文献情報
文献番号
201314008A
報告書区分
総括
研究課題名
切除可能悪性胸膜中皮腫に対する集学的治療法の確立に関する研究
課題番号
H23-がん臨床-一般-010
研究年度
平成25(2013)年度
研究代表者(所属機関)
中野 孝司(兵庫医科大学 医学部)
研究分担者(所属機関)
- 田端 千春(兵庫医科大学 医学部)
- 長谷川 誠紀(兵庫医科大学 医学部)
- 田中 文啓(産業医科大学 医学部)
- 横井 香平(名古屋大学 大学院医学系研究科)
- 岡田 守人(広島大学 原爆放射線医科学研究所)
- 上紺屋 憲彦(兵庫医科大学 医学部)
- 福岡 順也(長崎大学 大学院医歯薬学総合研究科)
- 澁谷 景子(山口大学 大学院医学系研究科情報解析医学系)
- 副島 俊典(兵庫県立がんセンター 放射線治療科)
- 竹之山 光広(国立病院機構九州がんセンター 呼吸器腫瘍科・呼吸器外科)
- 寺田 貴普(兵庫医科大学 医学部)
- 下川 元継(国立病院機構九州がんセンター 臨床研究センター)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 がん臨床研究
研究開始年度
平成23(2011)年度
研究終了予定年度
平成25(2013)年度
研究費
9,385,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
極めて予後不良の悪性胸膜中皮腫(MPM)に対する化学療法・肉眼的完全切除・放射線治療を組み合わせた集学的治療法は、切除可能MPMの予後を向上させ、早期例に治癒の可能性を与える唯一の方法である。肉眼的完全切除(MCR) を得る方法には、胸膜・肺・横隔膜・心膜を一塊として切除する胸膜肺全摘術(EPP) と患側肺を温存させる胸膜切除・肺剥皮術(P/D) がある。EPPは拡大術式であり、MCR率が高く、術後に放射線治療(RT)を実施しやすい利点がある反面、極めて侵襲的で、術後合併症が多い。一方、縮小術式のP/Dは、術後合併症、治療関連死が少ない反面、MCR率はEPPに劣り、術後RTの実施は不可能である。本研究では、切除可能MPMに対する集学的治療法の確立を目指し、EPPを含む集学的治療法を対照としたP/Dを含む治療法を試験アームとするランダム化比較第Ⅱ相試験を実施することである。このランダム化試験には、その前段階として、両術式を含む治療法の遂行可能性確認試験が必須であり、第一に両治療法の遂行可能性を確認し、続いてランダム化試験に着手することを目的とした。
研究方法
MPMに対するP/D術式は、欧米では比較的よく実施されてきたが、我が国では、中皮腫の急増時期が欧米よりも遅かったことが影響し、呼吸器外科医の手術経験が少なく、とくにP/D術式に関しては殆ど実施されていない状況にある。従って、P/Dを含む治療法の遂行可能性確認試験に際しては、第一に、我が国のP/D術式の標準化が必須である。そこで研修会や学会などにおいてP/D術式の標準化を推進することにした。術前化学療法に引き続きP/Dを行う治療法（P/D試験）の対象症例は、未治療切除可能MPM(組織亜型は問わない)、臨床病期I-III期(T1-3, N0-2, M0)、75歳未満で、PS(ECOG)0-1である。治療方法は、シスプラチン（CDDP 75mg/m2)＋ペメトレキセド（PEM、500mg/m2)による導入化学療法を3コース施行後、病勢増悪のない症例に対して、P/Dを企図してMCRを行うものである。主要エンドポイントをMCR達成率とし、副次エンドポイントをP/D実施率、P/DによるMCR達成率、全生存率、術後3ヶ月の肺機能、有害事象発生率、治療関連死亡率、奏効率とし、予定登録症例数は24例とした。P/Dを企図してMCRを行うとしたのは、P/D術式では不可能であっても、EPPに術式を変更するとMCRを達成することが可能な場合があるからである。また、MCRの評価には臓側および壁側胸膜切除面の分かるビデオの提出を義務付けた。一方、EPPを含む集学的治療法（EPP試験）は、本研究開始前から着手していた多施設遂行可能性確認試験であり、主要エンドポイントは、EPPによるMCR率（50%以上）と治療関連死亡率(10%以下)である。適格基準はP/D試験と同じであるが、術前化学療法のPEMは同量であるが、CDDPの投与量はP/D試験よりも少ない設定である(60mg/m2)。また、術後の放射線照射は54Gyである。
結果と考察
P/D試験は全国21施設の倫理委員会で承認され、平成24年9月から登録が開始された。平成25年度は、24年度に引き続き登録を推進し、平成25年10月に目標登録数に達している。平成26年3月末の時点での治療関連死はなく、MCR達成率は79.2％であった。本療法ではMCR達成のために、3例がEPPへの術式変更が行われ、P/D実施率は67％であった。一方、EPP試験は平成23年度に完遂しているが、42例が登録され、MCR達成率は71.4%、治療関連死亡率は9.5%、プロトコール治療完遂率は40.5%であった。
MCRに関しては、拡大術式のEPPでは71.4%、縮小術式であるP/Dは79.2％の達成率があり、両術式で得られるMCRは同等と考えられる。一方、EPPを含む治療法の治療関連死率9.5%は、遂行可能と判断されるが、一般臨床において無条件に実施するような治療法ではないと考えられる。それに対して、縮小術式のP/Dを含む治療法は、治療関連死は0%であった。本研究で、“P/Dを含む治療法（P/D試験）”と“EPPを含む治療法（EPP試験）”の遂行可能性が確認され、両治療法のランダム化比較第II相試験を実施する環境が整備された。
MCRに関しては、拡大術式のEPPでは71.4%、縮小術式であるP/Dは79.2％の達成率があり、両術式で得られるMCRは同等と考えられる。一方、EPPを含む治療法の治療関連死率9.5%は、遂行可能と判断されるが、一般臨床において無条件に実施するような治療法ではないと考えられる。それに対して、縮小術式のP/Dを含む治療法は、治療関連死は0%であった。本研究で、“P/Dを含む治療法（P/D試験）”と“EPPを含む治療法（EPP試験）”の遂行可能性が確認され、両治療法のランダム化比較第II相試験を実施する環境が整備された。
結論
本年度で、患側肺を温存するP/Dを含む治療法のP/D試験が予定症例数に達し、根治性を高めた拡大術式のEPPを含む治療法とともに遂行可能性が確認された。両術式のMCR率には差がなく、何れの治療法が切除可能例に対して有効であるかを明らかにするランダム化比較第II相試験の環境が整ったと考えられる。
公開日・更新日
公開日
2015-09-02
更新日
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