入浴関連事故の実態把握及び予防対策に関する研究

文献情報

文献番号
201315060A
報告書区分
総括
研究課題
入浴関連事故の実態把握及び予防対策に関する研究
課題番号
H24-循環器等(生習)-指定-022
研究年度
平成25(2013)年度
研究代表者(所属機関)
堀 進悟(慶應義塾大学 医学部)
研究分担者(所属機関)
  • 鈴木 昌(慶應義塾大学 医学部 )
  • 福永 龍繁 (東京都観察医務院 )
  • 新保 卓郎(国立国際医療研究センター医療情報解析研究部)
  • 川平 和美(鹿児島大学大学院リハビリテーション医学分野)
  • 猪熊 茂子(日本赤十字社医療センター アレルギー・リウマチ科)
  • 宮田 昌明(鹿児島大学大学院循環器・呼吸器・代謝内科学分野)
  • 佐藤 文子(東海大学法医学教室・東京都監察医務院(非常勤監察医))
  • 山崎 健太郎(山形大学法医学講座)
  • 神田 芳郎(久留米大学法医学・人類遺伝学講座研)
  • 伊香賀 俊治 (慶應義塾大学理工学部システムデザイン工学科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究
研究開始年度
平成24(2012)年度
研究終了予定年度
平成25(2013)年度
研究費
4,616,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
高齢者の入浴中急死が増加している。このため、関連3学会が調査を行い、その結果について共同討議し、原因究明と予防対策を立案する。
研究方法
日本法医学会は学会アンケートの解析、日本温泉気候物理医学会は学会アンケートの解析、温泉地における入浴関連事故、通所リハビリ患者の温泉入浴前後の血圧と体温変化、日本救急医学会は入浴関連事故アンケート(救急隊、病院)の解析と入浴時の体温シミュレーションを行った
結果と考察
原因究明について: 日本法医学会の調査結果は以下であった。対象となった死亡例の半数には疾病の関与を疑い、その疾病は動脈硬化が多く、その中に冠動脈狭窄が含まれ、脳血管障害はごく一部(6%程度)であった。残る半数は疾病の関与しない溺死で、その一部(13%)にアルコールや眠剤の関与が推測されたが、残りは原因不明であった。日本温泉気候物理医学会の調査結果は以下であった。学会アンケートは質的情報が多く、死亡が高齢者に多く、場所は浴槽内が多いなど、従来から知られた情報で、死因検索に有用な情報はなかった。温泉地の入浴事故調査では、入浴中死亡と死亡以外の事故との発生比率が日本救急医学会の示したデータよりも著しく低いことから、温泉地の集団入浴(事故の早期発見)が死亡を減少させる可能性が示された。通所リハビリ患者の入浴観察から、入浴中あるいは出浴時の血圧低下(起立性低血圧)が入浴事故に関与する可能性が示された。日本救急医学会の調査結果は、入浴中に意識障害となり出浴できなくなる傷病者(救助群)が浴槽内で心肺停止となる傷病者に匹敵する規模で存在する(1200:900)ことを示した。これらの傷病者における器質的疾患の関与は、一部(7%)に脳出血を認めるのみで、大多数に脳や心臓の器質的疾患は診断されなかった。そして救助群の半数は病院搬送後に帰宅を許可されていた。体温シミュレーションは、長時間入浴により体温が上昇し、熱中症をおこす危険な体温まで上昇することを示した。
 以上をまとめると、①日本法医学会の調査は半数近くに心疾患の関与、一部に脳血管障害の関与、一部にアルコールや眠剤の関与、半数は原因不明の溺死、②日本温泉気候物理医学会の調査(集団入浴が死亡事故を減少させる、血圧低下の関与)は器質的疾患以外に死亡を誘発する因子の関与を示唆、③日本救急医学会の調査は熱中症が浴槽内死亡の原因である可能性を示し、一部(7%)に脳血管障害の関与を示した。
 解剖所見の動脈硬化や冠動脈高度狭窄の意義付けについて、偶発所見か、死因かが熱心に討議された。しかし、最終的に解釈の一致をみなかった。意見の一致に至らなかった理由には、学会間の専門性の差(思考過程、日常業務で接する病態の差)も関与すると考えられた。日本法医学会は、半数近くが器質的疾患による死亡とする立場、日本温泉物理機構医学会は器質的疾患の関与を否定できないとする立場、日本救急医学会は死因のほとんどが熱中症とする立場であった。以上から、本研究班では、入浴中の浴槽内死亡に器質的疾患(心疾患、脳血管障害)と環境障害(熱中症)の両者が関与するとのコンセンサスを決定した。コンセンサス(意見調整)の性格上、両者の割合を厳密に決めることは出来ないが、器質的疾患の関与は半数以下の可能性が高い。
 予防対策に関しては、学会間に意見の差はなく、長時間、高水温の入浴を避けること、日本気候物理医学会の推奨してきた安全な入浴(40度以下10分)の採用、声掛け入浴など事故の早期発見を促す方法の採用、などが討議された。また出浴の際の転倒予防、起立性低血圧の発生予防に注意を促す配慮も三学会の賛同を得た。これらの意見をもととして、安全な入浴のためのパンフレットが作成され、作成過程で三学会の委員の意見が反映する措置が取られた。
結論
入浴中急死の原因。入浴中急死の多くは浴槽内で発生し、高齢者に多く、冬季に多い。急死の原因には、器質的疾患によるものと、熱中症によるものとの二つの病態が存在する。前者は、冠動脈硬化など心臓病や脳血管障害(一部)が死因であり、入浴中に心臓発作から心肺停止に至り、あるいは脳血管障害のために出浴不能となって死亡する。後者では器質的疾患は関与せず、アルコールや眠剤による長時間入浴が体温上昇をもたらし、あるいはアルコールなどの関与がなくとも長時間入浴による体温上昇が意識障害(熱中症の症状)をもたらして出浴が不能となり、その結果、入浴がさらに遷延して体温上昇がさらに高度となり、ショック(熱中症の症状)のために死に至る。
  予防対策として、安全な入浴(40度以下、10分以内)を励行して高温入浴、長時間入浴を避けること、見守り入浴や声掛け入浴による早期発見、さらにメデイアを通じた社会への啓蒙が有用である。

公開日・更新日

公開日
2015-09-07
更新日
-

研究報告書(PDF)

文献情報

文献番号
201315060B
報告書区分
総合
研究課題
入浴関連事故の実態把握及び予防対策に関する研究
課題番号
H24-循環器等(生習)-指定-022
研究年度
平成25(2013)年度
研究代表者(所属機関)
堀 進悟(慶應義塾大学 医学部)
研究分担者(所属機関)
  • 鈴木 昌(慶應義塾大学 医学部)
  • 福永 龍繁(東京都観察医務院)
  • 新保 卓郎(国立国際医療研究センター医療情報解析研究部 )
  • 川平 和美(鹿児島大学大学院リハビリテーション医学分野)
  • 猪熊 茂子(日本赤十字社医療センター アレルギー・リウマチ科)
  • 宮田 昌明(鹿児島大学大学院循環器・呼吸器・代謝内科学分野)
  • 佐藤 文子(東海大学法医学教室・東京都監察医務院(非常勤監察医))
  • 山崎 健太郎(山形大学法医学講座)
  • 神田 芳郎(久留米大学法医学・人類遺伝学講座研)
  • 伊香賀 俊治(慶應義塾大学理工学部システムデザイン工学科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究
研究開始年度
平成24(2012)年度
研究終了予定年度
平成25(2013)年度
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
三学会の調査研究に基づき、入浴関連事故の原因究明と予防対策の検討を行う。
研究方法
日本法医学会は法医解剖・死体検案の浴槽内死亡事例アンケートの解析を進めた。日本温泉気候物理医学会は学会員を対象としたアンケート、温泉地における入浴関連事故、通所リハビリ患者の温泉入浴前後の血圧と体温変化の検討を行った。日本救急医学会は2010年10月から6か月間の東京都、山形県、佐賀県で救急要請された入浴関連事故のアンケート調査の解析、および入浴時の体温変化のシミュレーション研究を行った。
結果と考察
日本法医学会:1441例の回答を得た。病死39%、不詳の外因死35%、不詳の死17%であったが、直接死因は溺水・溺死が62%と多数を占め、病死の中にも溺水の吸引が認められた。死因となる傷病が認められた事例は全体の49%で、そのうち34例が外傷であることから、死因に関連する疾病は46%に認められた。逆に言えば、浴槽内死亡の半数は死因となる傷病を認めなかった。死亡時期は冬季に多く夏に少ない傾向であった。アルコールが死亡に影響していると考えられた事例は13%で、これは昨年実施したアンケート調査の結果、エタノールの血中濃度が1.5 mg/ml以上のものが15%程度であったことを考慮すると、エタノールの血中濃度が1.5 mg/ml以上認められた場合に死亡に影響したと判断したものと推測される。さらに薬物が死亡に影響していると考えられた事例は全体の3%で、薬物としては睡眠導入薬が最多であった。
日本温泉気候物理医学会:学会アンケート808例を解析した結果、事故の種類は「水没」(14.4%)、「意識障害」(13.2%)が多く、推定診断は「溺水」(14.0%)、「心障害」(11.5%)が多かった。心障害あるいは溺水と診断されている場合、死亡事例の割合が有意に高く(p <0.001)、死亡事例全体の70%以上を占めていた。全死亡の60.7%が自宅で生じており、死亡事故の80.9%が浴槽内で生じていた。温泉地における入浴関連事故:温泉のある地方市で入浴関連救急搬送要請例を調査した。入浴施設からの要請は、183/227(80.6%)が入浴関連、男:女は99:68、死亡8例は全例男性、1例を除くと高齢。死亡8例は全例浴槽内CPA。年齢は重症例で高く、軽症例で低かった 。発生月は、全例では冬季に傾くが、重症・死亡例では冬季に多いとは判断できなかった。東京都などの調査と比較すると、死亡率(8/183)が低く、集団入浴による早期発見の効果によると想定できる。通所リハビリ患者の温泉入浴前後の血圧と体温変化:湯温40.5-41.5℃、浴槽入浴4-5分。入浴前、出浴時、出浴後1時間に測定。症例は59 (女41、男18)例、78.8±4.9歳。入浴前、出浴後、出浴1時間後の血圧は、前と直後、前と1時間後で有意な差を認めた(p<0.005)が、直後と1時間後は有意な差はなかった。舌下温も同様に、前と直後、前と1時間後で有意な差を認めた(p<0.005)が、直後と1時間後は有意な差はなかった。意識障害と関連する変化として、血圧変動が疑われた。
日本救急医学会:入浴関連事故のアンケート調査:2012年10月から6か月間に東京都、山形県、佐賀県で救急要請された入浴事故の総件数は4,596件(転帰判明3,690件)で、65歳以上は3,661件(80%)、浴槽内心停止は1,208件(高齢者入浴事故の33%)。浴槽内から自力で出られず救助を要した件数は935件で、意識障害と脱力が主訴のほとんどだった。診療情報の得られた745件中、頭部CT施行は563件で、有所見は147件(26%)であった。最多所見は陳旧性脳梗塞で(19%)、くも膜下出血は7件(2%)、脳出血は26件(6%)であった。12誘導心電図は671件中538件(80%)に施行され、有所見は212件(39%)であった。有所見では洞性頻脈51件(10%)と心房細動35件(7%)が多く、急性心筋梗塞は1件(0.2%)、心室頻拍は1件(0.2%)であった。医療機関での診断のほとんどは意識障害、一過性意識障害、脱水、などで器質的診断に至らなかった。また、転帰の判明した721件のうち、入院を要したのは331件(46%)であった。入浴時の体温シミュレーション:Two-node モデルを基に入浴時の若年者に対応した体温予測モデルを開発し、高齢者に対応した体温予測モデルに改良し、入浴温度と時間の体温に与える影響を定量化した。
結論
三学会からの調査結果が報告された。学会間のコンセンサスを得るための討議と結論は総括に記載する。

公開日・更新日

公開日
2015-09-07
更新日
-

研究報告書(PDF)

行政効果報告

文献番号
201315060C

収支報告書

文献番号
201315060Z
報告年月日

収入

(1)補助金交付額
6,000,000円
(2)補助金確定額
6,000,000円
差引額 [(1)-(2)]
0円

支出

研究費 (内訳) 直接研究費 物品費 308,705円
人件費・謝金 124,237円
旅費 1,722,740円
その他 2,460,664円
間接経費 1,384,000円
合計 6,000,346円

備考

備考
自己資金 346円

公開日・更新日

公開日
2015-10-13
更新日
-