慢性の痛み診療の基盤となる情報の集約とより高度な診療の為の医療システム構築に関する研究

文献情報

• 文献番号: 201416001A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: 慢性の痛み診療の基盤となる情報の集約とより高度な診療の為の医療システム構築に関する研究
• 課題番号: H25-痛み-指定-001
• 研究年度: 平成26(2014)年度
• 研究代表者(所属機関): 牛田 享宏(愛知医科大学・医学部 学際的痛みセンター、運動療育センター（兼任）)

研究分担者(所属機関)

• 山下　敏彦(札幌医科大学・医学部・整形外科教室)
• 矢吹　省司(福島県立医科大学・整形外科)
• 井関　雅子(順天堂大学・医学部・麻酔科学・ペインクリニック講座)
• 北原　雅樹(東京慈恵会医科大学附属病院ペインクリニック)
• 中村　雅也(慶応義塾大学・医学部・整形外科)
• 住谷　昌彦(東京大学医学部附属病院・緩和ケア診療部)
• 松平　浩(東京大学医学部付属病院22世紀医療センター・運動器疼痛メディカルリサーチ＆マネジメント講座)
• 中村　裕之(金沢大学・医薬保健研究域医学系・環境生態医学・公衆衛生学)
• 松原　貴子(日本福祉大学・理学療法学)
• 福井　聖(滋賀医科大学、医学部、麻酔科学)
• 柴田　政彦(大阪大学大学院・医学系研究科・疼痛医学寄付講座)
• 田倉　智之(大阪大学大学院・医学系研究科・医療経済産業政策学寄附講座)
• 西江　宏行(岡山大学病院麻酔科蘇生科)
• 横山　正尚(高知大学教育研究部医療学系・麻酔科学)
• 細井　昌子(九州大学病院・心療内科・心身医学)
• 西尾　芳文(徳島大学大学院・ソシオテクノサイエンス研究部)
• 浅井　雅代(長久手市役所保健医療課)
• 木村　慎二(新潟大学医歯学総合病院・総合リハビリテ-ションセンタ－)
• 山口　重樹(獨協医科大学　医学部　麻酔科学講座)
• 加藤　実(日本大学医学部　麻酔科学系麻酔科学分野)
• 川口　善治(富山大学医学部整形外科)
• 笠井　裕一(三重大学医学系研究科脊椎外科・医用工学講座)
• 長櫓　巧(国立大学法人　愛媛大学大学院医学系研究科麻酔・周術期学)
• 田口　敏彦(山口大学大学院・医学系研究科・整形外科学)
• 園畑　素樹　(佐賀大学医学部整形外科)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 【補助金】 慢性の痛み対策研究
• 研究開始年度: 平成25(2013)年度
• 研究終了予定年度: 平成26(2014)年度
• 研究費: 34,200,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

これまでの研究で、難治性の疼痛疾患については、神経機能異常を含めた器質的な病態に加えて心理・社会的な因子が関与していることが明らかとなっている。その為、欧米諸国では各領域の専門家が集まって診断・治療を進める集学的（学際的）痛みセンターが構築され、旧来の単科によるアプローチから、概念を広げた生物心理社会モデルに基づいた医療が行われてきた。当研究班では、本邦の医療システムに適合した集学的慢性痛治療体制を検討していく事を目的として、専門家を集結させ、諸外国の取り組みの整理や現状での問題点などを検討してきた。平成26年度は、痛みの程度、生活障害度などこれらに加えて医療費および医療経済面も加えた調査を行う。また、難治性慢性痛の現状評価とそれらに対する特異的介入（特に運動療法）も行い、集積・分析した情報は将来の治療にフィードバックするほか、地方自治体、NPO法人いたみ医学研究情報センター、他の慢性痛研究班及び関連学会と協力し、医療者、市民に配信して慢性痛の問題の啓発を行うことを目的とする。また、HPVワクチンの診療については、早期に若い患者達を社会に返していくことを目的とする。

研究方法

診療体制の整備として18施設の体制を目指す。共通問診・評価ツールによる治療効果分析。昨年度作成した患者の器質的要因、精神・心理的要因、社会的要因を評価するための共通質問票を使用する。慢性痛の評価法に関する研究として、ストレス尺度と唾液アミラーゼの研究、慢性痛における脳のボリューム解析、Fear avoidance modelに対する睡眠障害の追加の検討、日本語版STarT Backスクリーニングツールの計量心理学的検討をする。
痛みセンターの社会的な立ち位置の研究として、 Delphi法を用いた集学的痛みセンターでの治療がふさわしい患者像に関する研究、痛みセンターにおける治療と医療費の調査、費用対効果に関する研究。慢性痛に対する介入の評価として、認知行動的集団プログラム介入（慢性痛教室）を行う。HPVワクチン対応については、検査で器質的な要因などを分析しつつ、認知行動療法的な指導などを行う診療をする。

結果と考察

現時点で、17施設でチーム構成を作成できた。残り1施設についても、平成26年12月初旬の段階で、チーム構築の見通しがついてきたところである。その中で、チームカンファレンスは週1回以上できている施設が5施設となっており、現状の医療体制の中では、母体となっている診療科の縛りが強く、専任をおきにくいこともあってインターディシプリナリータイプの構築が困難であるという課題が明確化してきている。チームで診療にあたった際の治療効果については、平均4施設を巡って症状の改善についての満足が得られず、診療をすることになった患者においても、全ての項目で有意に改善していることが確認された。どのようなケースを痛みセンターで診ていくべきかということについてDelphi法で検討を行った。その結果は①背部痛、②基礎疾患の重症度と痛みの乖離が大きい、③オピオイドの使用、④過去の治療に対する満足度が低いものが上がってきている。疫学研究から、運動器慢性痛は40-50歳代から増加する傾向があり、早期からのアプローチが必要であること、心理的な要因が大きい慢性痛については被養育体験が関与していることが明らかとなった。HPVワクチンの診療については、痛みについてはHPVワクチンがトリガーとなった可能性が否定出来ない場合でもおよそ60％が症状の改善が得られた。

結論

現在まで開発してきた集学的なチーム医療体制のもとで診療を行うことで、旧来の治療で改善が得られなかった患者群でも、痛みの改善、痛み関連行動の改善、満足度が改善することが400例以上の3ヶ月フォローの結果から明らかになった。また、更にこれらの治療で改善し得なかった症例を中心に行った認知行動的集団プログラム介入（慢性痛教室）では、PDAS、身辺作業は効果量大であることがわかった。2施設のデータからこのシステムの費用対効果をQALY（質調整生存年）を用いて定量的に評価すると、重症化された群に対しての集学的介入は、薬物療法よりも効果的であることが確認された。どのような患者を痛みセンターとしての医療システムで取り扱うべきかについての研究では、痛みセンターは難治性で非常に多くの経費が使われている患者に導入することは非常に有益であることがわかった。ただ、非常に多くの専門家を動員して進めていることも有り、そのチームシステム作りについて更に検討を進めていく必要がある。

公開日・更新日

• 公開日: 2015-06-26
• 更新日: -

文献情報

• 文献番号: 201416001B
• 報告書区分: 総合
• 研究課題名: 慢性の痛み診療の基盤となる情報の集約とより高度な診療の為の医療システム構築に関する研究
• 課題番号: H25-痛み-指定-001
• 研究年度: 平成26(2014)年度
• 研究代表者(所属機関): 牛田 享宏(愛知医科大学・医学部 学際的痛みセンター、運動療育センター（兼任）)

研究分担者(所属機関)

• 山下　敏彦(札幌医科大学・医学部・整形外科教室)
• 矢吹　省司(福島県立医科大学・整形外科)
• 井関　雅子(順天堂大学・医学部・麻酔科学・ペインクリニック講座)
• 北原　雅樹(東京慈恵会医科大学附属病院ペインクリニック)
• 中村　雅也(慶応義塾大学・医学部・整形外科)
• 住谷　昌彦(東京大学医学部附属病院・緩和ケア診療部)
• 松平　浩(東京大学医学部付属病院22世紀医療センター・運動器疼痛メディカルリサーチ＆マネジメント講座)
• 中村　裕之(金沢大学・医薬保健研究域医学系・環境生態医学・公衆衛生学)
• 松原　貴子(日本福祉大学・理学療法学)
• 福井　聖(滋賀医科大学、医学部、麻酔科学)
• 柴田　政彦(大阪大学大学院・医学系研究科・疼痛医学寄付講座)
• 田倉　智之(大阪大学大学院・医学系研究科・医療経済産業政策学寄附講座)
• 西江　宏行(岡山大学病院麻酔科蘇生科)
• 横山　正尚(高知大学教育研究部医療学系・麻酔科学)
• 細井　昌子(九州大学病院・心療内科・心身医学)
• 西尾　芳文(徳島大学大学院・ソシオテクノサイエンス研究部)
• 浅井　雅代(長久手市役所保健医療課)
• 木村　慎二(新潟大学医歯学総合病院・総合リハビリテ-ションセンタ－)
• 山口　重樹(獨協医科大学　医学部　麻酔科学講座)
• 加藤　実(日本大学医学部　麻酔科学系麻酔科学分野)
• 川口　善治(富山大学医学部整形外科)
• 笠井　裕一(三重大学医学系研究科脊椎外科・医用工学講座)
• 長櫓　巧(国立大学法人　愛媛大学大学院医学系研究科麻酔・周術期学)
• 田口　敏彦(山口大学大学院・医学系研究科・整形外科学)
• 園畑　素樹　(佐賀大学医学部整形外科)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 【補助金】 慢性の痛み対策研究
• 研究開始年度: 平成25(2013)年度
• 研究終了予定年度: 平成26(2014)年度
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

非常に多くの国民を苛ませる慢性痛は器質的および心理的・社会的な要因が関与しあって、病態の悪化や痛みの増悪につながっている事が多い。その為、病態を多面的に分析・治療するスタッフを集結させる集学的（学際的）痛みセンター（以下痛みセンター）を構築し、その有益性を検証することが本研究の目的である。

研究方法

H25年度までの本研究では、これまでの分析を踏まえ、11施設において集学的慢性痛診療体制(チーム)の導入を試みてきた。またチームとして運営していく為のシステム(患者の経過や分析内容を説明するためのデータ収集・データベースシステム：共通問診・評価ツール)を開発し、痛みの程度、生活障害度などの把握と介入の効果について調査を進めてきた。H26年度は、これらに加えて医療費および医療経済面も加えた調査を行う。また、難治性慢性痛の現状評価とそれらに対する特異的介入(特に運動療法)も行い、集積・分析した情報は将来の治療にフィードバックするほか、地方自治体、NPO法人いたみ医学研究情報センター、他の慢性痛研究班及び関連学会と協力し、医療者、市民に配信して慢性痛の問題の啓発を行う。尚、今年度からは痛みセンターを構築しようとする研究施設を18施設に増やすことを目標に整備にあたっている。

結果と考察

17施設でチーム構成を構築できた。専従として医療者が勤務できる体制が整っていない問題点はあるが、現時点では1/3の施設で週１回、その他で概ね月2回程度の痛みセンターとしてのカンファレンスの運営ができている。共通フォローシステムを用いて17施設から得られたデータを分析した結果、3ヶ月フォローアップ時点で旧来の治療で改善が得られなかった患者群でも、痛みの改善、痛み関連行動の改善、満足度が改善することが587例データ分析から明らかになった。2施設のデータからこのシステムの費用対効果をQALY（質調整生存年）を用いて定量的に評価すると、重症化された群に対しての集学的介入は、薬物療法よりも効果的であることが確認された。疫学研究から、運動器慢性痛は40-50歳代から増加する傾向があり、早期からのアプローチが必要であること、心理的な要因が大きい慢性痛については被養育体験が関与していることが明らかとなった。また、どのような患者を痛みセンターとしての医療システムで取り扱うべきかについての研究では、①背部痛、②基礎疾患の重症度と痛みの乖離が大きい、③オピオイドの使用、④過去の治療に対する満足度が低いものなどが、治療の対象とされるべきとの研究成果が出てきた。HPVワクチンの診療については、早期に若い患者達を社会に返していく必要性から、検査で器質的な要因などを分析しつつ、認知行動療法的な指導などを行う診療を行ってきた。その結果、痛みについてはHPVワクチンがトリガーとなった可能性が否定出来ない場合でもおよそ60％が症状の改善が得られた。

結論

本研究事業で進めてきている痛みセンターシステムでの介入が、痛み行動並び身体機能を改善させうることがわかってきた。また、費用対効果の分析でも重症群については、薬物療法よりも本システムの効果が高いことも示された。従って、今後はより効果を高めていくことを研究すると同時に、痛みセンターシステムをどのように普及させ活用していくかが課題となってくる。一方で、今回作ってきた各大学の痛みセンターの多くは、そのスタッフを旧来の診療科からボランティア的に提供されて、研究事業として運営しているのが実情である。諸外国で有効性が高いとされ、構築が進んできている独立ユニット型（インターディシプリナリータイプ）の痛みセンターを本邦の中でも構築して有していくことが、重要な課題であると考えられた。HPVの診療体制を痛みセンターが担っていくことについても、慢性痛の概念のもとに社会的な役割を広く周知していく必要がある。

公開日・更新日

• 公開日: 2015-06-26
• 更新日: -

行政効果報告

• 文献番号: 201416001C

成果

• 専門的・学術的観点からの成果: 慢性痛の人口は多く、器質的、心理的・社会的な要因の関与があり、容易に改善しない事が多い。その為、諸外国では病態を多面的に分析し治療する集学的痛みセンターが構築されその有用性が検証されている。本研究事業では、我が国の実情にあったセンターを構築し、患者病態の評価をシステム化する研究を進めてきた。その結果、17施設において運動器の診療の専門家、神経機能管理の専門家、精神・心理専門家が連携して診療に当たるチーム構成が出来た。また、共通診断評価ツールの開発により、慢性痛の病態を評価する事が可能となった。
• 臨床的観点からの成果: 痛みセンターシステムによる治療アプローチの結果を17施設でまとめると、3ヶ月フォローアップ時点で旧来の治療で改善が得られなかった患者群でも、痛みの改善、痛み関連行動の改善、満足度が改善することが587例のデータ分析から明らかになった。2施設のデータからこのシステムの費用対効果をQALY（質調整生存年）を用いて定量的に評価すると、重症化された群に対しての集学的介入は、薬物療法よりも効果的であることが確認された。また、疫学研究から被養育体験が慢性痛に影響していることが明らかにされた。
• ガイドライン等の開発: 子宮頸がんワクチン接種後に慢性の痛みなどが出現しているとされる患者について、現状把握と診療体制の構築にあたり、患者の対応及び診療の仕方などについてマニュアルを作成した。
• その他行政的観点からの成果: 当研究班では、現在社会問題にもなってきている子宮頸がんワクチン接種後に慢性の痛みなどが出現しているとされる患者について、現状把握と診療体制の構築を研究として推進してきた。現時点においてデータを集積した結果、痛みは頭痛が圧倒的に多かったが、肩痛、膝痛、腰痛も多くに見られた。また、起立性調節障害の傾向を示す立ちくらみや起立持続時の悪心、卒倒は非常に多くみられることがわかった。器質的な検査では異常を示すケースは少なかった。チームにおける診療の経過では改善62%、不変36%、悪化1%であった。
• その他のインパクト: 当研究班が対応した子宮頸がんワクチン接種後に慢性の痛みなどが出現しているとされる患者の現況調査については、多数のメディア（NHK、TBS、日本テレビ、朝日新聞、毎日新聞、読売新聞など）に取り上げられた。また、慢性痛の医療システム構築に関しては、疼痛ゼロの日シンポジウム”痛み難民を救う：我が国に適した慢性痛診療システムを求めて”に参加し、これまでの取組みについて発表した。その他、市民セミナーなども8回行った。

発表件数

• 原著論文（和文）: 17件
• 原著論文（英文等）: 44件
• その他論文(和文): 48件
• その他論文(英文等): 3件
• 学会発表(国内学会): 54件
• 学会発表(国際学会等): 11件
• その他成果(特許の出願): 0件
• その他成果(特許の取得): 0件
• その他成果(施策への反映): 0件
• その他成果(普及・啓発活動): 8件

公開日・更新日

• 公開日: 2015-06-25
• 更新日: 2018-06-21

収支報告書

• 文献番号: 201416001Z