文献情報
文献番号
201229006A
報告書区分
総括
研究課題名
アレルギー疾患の全国全年齢有症率および治療ガイドライン普及効果等疫学調査に基づく発症要因・医療体制評価に関する研究
課題番号
H22-免疫-一般-006
研究年度
平成24(2012)年度
研究代表者(所属機関)
赤澤 晃(東京都立小児総合医療センター からだの専門診療部アレルギー科)
研究分担者(所属機関)
- 小田嶋 博(国立病院機構福岡病院)
- 斎藤 博久(国立成育医療研究センター研究所)
- 足立 雄一(富山大学医学部小児科)
- 海老澤 元宏(国立病院機構相模原病院臨床研究センター)
- 大矢 幸弘(国立成育医療研究センター内科系専門診療部アレルギー科)
- 秀 道広(広島大学大学院医歯薬学総合研究会)
- 秋山 一男(国立病院機構相模原病院)
- 岡田 千春(国立病院機構本部医療部)
- 西村 正治(北海道大学大学院医学研究科呼吸器内科学分野)
- 谷口 正実(国立病院機構相模原病院臨床研究センター病態総合研究部)
- 下条 直樹(千葉大学大学院医学研究院小児病態学)
- 吉田 幸一(東京都立小児総合医療センター アレルギー科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 難治性疾患等克服研究（免疫アレルギー疾患等予防・治療研究）
研究開始年度
平成22(2010)年度
研究終了予定年度
平成24(2012)年度
研究費
25,760,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
喘息、アレルギー性鼻炎、アトピー性皮膚炎、食物アレルギー等のアレルギー疾患の全国レベルの継続的疫学データ集積は、疾患の動向を確認し医療政策を考える上での根拠となる重要なデータであり、さらに治療状況、コントロール状況を合わせて調査することで治療ガイドラインの実施状況、その評価を行うことができる。本研究班では、こうした疫学調査を実施できる体制とデータの集積・解析を目的とした。
研究方法
成人喘息・鼻炎調査、小児喘息・鼻炎調査、アトピー性皮膚炎調査、食物アレルギー調査グループを設置した。従来の疫学調査方法からインターネット（web）調査への移行をおこなうためいくつかの調査用紙の検討と検証調査を行い、成人喘息・鼻炎調査では、2010年１月と2012年１月に全国でのECRHS調査用紙でweb調査を実施した。小児喘息・鼻炎調査では、東京と富山で検証調査を実施し、2012年5月にwebでの全国調査を実施した。アトピー性皮膚炎調査では、調査用紙の妥当性をwebで検証するため、大学新入生での健診時に調査を行った。小児アトピー性皮膚炎調査では、千葉市での3歳児健診と周辺地域でのweb調査を実施した。
結果と考察
1 成人喘息・アレルギー性鼻炎
① BMI30以上の肥満とアスピリン喘息は、女性においてのみ有意な難治化因子（ORがそれぞれ1.92 、2.56）であり、さらに非アトピー型に限るとORがそれぞれ4.5、26.2と有意かつ強い難治化因子と判明した。
② 2012年1月調査における成人喘息有症率の中間値は13.7％、有病率の中間値は8.7％で、それぞれにおいて地域差は約1.8倍あった。また2010年（2年前）調査との相関は、両者とも良好であった。また2年前との比較では、両者とも1％程度の増加を示していた。
③ インターネットを用いたアレルギー疫学調査の外的妥当性の評価では、喘息症状では中等度の相関、鼻結膜炎ではより高い相関が得られた。
④ 喘息有症率は、20歳以上で2006年男性9.3％、女性9.8％、全体9.5％、2011年は8.7％、7.1％、全体7.9％、20～44歳では、2006年8.9％、9.3％、9.1％、2011年12.5％、10.6％、11.4％で20歳以上の全年齢では減少していたが、20～44歳では増加していた。
喫煙歴のある対象者のcurrent smoker は、2006年60.9％、2011年47.7％と減少した。
2 小児喘息・アレルギー性鼻炎
① 北陸での調査
期間有症率をすこやか健診とweb調査で比較すると、喘鳴では10.6% vs. 12.4% (p=0.12)、アレルギー性鼻結膜炎では19.6% vs. 15.0% (p=0.009)、湿疹では16.4% vs. 13.6% (p=0.02)であった。
② 全国調査
回収率は91.9% (32163/35000)となり、小児として49096名の回答がえられた。ISAACの定義による喘鳴期間有症率は8.1%、アレルギー性鼻結膜炎期間有症率19.4%、アトピー性皮膚炎期間有症率は11.2%となった。ARIAの定義によるアレルギー性鼻炎は33.8%であった。
二次調査では、C-ACTでコントロール不良14.6％、コントロール良好85.4％であった。
3 アトピー性皮膚炎
① 成人のアトピー性皮膚炎有症率調査
皮膚科医の直接診察によるADの有症率は、9.3％、診察直前に行ったUK working party の質問票は9.4％、皮膚科医の診察による有症率は8.5％、web調査では、UK working party の質問票で15.3％、皮膚科医による診察による有症率は8.8％であった。
② ３歳児のアトピー性皮膚炎有症率調査
千葉市での３歳時健診時のUK working party の質問票では19.3％であった。
Web調査では、UK working party の質問票で千葉＋東京で28.0％、九州＋山口25.3％であった。
4 食物アレルギー
Webによる成人の食物アレルギー有症率調査では、医師の診断に基づいて食べないようにしている食物があるものは1.9%であった。原因食物を食べて2時間以内に明らかな症状があった食物は、エビ72例が最も多く、カニ62例、キウイフルーツ56例であった。
① BMI30以上の肥満とアスピリン喘息は、女性においてのみ有意な難治化因子（ORがそれぞれ1.92 、2.56）であり、さらに非アトピー型に限るとORがそれぞれ4.5、26.2と有意かつ強い難治化因子と判明した。
② 2012年1月調査における成人喘息有症率の中間値は13.7％、有病率の中間値は8.7％で、それぞれにおいて地域差は約1.8倍あった。また2010年（2年前）調査との相関は、両者とも良好であった。また2年前との比較では、両者とも1％程度の増加を示していた。
③ インターネットを用いたアレルギー疫学調査の外的妥当性の評価では、喘息症状では中等度の相関、鼻結膜炎ではより高い相関が得られた。
④ 喘息有症率は、20歳以上で2006年男性9.3％、女性9.8％、全体9.5％、2011年は8.7％、7.1％、全体7.9％、20～44歳では、2006年8.9％、9.3％、9.1％、2011年12.5％、10.6％、11.4％で20歳以上の全年齢では減少していたが、20～44歳では増加していた。
喫煙歴のある対象者のcurrent smoker は、2006年60.9％、2011年47.7％と減少した。
2 小児喘息・アレルギー性鼻炎
① 北陸での調査
期間有症率をすこやか健診とweb調査で比較すると、喘鳴では10.6% vs. 12.4% (p=0.12)、アレルギー性鼻結膜炎では19.6% vs. 15.0% (p=0.009)、湿疹では16.4% vs. 13.6% (p=0.02)であった。
② 全国調査
回収率は91.9% (32163/35000)となり、小児として49096名の回答がえられた。ISAACの定義による喘鳴期間有症率は8.1%、アレルギー性鼻結膜炎期間有症率19.4%、アトピー性皮膚炎期間有症率は11.2%となった。ARIAの定義によるアレルギー性鼻炎は33.8%であった。
二次調査では、C-ACTでコントロール不良14.6％、コントロール良好85.4％であった。
3 アトピー性皮膚炎
① 成人のアトピー性皮膚炎有症率調査
皮膚科医の直接診察によるADの有症率は、9.3％、診察直前に行ったUK working party の質問票は9.4％、皮膚科医の診察による有症率は8.5％、web調査では、UK working party の質問票で15.3％、皮膚科医による診察による有症率は8.8％であった。
② ３歳児のアトピー性皮膚炎有症率調査
千葉市での３歳時健診時のUK working party の質問票では19.3％であった。
Web調査では、UK working party の質問票で千葉＋東京で28.0％、九州＋山口25.3％であった。
4 食物アレルギー
Webによる成人の食物アレルギー有症率調査では、医師の診断に基づいて食べないようにしている食物があるものは1.9%であった。原因食物を食べて2時間以内に明らかな症状があった食物は、エビ72例が最も多く、カニ62例、キウイフルーツ56例であった。
結論
アレルギー疾患の経年的に実施できる全国調査の手法として、web調査の有用性が示されてきた。さらに検証を行い、将来的な調査手法として確立していくことが必要であり治療内容の推移、評価が行える体制を作っていく。
公開日・更新日
公開日
2013-05-30
更新日
-