循環器疾患等の救命率向上に資する効果的な救急蘇生法の普及啓発に関する研究

文献情報

文献番号

201315001A

報告書区分

総括

研究課題名

循環器疾患等の救命率向上に資する効果的な救急蘇生法の普及啓発に関する研究

課題番号

H24-心筋-一般-001

研究年度

平成25(2013)年度

研究代表者(所属機関)

坂本　哲也(帝京大学　医学部　救急医学講座)

研究分担者(所属機関)

丸川　征四郎(医誠会病院)
長尾　建(日本大学医学部　駿河台日本大学病院　循環器科・救急医学)
森村　尚登(横浜市立大学大学院　救急医学)
長谷　守(札幌医科大学　医学部　救急医学講座)
畑中　哲生(救急救命九州研修所)
石見　拓(京都大学　環境安全保健機構　附属健康科学センター)
清水　直樹(東京都立小児総合医療センター　救命・集中治療部)
横田　裕行(日本医科大学大学院　医学研究科　外科系救急医学分野)
田村　正徳(埼玉医科大学総合医療センター　小児科学)

研究区分

厚生労働科学研究費補助金疾病・障害対策研究分野循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究

研究開始年度

平成24(2012)年度

研究終了予定年度

平成26(2014)年度

研究費

16,000,000円

研究者交替、所属機関変更

-

研究報告書（概要版）

研究目的

本研究の目的は効果的な救急蘇生法の普及啓発で循環器疾患等による突然の心停止患者の救命率を向上することである。先行研究で経皮的心肺補助装置（PCPS）を用いた救急蘇生法（ECPR）により適応のある院外心停止患者の社会復帰率が改善した。ECPRをより多くの適応患者に実施して、社会復帰患者を増やすための科学的基盤を整備する。AEDの施設種別毎の施設利用者数と電気ショック適応患者数とその効果を推定し、AEDの累積販売台数を勘案して適正配備について検討する。救急蘇生法の効果的普及のための講習会のあり方、児童生徒の院外心停止の実態調査、蘇生における効果的な関連デバイスの使用について検討する。日本の分娩事情に応じた日本版新生児蘇生法ガイドラインを科学的根拠に基づいて確立し、全ての周産期医療関係者に普及させるための科学的基盤を確立する。

研究方法

院外心停止患者に対するECPR症例の登録システムの構築のため、国際的な症例登録との項目比較を行った。SAVE-J研究でのECPR症例における質調整生存年（QALY）あたりの費用、増分費用対効果比（ICER）を算出し適応を再検討した。ECPR下の低体温療法・PCIに関する文献的考察を近年の論文で行った。対象地域に対してGISを活用してECPRの適応患者数を推定し、ECPRの臨床的効果を測った。PCPS実施施設の医師を対象としてECPR時のPCPS留置手技に関するアンケート結果を精査した。SAVE-J研究で作成したPCPS使用時のマニュアルの再検討と改訂を行った。市中配置のAEDのICERについてモンテカルロ法により信頼区間を求め、維持管理等の費用を上回るために必要な施設分類毎の利用者数を算出し、ICER値を適応し感度分析を行った。AED累積販売台数を調査して基礎データとした。胸骨圧迫とAEDの使用に単純化した短時間講習（簡易型CPR講習）に対する自己復習の効果、簡易型CPR講習によるマストレーニングを含む心肺蘇生講習の普及が救急現場の実際のCPRに与える効果を検証した。心原性院外心停止をきたした小中学生についての後方視的観察研究の結果を分析し、消防本部に対するアンケートで小児に対する除細動の状況を調査した。市民による小児BLS講習における自己学習ツールの効果を検証した。救急救命士が気道確保に用いる器具の添付文書における不適切な記載を調査した。新生児蘇生体制について、分娩取扱施設へのアンケートを行い過去の結果と比較した。不要な酸素投与を避けるため、出生後のSpO2の経時的な正常基準値や、酸素ブレンダーの代替法として自己膨張式バッグ使用時の吸入酸素濃度について調査し、臍帯ミルキングの効果を検証した。新生児低体温療法の登録システムや、低酸素性虚血性脳症（HIE）児の搬送中の体温モニタリング、予後因子に関する検討を行った。新生児蘇生に関する養育者の意識調査や、動物モデルにより高濃度酸素曝露による肺障害、人工呼吸と胸骨圧迫の順序に関する検討を行った。

結果と考察

ECPRのICERは858万円／QALYであり、転帰不良例に費用がかかっていた。PCPS留置には術者の経験に加え透視装置の使用が有用であった。ECPRの適応患者数の推定では北海道9例、四国7例、九州25例の社会復帰の増加が見込まれた。市中に配置されたAEDのICERは801万±94万円／QALYであり、維持・管理等の費用を上回るために必要な施設利用者数は駅で3449人などであった。AEDの累積販売数は53万台で、うちPADが43万台であった。簡易型CPR講習を受講した3か月後の自己復習で6か月後の評価における胸骨圧迫回数は増加し、心肺蘇生講習の普及で救急現場のCPRの質の向上がみられた。8歳未満の小児への半自動式除細動器使用の問題点が確認された。自動式心マッサージ器に関する前向き観察研究は目標症例数に至らず終了した。新生児蘇生体制に関する施設アンケートではガイドラインに適合した改善がみられた。新生児低体温療法の登録参加施設が増加して全都道府県を網羅した。低体温療法の適応となるHIE児に対する搬送中の体温モニタリングは可能であり、頭部選択冷却の遅延と神経学的予後不良に関連があることが確認された。

結論

ECPRは費用対効果を改善するため適応規準を再検討し、実施可能施設へのアクセシビリティも考慮して救急医療体制を整える必要がある。そのために国際的な症例登録とのデータの共有を視野に入れた登録システムの構築が重要となる。AEDは費用対効果を勘案した適正配置を推進すべきだが、AED設置台数を把握するための仕組み作りが課題である。簡易型CPR講習は一定の効果があり普及が望まれる。児童生徒の早期除細動の体制整備も課題である。新生児蘇生はガイドラインに基づく体制整備と普及が重要である。