文献情報
文献番号
201220035A
報告書区分
総括
研究課題名
在宅がん患者・家族を支える医療・福祉の連携向上のためのシステム構築に関する研究
課題番号
H22-3次がん-一般-037
研究年度
平成24(2012)年度
研究代表者(所属機関)
山口 建(静岡県立静岡がんセンター)
研究分担者(所属機関)
- 野村 和弘(独立行政法人労働者健康福祉機構 東京労災病院)
- 土居 弘幸(岡山大学大学院 医歯薬学総合研究科 疫学・衛生学分野)
- 片山 壽(片山医院)
- 濃沼 信夫(東北大学大学院 医学系研究科 医療管理学分野)
- 山口 直人(東京女子医科大学 医学部 衛生学公衆衛生学第二講座)
- 北村 有子(静岡県立静岡がんセンター研究所 看護技術開発研究部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 第３次対がん総合戦略研究
研究開始年度
平成22(2010)年度
研究終了予定年度
平成25(2013)年度
研究費
17,600,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
がん患者と家族の暮らしを守るという「がんの社会学」の視点に立ち、在宅がん医療のモデル化を進め、医療スタッフの技術向上と患者目線の情報作りに努め、全国的な普及を目指す。
研究方法
医療事情が異なる三地域の分析により、がんの在宅医療推進のための基本的な考えをまとめた。
がんの在宅医療において、病院と地域とをシームレスに結ぶためのインフラストラクチャーとして、病院に設置される“患者家族支援センター”、“退院前・退院時患者ケアカンファレンス”についての検討し、さらに、地域で実施される在宅終末期緩和ケアにおける小規模多機能型居宅介護施設の活用を図った。
がん医療を支援するソフトとしては、がんの薬物療法における支持療法の確立と普及に関する研究を進め、“レジメン別がん薬物療法説明書”の作成を開始した。
また、がん患者の就労支援については、離職者の再就労支援を実践した。
がんの在宅医療において、病院と地域とをシームレスに結ぶためのインフラストラクチャーとして、病院に設置される“患者家族支援センター”、“退院前・退院時患者ケアカンファレンス”についての検討し、さらに、地域で実施される在宅終末期緩和ケアにおける小規模多機能型居宅介護施設の活用を図った。
がん医療を支援するソフトとしては、がんの薬物療法における支持療法の確立と普及に関する研究を進め、“レジメン別がん薬物療法説明書”の作成を開始した。
また、がん患者の就労支援については、離職者の再就労支援を実践した。
結果と考察
１） 在宅がん患者・家族を支えるシステム構築の基本的考え
在宅がん患者・家族を支える医療連携システムについては、①病院主導の在宅抗がん治療と診療所中心の在宅終末期緩和ケアとを区別して考える、②病院と地域における多職種チーム医療をシームレスに結ぶ連携を確立する、という二点が重要と考えられた。また、その実現には、医療スタッフの研修機会を増すことが必要とされた。
２） がんの在宅医療推進のための新たなインフラストラクチャー
病院と地域とのシームレスな連携の中で、患者・家族に適切な指示を与え、地域の診療所や訪問看護ステーションなどに必要な処置等について依頼する仕組みとして、“患者家族支援センター”や“退院前・退院時患者ケアカンファレンス”が重要な役割を果たす。
３） 小規模多機能型居宅介護施設の活用
新たな試みとして、家族の介護力が乏しいがん患者の終末期ケアのために、少数の終末期患者を小規模多機能型居宅介護施設に受け入れるシステムが試され、その運用には、終末期緩和医療に習熟した医師と、急性疾患看護の経験がある複数名の看護師が欠かせなかった。
４) がん薬物療法における支持療法の確立と普及
がんの薬物療法について、多職種チーム医療による支持療法の確立に努めた。本年度は、これまでに確立してきた支持療法の内容を、医療スタッフ、患者・家族、製薬企業の医療情報担当者に対し、各種学会や講演会の機会に、半日～一日がかりのプログラムを設け、情報提供を試みた。必要な項目は、①インフォームド・コンセント、②治療開始前の準備・ケア、③医療費の制度と手続き、④抗がん剤血管外漏出時、⑤インフュージョンリアクション、⑥感染症対策、⑦血液障害、⑧悪心・嘔吐、⑨口腔粘膜炎、⑩食事の工夫、⑪脱毛ケア、⑫眼の障害、⑬皮膚・爪障害、⑭心臓障害、⑮神経障害、⑯自宅療養時の注意事項、⑰無効時のインフォームド・コンセント、⑱緩和ケアに移る準備、などにまとめられた。
５） “レジメン別がん薬物療法説明書”の作成
本研究班では、これまで、“情報処方”のコンセプトに基づき、がんの薬物療法を受ける患者とその家族を対象に、正確でわかりやすい説明書の作成に努め、リンパ浮腫、食事の摂取、口腔粘膜炎、脱毛、眼の症状などに関する小冊子を作成し、全国の拠点病院等に配布し、ウェブサイトでも公開してきた。この活動の一環として、本年度より、がんの薬物療法についてのレジメン別の副作用情報と対処法に関する冊子の作成を開始した。これらの情報は、患者参加型医療の推進に役立つものと思われる。
６） がん患者の就労支援
地域の経済団体の協力を得て、離職者の就労支援を行ったが、再就労はかなり困難で、離職防止の努力が重要と考えられた。
在宅がん患者・家族を支える医療連携システムについては、①病院主導の在宅抗がん治療と診療所中心の在宅終末期緩和ケアとを区別して考える、②病院と地域における多職種チーム医療をシームレスに結ぶ連携を確立する、という二点が重要と考えられた。また、その実現には、医療スタッフの研修機会を増すことが必要とされた。
２） がんの在宅医療推進のための新たなインフラストラクチャー
病院と地域とのシームレスな連携の中で、患者・家族に適切な指示を与え、地域の診療所や訪問看護ステーションなどに必要な処置等について依頼する仕組みとして、“患者家族支援センター”や“退院前・退院時患者ケアカンファレンス”が重要な役割を果たす。
３） 小規模多機能型居宅介護施設の活用
新たな試みとして、家族の介護力が乏しいがん患者の終末期ケアのために、少数の終末期患者を小規模多機能型居宅介護施設に受け入れるシステムが試され、その運用には、終末期緩和医療に習熟した医師と、急性疾患看護の経験がある複数名の看護師が欠かせなかった。
４) がん薬物療法における支持療法の確立と普及
がんの薬物療法について、多職種チーム医療による支持療法の確立に努めた。本年度は、これまでに確立してきた支持療法の内容を、医療スタッフ、患者・家族、製薬企業の医療情報担当者に対し、各種学会や講演会の機会に、半日～一日がかりのプログラムを設け、情報提供を試みた。必要な項目は、①インフォームド・コンセント、②治療開始前の準備・ケア、③医療費の制度と手続き、④抗がん剤血管外漏出時、⑤インフュージョンリアクション、⑥感染症対策、⑦血液障害、⑧悪心・嘔吐、⑨口腔粘膜炎、⑩食事の工夫、⑪脱毛ケア、⑫眼の障害、⑬皮膚・爪障害、⑭心臓障害、⑮神経障害、⑯自宅療養時の注意事項、⑰無効時のインフォームド・コンセント、⑱緩和ケアに移る準備、などにまとめられた。
５） “レジメン別がん薬物療法説明書”の作成
本研究班では、これまで、“情報処方”のコンセプトに基づき、がんの薬物療法を受ける患者とその家族を対象に、正確でわかりやすい説明書の作成に努め、リンパ浮腫、食事の摂取、口腔粘膜炎、脱毛、眼の症状などに関する小冊子を作成し、全国の拠点病院等に配布し、ウェブサイトでも公開してきた。この活動の一環として、本年度より、がんの薬物療法についてのレジメン別の副作用情報と対処法に関する冊子の作成を開始した。これらの情報は、患者参加型医療の推進に役立つものと思われる。
６） がん患者の就労支援
地域の経済団体の協力を得て、離職者の就労支援を行ったが、再就労はかなり困難で、離職防止の努力が重要と考えられた。
結論
がん医療における在宅医療では、在宅抗がん治療と在宅終末期緩和ケアとを区別し、病院と地域における多職種チーム医療のシームレスな連携を図ることが重要である。そのためには、“患者家族支援センター”や“退院前・退院時患者ケアカンファレンス”などの仕組みが役立ち、また、地域では、小規模多機能型居宅介護施設の活用が有用であった。
がん薬物療法における支持療法の確立と普及は、在宅抗がん治療の質の向上に必須であり、その全国的な普及のため、医療スタッフ、患者・家族、製薬企業の医療情報担当者などを対象とした十数項目に及ぶセミナーを様々な機会に実施した。また、情報処方というコンセプトの元に、“レジメン別がん薬物療法説明書”の作成作業を開始した。
がん患者の就労支援については、離職防止が重要と考えられた。
がん薬物療法における支持療法の確立と普及は、在宅抗がん治療の質の向上に必須であり、その全国的な普及のため、医療スタッフ、患者・家族、製薬企業の医療情報担当者などを対象とした十数項目に及ぶセミナーを様々な機会に実施した。また、情報処方というコンセプトの元に、“レジメン別がん薬物療法説明書”の作成作業を開始した。
がん患者の就労支援については、離職防止が重要と考えられた。
公開日・更新日
公開日
2013-06-03
更新日
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