文献情報
文献番号
201517007A
報告書区分
総括
研究課題名
日本脳炎ならびに予防接種後を含む急性脳炎・脳症の実態・病因解明に関する研究
課題番号
H25-新興-指定-006
研究年度
平成27(2015)年度
研究代表者(所属機関)
多屋 馨子(国立感染症研究所 感染症疫学センター)
研究分担者(所属機関)
- 倉根 一郎(国立感染症研究所 )
- 森島 恒雄(岡山大学大学院 医歯薬学総合研究科 )
- 亀井 聡(日本大学 医学部)
- 高崎 智彦(国立感染症研究所 ウイルス第一部)
- 片野 晴隆(国立感染症研究所 感染病理部)
- 黒田 誠(国立感染症研究所 病原体ゲノム解析研究センター)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 新興・再興感染症及び予防接種政策推進研究
研究開始年度
平成25(2013)年度
研究終了予定年度
平成27(2015)年度
研究費
12,600,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
急性脳炎(脳症)は5類感染症全数把握疾患であり、診断したすべての医師に最寄りの保健所への届出が義務づけられている。しかし、届出の多くは病原体不明のため、この中に日本脳炎が紛れ込んでいないか検討するとともに、一人でも多くの原因究明を行うことを目的とする。また、一部のワクチンについては、接種後脳炎・脳症が医師の届出対象であるが、紛れ込みを含めた原因調査を目的とする。2015年秋に国内で多発した急性弛緩性麻痺(AFP)については臨床・疫学情報を解析し、次の流行に備えることを目的とする。
研究方法
臨床のネットワークを構築し、急性脳炎・脳症が全数届出疾患であることを周知するとともに、保健所・地衛研・医療機関との連携を密にして臨床・疫学解析を実施した。急性脳炎・脳症の鑑別診断として重要な、結核性髄膜炎と日本脳炎についても検討した。また、原因究明のためには適切な臨床検体の採取・保管・搬送が必要であるが、その方法について検討した。 研究班に届けられた臨床検体については、日本脳炎ウイルス特異的IgM抗体の測定等の方法で、日本脳炎の紛れ込みがないかについて検討し、届けられた臨床検体からRNA,DNAを抽出し、multivirus real-time PCR法等の方法を用いて網羅的なウイルス遺伝子検索を行った。この方法では原因究明に至らなかった症例について次世代シークエンサー(以下、NGS検査)を用いて、病原体遺伝子の検索を行った。AFP症例については、海外文献のレビューを行い、感染症法に基づく積極的疫学調査(一次調査)により届けられたAFP症例について集計するとともに、関連学会と共同して詳細な二次調査を実施した。
結果と考察
2007~2015年に感染症発生動向調査に基づいて報告された急性脳炎(脳症)3,156例について検討した。2015年は511例であり、3年連続で報告数の増加が認められた。年齢中央値は5歳(0~98歳)、男女比は1.3:1であった。インフルエンザ脳症は、2009/10シーズン以降の6シーズンに合計748例の報告があり、0~4歳が最多であった。成人例は少ないが、小児と臨床症状が異なり、重症度に関しても低くなかった。病原体不明で届けられた急性脳炎(脳症)53例について検討した。5点セット(血液、髄液、呼吸器由来検体、便、尿)のうち3種類以上搬送されたのは47例(88.7%)、5種類すべて搬送されたのは31例(58.5%)であった。内因性RNAコントロールが検出されない症例が8例(15.1%)あった。multivirus real-time PCR でCoxA6、HHV6B, パレコ3, CMV, PVB19が、NGS検査で髄液からヒトアストロウイルスMLB株が検出され、10例(18.9%)から、病態と関連があると考えられる病原体が検出された。適切な臨床検体の採取と保管、搬送が病原体検索には重要であることから、ガイドラインを作成した。鑑別の一つである結核性髄膜炎については、来院時の重症度と水頭症、投薬までの日数、初回髄液ADA、ADA最高値が転帰影響要因として同定され、髄液ADAが診断に有用で予後予測因子となる可能性が示唆された。日本脳炎(JE)に関しては、現行ワクチン株はⅢ型で、国内で検出される遺伝子型I型に対する有効性は確認されているが、V型に対してはやや劣ることから、V型株の国内への侵入を監視し詳細な性状解析のためにV型検出法を地衛研に提示した。2015年秋に多発した急性弛緩性麻痺(AFP)については、海外文献について検討し、国内症例の臨床・疫学解析を行った。積極的疫学調査(一次調査)により2016年3月までに約100例のAFP症例が報告された。中四国地方での患者数から推定すると、日本国内では約110例の発症が推察された。現在、関連学会と共同で詳細な二次調査を実施し、臨床症状、神経学的所見、画像所見について検討中である。
結論
急性脳炎(脳症)の病原体検索に重要な臨床検体採取・保管・搬送のガイドラインを作成した。53例の原因不明急性脳炎(脳症)について検討を行い、10例(18.9%)から病態と関連があると考えられる病原体が検出された。急性期の5点セット(血液、髄液、呼吸器由来検体、便、尿)の重要性が示唆された。本研究班による病原体検索の有用性を示すとともに、日本の急性脳炎(脳症)症例における微生物学的なエビデンスを提供するものと期待される。2015年秋に多発した急性弛緩性麻痺(AFP)については、一次調査により約100例の発症が確認され、関連学会と共同で、詳細な二次調査を実施し解析中である。
公開日・更新日
公開日
2016-06-28
更新日
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