文献情報
文献番号
201225021A
報告書区分
総括
研究課題名
新しく開発されたＨｉｂ、肺炎球菌、ロタウイルス、ＨＰＶ等の各ワクチンの有効性、安全性並びにその投与方法に関する基礎的・臨床的研究
研究課題名（英字）
-
課題番号
H22-新興-指定-021
研究年度
平成24(2012)年度
研究代表者(所属機関)
庵原 俊昭(国立病院機構三重病院)
研究分担者(所属機関)
- 柴山 恵吾(国立感染症研究所 細菌第二部)
- 谷口 孝喜(藤田保健衛生大学医学部ウイルス 寄生虫学講座)
- 中山 哲夫(北里生命科学研究所)
- 中野 貴司(川崎医科大学 小児科学)
- 大石 和徳(国立感染症研究所 感染症情報センター)
- 小西 宏(日本対がん協会)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 新型インフルエンザ等新興・再興感染症研究
研究開始年度
平成22(2010)年度
研究終了予定年度
平成24(2012)年度
研究費
16,470,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
インフルエンザ菌b型(Hib)ワクチン、7価肺炎球菌結合型ワクチン(PCV7)、ヒトパピローマウイルス(HPV)ワクチン、ロタウイルス(RV)ワクチンは、いずれも複数の血清型・遺伝子型がある感染症に対するワクチンであり、有効性の評価には、疫学的、微生物学的な検討が必要である。我々は、平成19年度から小児侵襲性インフルエンザ菌（Hi）感染症、侵襲性肺炎球菌感染症(IPD)、ロタウイルス(RV)感染症の実態を明確にするために、基礎・臨床研究者が共同して研究を行ってきた。また、HPVワクチンの効果は接種後10年以上経過しないと評価できないため、10年後に適切に評価する方法について検討を行った。更にワクチンの安全性を評価するためのin vivo, in vitroモデルの作成を目的とした。
研究方法
10道県における侵襲性Hi感染症、IPD、侵襲性B群連鎖球菌(GBS)感染症の全例を登録した。分離されたHi、肺炎球菌(SP)、GBSは国立感染症研究所に送付し、血清型と薬剤感受性を検討した（アクテイブサーベイランス）。
RV胃腸炎のアクテイブサーベイランスは、胃腸炎で津市の小児医療機関を受診し、RV迅速診断検査が陽性であった症例数を検討した。同時に津市、岡山市、いすみ市（千葉県）のRVの血清型について検討した。HPVのレジストレーション制度の構築に関しては、全国のワクチン台帳の整備状況について検討した。
ワクチン同時接種の安全性を評価するために、小児末梢血単核球(PBMC)を各種ワクチンで刺激し、培養上清中のサイトカインプロファイルを検討した。
RV胃腸炎のアクテイブサーベイランスは、胃腸炎で津市の小児医療機関を受診し、RV迅速診断検査が陽性であった症例数を検討した。同時に津市、岡山市、いすみ市（千葉県）のRVの血清型について検討した。HPVのレジストレーション制度の構築に関しては、全国のワクチン台帳の整備状況について検討した。
ワクチン同時接種の安全性を評価するために、小児末梢血単核球(PBMC)を各種ワクチンで刺激し、培養上清中のサイトカインプロファイルを検討した。
結果と考察
小児5歳未満人口10万人当たりの侵襲性細菌感染症の罹患率は、2012年ではHib髄膜炎0.6、Hib非髄膜炎0.9、SP髄膜炎0.8、SP非髄膜炎10.6、GBS髄膜炎1.5、GBS非髄膜炎1.2であり、2008年から2010年までの3年間の平均罹患率と比較すると、Hib髄膜炎は92％、Hib非髄膜炎は82％、SP髄膜炎は71％、SP非髄膜炎は52％に著明に減少していたが、ワクチンが開発されていないGBS感染症では減少を認めなかった。
起因菌の検討では、Hibワクチン接種後に侵襲性Hi感染症を発症した症例は9例で、Hibが分離されたのは1例だけであり、残りの8例は非莢膜型Hiであった。IPD児の起因菌の検討でも、PCV7接種者からの分離菌の多くはPCV7でカバーされない血清型であった。以上の結果から、Hibワクチン、PCV7の有効性を評価するためには、起因菌の血清型を含めた侵襲性Hi感染症とIPDのアクテイブサーベイランスの継続が必要であることが示された。なお、IPDでは急速に起因菌の血清型のreplacementが進んでおり、PCV7よりも幅広く血清型がカバーできるPCVの導入が必要と思われた。
RV胃腸炎の検討では、5歳未満人口1000人当たりの外来受診者数は134.8/1000人・年であり、外来受診率の面からもRV胃腸炎は疾病負担が重い感染症であることが示された。RVの血清型の検討では、調査する県により主として流行する血清型は異なっていたが、いずれも現行のRV1（ロタリックス）およびRV5（ロタテック）でカバーできる血清型であった。
HPVワクチンの効果を評価するためには、ワクチン台帳と頸がん検診記録を連携させた登録制度を構築し、10年以上の長期間の観察が必要である。今年度は全国市区町村のワクチン台帳の整備状況を調査し、94％の自治体でワクチン台帳が整備されていることを確認した。
ワクチンは安全性が重要視されている。小児末梢血単核球を用いた各種ワクチン刺激によるサイトカインプロファイルの検討では、ワクチンの種類により産生される炎症性サイトカインプロファイルが異なっていた。以上の結果から、ワクチンの安全性を求める保護者に対しては、炎症性サイトカインの産生が少ない組み合わせによる接種も可能であることが示された（オーダーメードワクチン接種）。
起因菌の検討では、Hibワクチン接種後に侵襲性Hi感染症を発症した症例は9例で、Hibが分離されたのは1例だけであり、残りの8例は非莢膜型Hiであった。IPD児の起因菌の検討でも、PCV7接種者からの分離菌の多くはPCV7でカバーされない血清型であった。以上の結果から、Hibワクチン、PCV7の有効性を評価するためには、起因菌の血清型を含めた侵襲性Hi感染症とIPDのアクテイブサーベイランスの継続が必要であることが示された。なお、IPDでは急速に起因菌の血清型のreplacementが進んでおり、PCV7よりも幅広く血清型がカバーできるPCVの導入が必要と思われた。
RV胃腸炎の検討では、5歳未満人口1000人当たりの外来受診者数は134.8/1000人・年であり、外来受診率の面からもRV胃腸炎は疾病負担が重い感染症であることが示された。RVの血清型の検討では、調査する県により主として流行する血清型は異なっていたが、いずれも現行のRV1（ロタリックス）およびRV5（ロタテック）でカバーできる血清型であった。
HPVワクチンの効果を評価するためには、ワクチン台帳と頸がん検診記録を連携させた登録制度を構築し、10年以上の長期間の観察が必要である。今年度は全国市区町村のワクチン台帳の整備状況を調査し、94％の自治体でワクチン台帳が整備されていることを確認した。
ワクチンは安全性が重要視されている。小児末梢血単核球を用いた各種ワクチン刺激によるサイトカインプロファイルの検討では、ワクチンの種類により産生される炎症性サイトカインプロファイルが異なっていた。以上の結果から、ワクチンの安全性を求める保護者に対しては、炎症性サイトカインの産生が少ない組み合わせによる接種も可能であることが示された（オーダーメードワクチン接種）。
結論
平成22年12月から始まった促進事業により、HibワクチンとPCV7の接種率が上昇し、侵襲性Hib感染症およびIPDは著明に減少した。しかし、ワクチン接種後に侵襲性感染症を発症した児を認め、今後もアクテイブサーベイランスの継続が必要である。
RV胃腸炎は疾病負担が重い感染症であり、RVワクチンの定期接種化が望まれる感染症である。また、HPVワクチンの効果を評価するために、今からワクチン台帳と頸がん検診を連携させた登録制度の構築が必要であることを提言した。
ワクチンの同時接種に関しては、接種を希望する保護者の気持ちに添った、炎症性サイトカイン産生プロファイルに応じたテーラーメードワクチン接種も考慮すべきと思われた。
RV胃腸炎は疾病負担が重い感染症であり、RVワクチンの定期接種化が望まれる感染症である。また、HPVワクチンの効果を評価するために、今からワクチン台帳と頸がん検診を連携させた登録制度の構築が必要であることを提言した。
ワクチンの同時接種に関しては、接種を希望する保護者の気持ちに添った、炎症性サイトカイン産生プロファイルに応じたテーラーメードワクチン接種も考慮すべきと思われた。
公開日・更新日
公開日
2013-05-31
更新日
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