国際生活機能分類児童版（ＩＣＦ-ＣＹ）の妥当性に関する研究

文献情報

• 文献番号: 201401012A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: 国際生活機能分類児童版（ＩＣＦ-ＣＹ）の妥当性に関する研究
• 課題番号: H26-政策-一般-002
• 研究年度: 平成26(2014)年度
• 研究代表者(所属機関): 橋本 圭司(独立行政法人国立成育医療研究センター 臓器運動器病態外科部リハビリテーション科)

研究分担者(所属機関)

• 宮村　紘平(東京都立大塚病院　リハビリテーション科)
• 安保　雅博(東京慈恵会医科大学　リハビリテーション医学講座)
• 上出　杏里（後藤　杏里）(独立行政法人国立成育医療研究センター　臓器運動器病態外科部リハビリテーション科)
• 内川　伸一(独立行政法人国立成育医療研究センター　臓器運動器病態外科部整形外科 )

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 行政政策研究分野 【補助金】 政策科学総合研究（政策科学推進研究）
• 研究開始年度: 平成26(2014)年度
• 研究終了予定年度: 平成28(2016)年度
• 研究費: 4,100,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

本研究の目的は、ICF;International Classification of Functioning, Disability and Healthの成り立ち及びの概要についてレヴューするとともに、国際的動向を明らかにし、小児（障害を有する児を含む）等を対象に今後期待されるICF活用の可能性について考察することである。

研究方法

近年、成育医療における成果の指標として小児の社会参加や生活活動の評価の必要性が求められており、ICF-CYの構造における「活動」と「参加」に基づいたその両方の指標となるような簡易的評価尺度の開発が望まれる。そこで、本研究では誰もが簡便に評価できる小児の活動・社会参加評価尺度Ability for basic physical activity scale for children（ABPS-C）を作成した。
障害のある子どもにおける発達月齢と日常生活活動度の関係について検討した。国立成育医療研究センター発達評価センターを2012年12月から2014年12月の間に受診した患児の中から13名を無作為に抽出し、新版K式発達検査2001（以下、新版K式）とAbility for basic physical scale for children（ABPS-C）を用いて、生活月齢と新版K式全領域の発達月齢、ABPS-C総合点との相関について比較を行った。

結果と考察

ABPS-Cは主に児童や幼児を対象に運動能力、活動度や社会参加状況を簡便に評価するための現在試案中の評価スケールである。ABPS-Cは、基本動作、セルフケア、活動性、学校生活、余暇活動の項目から構成され、それぞれ国際生活機能分類児童版（ICF-CY）のd450（歩行）、d230（日課の遂行）、d455（移動）、d820（学校教育）、d920（レクリエーションとレジャー）と概念的、内容的に合致するものと想定される。
結果、生活月齢と新版K式の総合発達月齢は有意に相関した（相関係数0.835，p＝0.000）一方で、生活月齢とABPS-C総合点との間には相関が認められなかった（相関係数0.523，p＝0.067）。
今回の結果から、発達評価センターを受診した患児では、新版K式の各領域（姿勢・運動、認知・適応、言語・社会）を総合した全領域の発達が成長と共に獲得されているにも関わらず、日常生活活動度の伸びが思わしくない可能性を示唆している。

結論

生活月齢とABPS-C総合点の相関が高くなるような社会を実現させる必要があると考えられ、今後、日常生活活動度に影響を与える要因の検討に加え、ABPS-Cを用いた評価を国際間比較することでICF-CYの活用促進の一助としたい。

公開日・更新日

• 公開日: 2015-05-21
• 更新日: -

収支報告書

• 文献番号: 201401012Z
• 報告年月日: 2015年05月11日

収入

• (1)補助金交付額: 4,715,000円
• (2)補助金確定額: 4,715,000円
• 差引額 [(1)-(2)]: 0円

支出

研究費 (内訳)	直接研究費	物品費	2,179,165円
		人件費・謝金	0円
		旅費	1,708,922円
		その他	211,913円
	間接経費		615,000円
	合計		4,715,000円

備考

• 備考: -

公開日・更新日

• 公開日: 2016-03-15
• 更新日: -