救急医療体制の推進に関する研究

文献情報

文献番号

201424034A

報告書区分

総括

研究課題名

救急医療体制の推進に関する研究

課題番号

H26-医療-指定-021

研究年度

平成26(2014)年度

研究代表者(所属機関)

山本　保博(一般財団法人救急振興財団)

研究分担者(所属機関)

野口　宏(愛知医科大学)
浅井　康文(雄信会函館新都市病院)
横田　裕行(日本医科大学病院)
坂本　哲也(帝京大学医学部)
森野　一真(山形県立中央病院救命救急センター)
浅利　靖(弘前大学大学院)
高山　隼人(独立行政法人国立病院機構長崎医療センター救命救急センター)
中尾　博之(東京大学医学部附属病院)
野田　龍也(浜松医科大学医学部)
織田　順(東京医科大学)
谷川　攻一(広島大学大学院)
田中　秀治(国士舘大学体育学部)
近藤　久禎(独立行政法人国立病院機構災害医療センター)

研究区分

厚生労働科学研究費補助金健康安全確保総合研究分野【補助金】地域医療基盤開発推進研究

研究開始年度

平成26(2014)年度

研究終了予定年度

平成27(2015)年度

研究費

3,800,000円

研究者交替、所属機関変更

-

研究報告書（概要版）

研究目的

2011年に総務省消防庁より公表された「救急搬送の将来推計」によると、高齢化社会の進展を背景に、救急車による傷病者の搬送人員は2030年まで漸増すると推定されている。一方で、救急車を受け入れる側の体制は必ずしも十分でないとの指摘がある。このような状況のなか、現状の救急医療体制の状況を把握し、今後増大する救急搬送需要に確実に応じるための方策を検討することは、数々の医療を取り巻く課題の中でも喫緊のものである。救急車による搬送人員の増加が予測される中、将来にわたり国民の安心、安全を確保するためには、救急医療体制、すなわち、疾病の発症から、消防機関等による救急搬送、救急医療機関での受入れ、診療までの体制を、より一層、強化・充実させる必要がある。本研究では、救急医療体制の現状分析を行うと共に、その体制を強化・充実させるための方策について提言することを目的とする。

研究方法

救急医療体制を、①救急搬送と病院前救護を担う消防機関・救急救命士　②搬送された患者の診療を行う救急医療機関　③両者の連携を支援する体制　の３つにわけて研究を行った。研究代表者は分担研究の研究者、分担研究内容を統括した。

結果と考察

（①救急搬送と病院前救護を担う消防機関・救急救命士に関する研究として、(ア)救急患者搬送受入の実態と実施基準の効果についての研究（田中研究分担者）、(イ)高齢者施設での急変時への救急対応と、救急医療機関との連携について（中尾、横田研究分担者）(ウ)傷病者の意思に基づいた救急隊による心肺蘇生の実施についての研究（近藤研究分担者、田邉研究協力者）を実施した。②搬送された患者の診療を行う救急医療機関・医師などに関する研究として、(エ)二次救急医療機関の現状と評価についての研究（浅利研究分担者、織田研究分担者）(オ)救命救急センターの現状と評価についての研究（坂本研究分担者）(カ)高度救命救急センターの現状と要件についての研究（浅井研究分担者）を実施した。③両者の連携を支援する体制の研究として、(キ)ドクターヘリ・ドクターカーの活用についての研究（高山研究分担者・野田研究分担者）(ク)救急医療情報システムの活用と効果についての研究（野口研究分担者、谷川研究分担者） (ケ)救急患者搬送受入の実態と実施基準の効果についての研究（森野研究分担者）を実施した。

結論

救急車による搬送人員の増加が予測される中、将来にわたり国民の安心、安全を確保するためには、救急医療体制、すなわち、疾病の発症から、消防機関等による救急搬送、救急医療機関での受入れ、診療までの体制を、より一層、強化・充実させる必要がある。本研究では、救急医療体制の現状分析を行うと共に、その体制を強化・充実させる方策を提言した。