文献情報
文献番号
201221035A
報告書区分
総括
研究課題名
がん性疼痛治療の施設成績を評価する指標の妥当性を検証する研究
課題番号
H22-がん臨床-一般-036
研究年度
平成24(2012)年度
研究代表者(所属機関)
的場 元弘(独立行政法人国立がん研究センター中央病院 緩和医療科)
研究分担者(所属機関)
- 吉田 茂昭(青森県立中央病院)
- 吉本 鉄介(社会保険中京病院 緩和支持治療科)
- 東 尚弘(東京大学大学院 医学系研究科 健康医療政策学/公衆衛生学教室)
- 武林 亨(慶應義塾大学 医学部衛生学 公衆衛生学教室)
- 秋山 美紀(慶應義塾大学 環境情報学部)
- 宮下 光令(東北大学大学院 医学系研究科 保健学専攻緩和ケア看護学分野)
- 加藤 雅志(独立行政法人国立がん研究センターがん対策情報センター がん医療支援研究部)
- 岩瀬 哲(東京大学医科学研究所付属病院 緩和医療科)
- 山口 拓洋(東北大学大学院 医学系研究科 医学統計学/医学情報管理学)
- 冨安 志郎(長崎市立市民病院 麻酔科診療部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 がん臨床研究
研究開始年度
平成22(2010)年度
研究終了予定年度
平成24(2012)年度
研究費
13,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
緩和ケアの推進に関する成果を評価するための指標は存在せず、特に施設の痛みの治療に関する成績を評価する指標は確立していない。最終年度では、施設の緩和ケアの提供体制の指標として、施設単位での除痛率を定義し、教育介入による適正ながん疼痛治療の普及による医療用麻薬消費量の増加によって、施設単位での除痛率の指標の有用性を検討することを目的とした。
研究方法
青森県立中央病院に入院する全てのがん患者を対象に、研究期間をプレ連続測定期、連続測定期、教育啓発期に分けて痛みに関する質問を昨年度までに作成した「痛みの記録シート」にて聴取した。プレ連続測定期で得た結果をもとに、連続測定期では、質問の仕方を「痛みで困っていることや、できないことがありますか」と患者の日常生活に焦点を当てた質問に改訂することで、医師や看護師が患者の痛みを捉えやすくした。教育啓発期には、症例検討や痛みの評価方法の基本、麻薬の副作用と評価などの緩和ケアに関する教育介入を行った。
聴取した情報を基に、除痛率を算出した。除痛率については、各時点について「痛みがある」と答えた、あるいは「鎮痛薬を服用している」と答えた患者を分母として、その中で「痛みで困っていることや、できないことがありますか」に対して「ない」と答えた患者の割合とした。
また麻薬消費量は院内処方されたモルヒネ、オキシコドン、フェンタニルを対象に月次集計し、除痛率と合わせて緩和ケアの提供体制の指標として検討した。
聴取した情報を基に、除痛率を算出した。除痛率については、各時点について「痛みがある」と答えた、あるいは「鎮痛薬を服用している」と答えた患者を分母として、その中で「痛みで困っていることや、できないことがありますか」に対して「ない」と答えた患者の割合とした。
また麻薬消費量は院内処方されたモルヒネ、オキシコドン、フェンタニルを対象に月次集計し、除痛率と合わせて緩和ケアの提供体制の指標として検討した。
結果と考察
述べ937名の入院患者の情報が解析された。それぞれ①プレ連続測定期、②連続測定期、③教育啓発期では①84名、②340名、③513名であった。入院時に算定された除痛率はそれぞれ①45%、②52%、③60%であった。入院後の除痛の推移に関しても、ほとんどの日に於いて①→②→③にしたがって除痛率は高くなっており、全体としての傾向は有意な違いが見られた。
医療用麻薬処方量は、教育啓発期前にはほとんど変化せず、教育啓発期には過去の月次処方量に比べ施設単位として2倍程度までの増加が認められた。
本研究の結果から、教育啓発介入の実施など、経時的縦断的にも、除痛率の改善がみられている。このことからも、除痛率は施設の痛み治療の努力に反映することがわかり、施設の痛み治療の成績として妥当であると考えられる。適切な疼痛の評価や教育介入、除痛状況のフィードバックが行われれば、都道府県がん診療連携拠点病院の治療成績が改善するという可能性を示すことができた。
医療用麻薬処方量は、教育啓発期前にはほとんど変化せず、教育啓発期には過去の月次処方量に比べ施設単位として2倍程度までの増加が認められた。
本研究の結果から、教育啓発介入の実施など、経時的縦断的にも、除痛率の改善がみられている。このことからも、除痛率は施設の痛み治療の努力に反映することがわかり、施設の痛み治療の成績として妥当であると考えられる。適切な疼痛の評価や教育介入、除痛状況のフィードバックが行われれば、都道府県がん診療連携拠点病院の治療成績が改善するという可能性を示すことができた。
結論
痛みは知覚症状であり客観的評価が困難な領域にある。しかし、院内教育を徹底すれば、本研究手順書に従って、がん患者全体の除痛率を継続的に求めることは可能である。施設での入院患者への麻薬(強オピオイド)消費量は、標準的がん疼痛治療法の施設内教育・啓発活動により明らかに増加し、除痛率も改善することが明らかになった。
適切な疼痛の評価や教育介入、除痛状況が反映された都道府県がん診療連携拠点病院の治療成績が示されれば、患者が病院を選ぶ際にも役立つであろう。
適切な疼痛の評価や教育介入、除痛状況が反映された都道府県がん診療連携拠点病院の治療成績が示されれば、患者が病院を選ぶ際にも役立つであろう。
公開日・更新日
公開日
2013-06-03
更新日
-