アジア諸国でのがん予防、がん検診、がん治療向上のための調査研究

文献情報

• 文献番号: 201313033A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: アジア諸国でのがん予防、がん検診、がん治療向上のための調査研究
• 研究課題名（英字）: -
• 課題番号: H23-３次がん-一般-003
• 研究年度: 平成25(2013)年度
• 研究代表者(所属機関): 田中 英夫(愛知県がんセンター研究所 疫学・予防部)

研究分担者(所属機関)

• 井上　真奈美(東京大学大学院　医学系研究科　健康と人間の安全保障(AXA) 寄附講座)
• 伊藤　秀美(愛知県がんセンター研究所　疫学・予防部)
• 松田　智大(国立がん研究センター　がん対策情報センター　がん統計研究部)
• 西野　善一(宮城県立がんセンター研究所　がん疫学・予防研究部)
• 椙村　春彦　(浜松医科大学　医学部　腫瘍病理学講座 )
• 河原　ノリエ(東京大学先端科学技術研究センター　「総合癌研究国際戦略推進」寄付研究部門 )
• 戸塚　ゆ加里　(国立がん研究センター研究所　発がんシステム研究分野)
• 片野田　耕太(国立がん研究センター　がん対策情報センター　がん統計研究部 )
• 林　櫻松（リン　インソン）(愛知医科大学　医学部　公衆衛生学)
• 伊藤　ゆり(大阪府立成人病センター　がん予防情報センター　がん疫学)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 第３次対がん総合戦略研究
• 研究開始年度: 平成23(2011)年度
• 研究終了予定年度: 平成25(2013)年度
• 研究費: 16,250,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

がん患者数が急増する東アジア諸国でのがん予防、検診、治療の向上を目指し、これに資するエビデンスを、主として①地域がん登録資料等を用いた記述疫学データ、②コホートの統合解析データ、③日中間の分子病理学的解析、④政府関係資料等、から創出することを目的とした。

研究方法

日本の21県の2003年～07年のがん罹患者120万人のデータと、日本の6県の2000年～02年診断のがん患者の生存率データを入手し、超高齢者がん罹患率および肺腺がんと子宮頸がん生存率を計測し、これを共同研究機関である国立台湾大学が算出した台湾全土のデータと比較検討した。また、1990年～2005年の大阪府立がん登録資料と大阪の人口動態死亡統計から、前立腺がんの罹患、死亡率のトレンドを詳細に分析した。アジアの既存コホートの統合解析(約110万人)は、今年度は肉類の摂取量とBMIに着目し、解析した。また、中国の下部食道・噴門部胃がん多発地域から、患者と健常人の生体試料を国内に移送し、アダクトーム解析を、引き続き行った。昨年度実施した日中韓三国の政府関係資料等に基く各国の喫煙対策の現状比較に続き、今年度は台湾について同様の方法で調査した。

結果と考察

日本と台湾のがん登録を用いた比較疫学研究を実施し、日本で低位にあった子宮頚がん5年相対生存率は、臨床進行度が進んだステージの者で、その差がより大きく開くことを示した。日本の地域がん登録資料を用いた成績として、①ゲフィチニブが導入される前後の2000‐02年と2003‐05年の肺腺がん生存率を比較すると、女性において生存率の改善が見られ、②年齢別全がん罹患率のピークは男90‐94歳、女95‐99歳であり、③1990年以後の前立腺がん罹患率は急増したものの、死亡率の有意な減少傾向はみられなかったことを示した。アジアでのコホート研究の統合解析をさらに進め、本年度は肉摂取およびBMIとがんを含む主要死因との関連について、安全閾値を示した。中国で多発する食道がん・胃がんの分子病理学的および疫学的研究を、中国から日本に生体試料を持ち込む形で進めた。台湾での喫煙対策状況を文献等により把握したところ、台湾は日本を含む東アジアで最も喫煙対策が進んでいた。また、中国黒龍江省ハルビン市郊外でのがん予防活動を立ち上げた。

結論

がん予防については、特に肉摂取とBMIの影響について、アジア人に特化した安全閾値を得ることができた。また、喫煙対策に資する情報を得た。検診については、PSAによる問題点について検討し、治療については、女性肺腺がんと子宮頸癌について、特徴的なモニタリング所見を得た。

公開日・更新日

• 公開日: 2015-09-02
• 更新日: -

文献情報

• 文献番号: 201313033B
• 報告書区分: 総合
• 研究課題名: アジア諸国でのがん予防、がん検診、がん治療向上のための調査研究
• 研究課題名（英字）: -
• 課題番号: H23-３次がん-一般-003
• 研究年度: 平成25(2013)年度
• 研究代表者(所属機関): 田中 英夫(愛知県がんセンター研究所 疫学・予防部)

研究分担者(所属機関)

• 井上　真奈美(東京大学大学院　医学系研究科　健康と人間の安全保障(AXA) 寄附講座)
• 伊藤　秀美(愛知県がんセンター研究所　疫学・予防部)
• 松田　智大(国立がん研究センター　がん対策情報センター　がん統計研究部)
• 西野　善一(宮城県立がんセンター研究所　がん疫学・予防研究部 )
• 椙村　春彦(浜松医科大学　医学部　腫瘍病理学講座)
• 河原　ノリエ(東京大学先端科学技術研究センター　「総合癌研究国際戦略推進」寄付研究部門 )
• 戸塚　ゆ加里(国立がん研究センター研究所　発がんシステム研究分野 )
• 片野田　耕太(国立がん研究センター　がん対策情報センター　がん統計研究部 )
• 林　櫻松（リン　インソン）(愛知医科大学　医学部　公衆衛生学 )
• 伊藤　ゆり(大阪府立成人病センター　がん予防情報センター　がん疫学)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 第３次対がん総合戦略研究
• 研究開始年度: 平成23(2011)年度
• 研究終了予定年度: 平成25(2013)年度
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

がん患者数が急増する東アジア諸国でのがん予防、検診、治療の向上を目指し、これに資するエビデンスを、主として①地域がん登録資料等を用いた記述疫学データ、②コホートの統合解析データ、③日中間の分子病理学的解析、④政府関係資料等、から創出することを目的とした。

研究方法

日本の21県の2003年～07年のがん罹患者120万人のデータと、日本の6県の2000年～02年診断のがん患者の生存率データを入手し、超高齢者がん罹患率および肺腺がんと子宮頸がん生存率を計測し、これを共同研究機関である国立台湾大学が算出した台湾全土のデータと比較検討した。また、1990年～2005年の大阪府立がん登録資料と大阪の人口動態死亡統計から、前立腺がんの罹患、死亡率のトレンドを詳細に分析した。アジアの既存コホート計110万人分をプールし、統合解析を可能にする研究者間ネットワークを構築した。また、中国の下部食道・噴門部胃がん多発地域から、患者と健常人の生体試料を国内に移送し、アダクトーム解析を行った。昨年度実施した日中韓台湾四国の政府関係資料等に基く各国の喫煙対策の現状を比較し、課題を検討した。

結果と考察

日本と台湾のがん登録を用いた比較疫学研究を実施し、日本で低位にあった子宮頚がん5年相対生存率は、臨床進行度が進んだステージの者で、その差がより大きく開くことを示した。日本の地域がん登録資料を用いた成績として、①ゲフィチニブが導入される前後の2000‐02年と2003‐05年の肺腺がん生存率を比較すると、女性において生存率の改善が見られ、②年齢別全がん罹患率のピークは男90‐94歳、女95‐99歳であり、③1990年以後の前立腺がん罹患率は急増したものの、死亡率の有意な減少傾向はみられなかったことを示した。アジアでのコホート研究の統合解析をさらに進め、がんを含む主要死因とライフスタイル等との関連について、専門誌に報告した。これまで言われてきた高BMIと膵がんリスクとの正の関連は、アジア人集団にはあてはまらないことが示唆された。　中国で多発する食道がん・胃がんの分子病理学的および疫学的研究を、中国から日本に生体試料を持ち込む形で進めた。また、食道がんと胃噴門部がんの比較疫学データをレビュー論文にまとめた。日・中・韓国・台湾でのタバコ流行の状況を比較調査したところ、成人（20～60歳代）の現在喫煙率は、男性では中国(52.9%)が、女性では日本(10.4%)が最も高かった（いずれも2009年）。成人の受動喫煙は家庭、職場とも中国では曝露割合が50％を超え、喫煙対策は台湾が最も進んでいた。

結論

がん予防については、特に肉摂取とBMIの影響について、アジア人に特化した安全閾値を得ることができた。また、アジア各国の喫煙対策に資する情報を得た。検診については、PSAによる問題点について検討し、治療については、女性肺腺がんと子宮頸癌について、特徴的なモニタリング所見を得た。

公開日・更新日

• 公開日: 2015-09-02
• 更新日: -

行政効果報告

• 文献番号: 201313033C

成果

• 専門的・学術的観点からの成果: アジアでのコホート研究の統合解析を推進し、日本を含む東アジア人でのがん予防に直結するBMIの安全閾値を設定した。また、中国で多発する食道がん、胃がんの分子病理的検討を行い、これまでに報告の無い未知のDNA付加体を多数検出した。これらの成果は、東アジアでのがんの一次予防に貢献できると考える。
• 臨床的観点からの成果: 日本と台湾のがん登録資料を用いて、日本で低位にあった子宮頸がん5年相対生存率は、臨床進行度が進んだステージの者で、その差がより大きく開くことを示し、日本の進行期の子宮頸がん治療に再考の余地があることが示唆された。また、ゲフィチニブの導入前後(2002年前後)で、日本の女性肺腺がんの生存率が明らかに改善していたことを示し、同剤の予後改善効果を初めて地域ベースで検証した。
• ガイドライン等の開発: 特に事項無し
• その他行政的観点からの成果: 日本の22の府県の地域がん登録資料を用いた85歳以上の超高齢者のがん罹患の動向を示したが、この成果は今後、超高齢化のがん医療を支える資源の充てん、配分を考える上で、有用な行政資料となり得る。
• その他のインパクト: アジアでのコホート研究の統合解析結果は、日本のみならず、自国だけではデータ数が足りない中国、韓国においても、がんの一次予防のための指針作りに活用されることが期待される。2013年12月8日に、本研究活動の一環として、頼美淑国立台湾大学教授を演者として、台湾のがん登録制度に関する講演会を東京都内で開催し、「がん登録推進法」の成立を国内で印象付けた。

発表件数

• 原著論文（和文）: 2件
• 原著論文（英文等）: 50件
• その他論文(和文): 9件
• その他論文(英文等): 10件
• 学会発表(国内学会): 34件
• 学会発表(国際学会等): 17件
• その他成果(特許の出願): 0件
• その他成果(特許の取得): 0件
• その他成果(施策への反映): 1件 ; 平成25年12月6日に「がん登録推進法」が可決成立した。本法の策定過程において、当研究班の成果である、近隣の東アジア諸国でのがん登録事業の在り方等の情報が、ヒアリング等を通じて参考に使われた。
• その他成果(普及・啓発活動): 4件 ; 第7回ｱｼﾞｱがんﾌｫｰﾗﾑ2011年10月名古屋.第8回ｱｼﾞｱがんﾌｫｰﾗﾑ2012年10月名古屋.日本癌学会内国際ｼﾝﾎﾟｼﾞｳﾑ2011年10月名古屋.

主な原著論文20編（論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限る）

• 原著論文1: Islam T, Matsuo K, Ito H, et al.; Reproductive and hormonal risk factors for luminal, HER2-overexpressing, and triple-negative breast cancer in Japanese women.; Ann Oncol , 23 , 2435-2441 (2012)
• 原著論文2: Chihara D, Matsuo K, Kanda J, et al.; Inverse association between soy intake and non-Hodgkin lymphoma risk among women: a case-control study in Japan.; Ann Oncol , 23 (4) , 1061-1066 (2012)
• 原著論文3: Tanaka M, Ma E, Tanaka H, et al.; Trends of stomach cancer mortality in eastern Asia in 1950-2004: Comparative study of Japan, Hong Kong and Singapore using age, period and cohort analysis.; Int J Cancer , 130 (4) , 930-936 (2012)
• 原著論文4: Matsuo K, Rossi M, Negri E, et al.; Folate, alcohol, and aldehyde dehydrogenase 2 polymorphism and the risk of oral and pharyngeal cancer in Japanese.; Eur J Cancer Prev , 21 (2) , 193-198 (2011)
• 原著論文5: Zheng W, MacLerran DF, Rolland B, et al.; Association between Body-Mass Index and Risk of Death in More Than 1 Million Asians.; New Engl J Med , 364 (8) , 719-729 (2011)
• 原著論文6: Lin Y, Fu R, Grant E, et al.; Association of body mass index and risk of death from pancreas cancer in Asians: findings from the Asia Cohort Consortium.; Eur J Cancer Prev , 22 (3) , 244-250 (2013)
• 原著論文7: Lin Y, Totsuka Y, He Y, et al.; Comparative epidemiology of esophageal cancer between Japan and China.; J Epidemiol , 23 (4) , 233-242 (2013)
• 原著論文8: Lee JE, McLerran DF, Rolland B, et al.; Meat intake and cause-specific mortality: a pooled analysis of Asian prospective cohort studies.; Am J Clin Nutr , 98 (4) , 1032-1041 (2013)
• 原著論文9: Chen Y, Copeland WK, Vedanthan R, et al.; Association between body mass index and cardiovascular disease mortality in east Asians and south Asians: pooled analysis of prospective data from the Asia Cohort Consortium.; BMJ , 347 , F5446- (2013)
• 原著論文10: Chihara D, Ito H, Matsuda T, et al.; Differences in incidence and trends of haematological malignancies in Japan and the United States.; Br J Haematol 2014 , 16 (4) , 536-545 (2014)
• 原著論文11: Ito H, Matsuo K, Tanaka H, et al.; Nonfilter and filter cigarette consumption and the incidence of lung cancer by histological type in Japan and the United States: analysis of 30-year data from population-based cancer registries.; Int J Cancer , 128 (8) , 1918-1928 (2011)
• 原著論文12: Kiyose S, Igarashi H, Nagura K, et al.; Chromogenic in situ hybridization (CISH) to detect HER2 gene amplification in breast and gastric cancer: comparison with immunohistochemistry (IHC) and fluorescence in situ hybridization (FISH).; Pathol Int , 62 (11) , 728-734 (2012)
• 原著論文13: Sugimura H, Tao H, Suzuki M, et al.; Genetic susceptibility to lung cancer.; Front Biosci (Schol Ed) , 3 , 1463-1477 (2011)
• 原著論文14: Lin Y, Totsuka Y, He Y, et al.; Comparative epidemiology of esophageal cancer between Japan and China.; J Epidemiol , 23 , 233-242 (2013)
• 原著論文15: Kato T, Totsuka Y, Ishino K, et al.; Genotoxicity of multi-walled carbon nanotubes in both in vitro and in vivo assay systems.; Nanotoxicology , 38 , 503-511 (2013)
• 原著論文16: Katanoda K, Jiang Y, Park S, et al.; Tobacco control challenges in East Asia: proposals for change in the world's largest epidemic region.; Tob Control , doi:10. , 1-10 (2013)
• 原著論文17: Ueda J, Gosho M, Inui Y, et al.; Prevalence of Helicobacter pylori infection by birth year and geographic area in Japan.; Helicobacter (2014)
• 原著論文18: Ito Y, Nakayama T, Miyashiro I, et al.; Conditional survival for longer-term survivors from 2000--2004 using population-based cancer registry data in Osaka, Japan.; BMC cancer , 13 , 304- (2013)
• 原著論文19: Tabuchi T, Hoshino T, Nakayama T, et al.; Does removal of out-of-pocket costs for cervical and breast cancer screening work? A quasi-experimental study to evaluate the impact on attendance, attendance inequality and average cost per uptake of a Japanese government intervention.; Int J Cancer , 133 , 972-983 (2013)
• 原著論文20: Ikeda A, Miyashiro I, Nakayama T, Ioka A, Tabuchi T, Ito Y, et al.; Descriptive epidemiology of bile duct carcinoma in Osaka.; Jpn J Clin Oncol , 43 , 1150-1155 (2013)

公開日・更新日

• 公開日: 2015-04-28
• 更新日: 2016-06-06

収支報告書

• 文献番号: 201313033Z