緩和ケアセンターを軸としたがん疼痛の評価と治療改善の統合に関する多施設研究

文献情報

文献番号

201411003A

報告書区分

総括

研究課題名

緩和ケアセンターを軸としたがん疼痛の評価と治療改善の統合に関する多施設研究

課題番号

H26-がん政策-一般-003

研究年度

平成26(2014)年度

研究代表者(所属機関)

的場　元弘(青森県立中央病院　緩和医療科)

研究分担者(所属機関)

吉田　茂昭(青森県立中央病院)
増田　昌人(琉球大学医学部附属病院がんセンター　腫瘍内科)
東　尚弘(国立がん研究センター　がん対策情報センター)
吉本　鉄介(独立行政法人地域医療推進機構中京病院　緩和支持治療科)
冨安　志郎(医療法人光仁会西田病院)
三浦　浩紀(青森県立中央病院　医療情報部)
山下　慈(青森県立中央病院　看護部)
塩川　満(聖隷浜松病院　薬剤部)
龍　恵美(長崎大学病院　薬剤部)

研究区分

厚生労働科学研究費補助金疾病・障害対策研究分野【補助金】がん対策推進総合研究

研究開始年度

平成26(2014)年度

研究終了予定年度

平成28(2016)年度

研究費

7,100,000円

研究者交替、所属機関変更

-

研究報告書（概要版）

研究目的

　本研究は、都道府県拠点病院に設置された緩和ケアセンターを軸に、がん疼痛治療内容を評価しながら抽出された問題の改善を推進する「評価と改善を統合した臨床モデル」の開発を目指す。

研究方法

　第１に、緩和ケアセンターを軸に地域のがん疼痛などの評価法を標準化し、全てのがん患者の疼痛評価を実する。また、収集された結果を診療科や病棟単位で活用可能なシステムを開発し緩和ケアセンターを軸に地域の評価法の標準化を進める。
　第２に、収集した苦痛に関する情報（痛みでできないことや困っていることの持続など）は担当医と病棟看護師にフィードバックし、改善を促す。地域医療機関に対しては、緩和ケアセンターによるテレビ会議システムなどによる症例検討やカンファレンスなど多施設に対応可能な教育的支援体制を構築する。
　第３に、痛みでできないことや困っていることがある患者割合、施設内医療用麻薬消費量、カルテ回診での医療用麻薬の増量推奨件数等を評価する。これらの集計を可能にするため、多地域・多施設共用可能なデータ収集システムを構築する。収集した地域のデータは、地域ごとのがん疼痛治療の質の改善状況を評価するためのデータとして提供する。

結果と考察

・拠点病院におけるスクリーニングの状況把握
　　約半数の施設においてスクリーニングが未実施で、特に外来での実施が困難との回答が多数を占　めた。スクリーニングの実施方法については、調査用紙への記入が８割を占めた。スクリーニング　データの蓄積やデータベース化は行われておらず、継時的変化の確認や集計・解析に活用している　施設はなかった。
・汎用型の苦痛スクリーニングシステムの開発
　　多機能携帯端末を用いて聞き取り結果を入力していくシステム開発し（Mac OS）、WiFiを用いて　データ登録し、サーバー側で集計・解析を行うシステムを開発した（特許出願準備中）。このシス　テムによって日々収集されたデータが自動的に蓄積され、患者ごと、診療科や病棟単位ごと、ある　いは施設単位での痛みの変化や日常生活の改善状況、医療用麻薬消費量、除痛率などの集計・解析　結果が、現場で確認可能となった。
・テレビ会議システムを用いた緩和ケアチームによる支援
　　指導的な緩和ケアを専門とする医師や看護師、薬剤師は少ないため、テレビ会議による支援体制　の構築を進めた。オピオイドが処方されている症例を対象にした解析結果では、毎週１回のカルテ　診の指摘後１年の経過でオピオイドの増量が必要44％→10.6％、オピオイドの副作用対策が必要3　8％→17.3％と大幅な改善が認められたが、その都度の推奨治療の採用率は44％であった。
・地域での苦痛評価や治療の標準化
　　調査を実施した地域の訪問看護ステーションでは、７割が施設内で統一した痛みのスケールを使　用していたが、その評価方法はNRS、VAS、Face Pain Scale、あり/なし、などさまざまであった。　地域内での痛みなどの身体症状については訪問看護ステーション、調剤薬局共に９割が評価方法の　統一がされていないと回答した。
・施設単位の除痛成績の検討
　　昨年度、施設の痛み治療としての除痛率の妥当性について1施設の全がん患者を対象に入院初日　から15日目までの痛みを毎日聴取し、除痛率やPMIを算出し旧定義と新定義による差異をNRSとの連　動やPMIとの内容的妥当性などから検証した。結果、延べ12311人の入院患者のデータが解析され、　定義を改めることで理論的な除痛率の低下を認め、除痛率とNRSとの連動性に変化がないことや治　療の必要性がない者が除外されることによりPMIの値が向上し、除痛率との内容的な整合性が確認　できた事から定義変更は妥当であったと考えられた。

結論

　本研究では、多機能携帯端末を用いた汎用型のスクリーニングと集計・解析システムを開発し、療養の場による切れ目ない緩和ケアの提供を目指している。個々の患者の痛みに伴う具体的な生活の障害を担当医にフィードバックし、必要な対応法を提示することで、治療行動に反映することが可能になる。
　また、緩和ケアセンターを中心に専門家によるテレビ会議システムなどによる症例検討を活用することで、少数の専門家による対応が可能な地域支援体制を構築することができる。
　これらの成果の評価指標は、各施設の医療用麻薬消費量の変化や「痛みでできないことや困っている患者」の変化によって数値化することができ、地域内外との比較検討が可能になる。