例を抽出し、2015年までの現状では、 rt-PA静注療法が約5%程度の施行であること、血管内治療は約2%程度の施行率であることを初めて明らかとした。
②血管内治療のエビデンスが出版された2015年前後の脳梗塞超急性期におけるrt-PA静注療法、血管内治療の治療数、受療率を、J-ASPECT Studyを活用して、地理的要因を考慮して比較、検討し、エビデンス・プラクティス ギャップの可視化を図ることを目的として、2015年度に加療された急性期脳卒中のデータ収集を開始した。
(2)地域特性を考慮した、rt-PA療法の均てん化、血管内治療の集約化を目指した医療体制構築のための指標:
 脳梗塞を発症してからの搬送、診断、治療の3つの段階で、rt-PA静注療法、血管内治療の施行に関わる臨床指標を検討することを目的として、脳梗塞の医療体制に関する文献レビューを行っている。
 本研究により、超急性期虚血性脳卒中の医療の実態把握が可能となり、地域の実状に応じた急性脳動脈閉塞に対する再開通療法としてのrt-PA静注療法の均てん化、血管内治療の集約化に向けた提言が可能となる。
結論
今後は策定した評価指標に関して継続的な算出を行い、数値目標と充足度を可視化する。本研究によりrt-PA静注療法の均てん化と血管内治療の集約化を目指した脳梗塞急性期医療のネットワークを、地理的条件などに応じて類型化して提言することが可能となる。

公開日・更新日

公開日
2017-06-23
更新日
-

研究報告書(PDF)

総括研究報告書
総括研究報告書
総括研究報告書
分担研究報告書
分担研究報告書
研究成果の刊行に関する一覧表

公開日・更新日

公開日
2017-06-26
更新日
-

研究報告書(紙媒体)

収支報告書

文献番号
201608018Z
報告年月日

収入

(1)補助金交付額
7,000,000円
(2)補助金確定額
7,000,000円
差引額 [(1)-(2)]
0円

支出

研究費 (内訳) 直接研究費 物品費 1,426,097円
人件費・謝金 0円
旅費 1,246,940円
その他 3,466,823円
間接経費 1,615,000円
合計 7,754,860円

備考

備考
自己資金:754,860円

公開日・更新日

公開日
2017-10-05
更新日
-