輸入食品の食中毒菌モニタリングプラン策定手法に関する研究

文献情報

文献番号
201131005A
報告書区分
総括
研究課題名
輸入食品の食中毒菌モニタリングプラン策定手法に関する研究
課題番号
H21-食品・一般-005
研究年度
平成23(2011)年度
研究代表者(所属機関)
山本 茂貴(国立医薬品食品衛生研究所 食品衛生管理部)
研究分担者(所属機関)
  • 鈴木 穂高(国立医薬品食品衛生研究所 食品衛生管理部)
  • 岡田 由美子(国立医薬品食品衛生研究所 食品衛生管理部)
  • 泉谷 秀昌(国立感染症研究所 細菌第1部)
  • 伊藤 健一郎(国立感染症研究所 感染症情報センター)
  • 豊福 肇(国立保健医療科学院 国際協力研究部)
  • 森田 幸雄(東京家政大学 家政学部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究 食品の安全確保推進研究
研究開始年度
平成21(2009)年度
研究終了予定年度
平成23(2011)年度
研究費
21,200,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
本研究は、効率的な輸入食品の微生物モニタリングプラン策定手法について検討することを目的とする。
研究方法
平成23年度は以下のような研究を行った。
1.海外の食中毒菌モニタリングシステムに関する研究
2.「食品の食中毒菌汚染実態調査」の結果の活用に関する研究
3.腸管出血性大腸菌の食中毒事例
4.アジアでの食品汚染実態および文献調査
5.食品由来Listeria monocytogenes菌株のリボタイピングによる分子疫学的解析
6.三類感染症の発生状況と原因食品の推定に関する研究
7.赤痢菌分離株の分子疫学的解析に関する研究
1,3,4は文献等の調査、5は分離菌株を用いてリボタイピングを行った。6は感染症発生動向調査、7は分離株を用いてMLVAを行った
結果と考察
1.オーストラリア、RASFF(EU)、INFOSAN(WHO)のアラートシステム、東南アジア諸国の状況について調査した。その結果、疫学情報をもとに、優先順位を決め、ヒトの健康リスクにつながりやすい食品と病原微生物を対象としたモニタリングが有効
2.コレラ菌に関しては、輸入エビから多く検出され、国内産の魚介類からは検出されていない
3.輸入食品による事例が認められた
4.タイやラオスに市販されている肉は高率にサルモネラ汚染していた
5.いくつかの食品由来株では特徴的なリボタイプを示したことから、菌株の由来食品の推定に有用である
6.簡易調査票による調査は集団の感知と原因食品の推定には効果的であった。
7.本研究から、赤痢菌sonnei株についてMLVAを用いることで食中毒事例におけるMLVAの有用性ならびにバリエーションの分布を示唆することができた
結論
疫学情報をもとに、優先順位を決め、ヒトの健康リスクにつながりやすい食品と病原微生物を対象としたモニタリングを行うことがベストと考えられた。
対象病原体として赤痢菌、リステリアモノサイトゲネス、腸管出血性大腸菌のモニタリングを行うことが必要と考えられた

公開日・更新日

公開日
2012-05-31
更新日
-

文献情報

文献番号
201131005B
報告書区分
総合
研究課題名
輸入食品の食中毒菌モニタリングプラン策定手法に関する研究
課題番号
H21-食品・一般-005
研究年度
平成23(2011)年度
研究代表者(所属機関)
山本 茂貴(国立医薬品食品衛生研究所 食品衛生管理部)
研究分担者(所属機関)
  • 鈴木 穂高(国立医薬品食品衛生研究所 食品衛生管理部)
  • 岡田 由美子(国立医薬品食品衛生研究所 食品衛生管理部)
  • 泉谷 秀昌(国立感染症研究所 細菌第一部)
  • 伊藤 健一郎(国立感染症研究所 感染症情報センター)
  • 豊福 肇(国立保健医療科学院 国際協力研究部)
  • 森田 幸雄(東京家政大学 家政学部)
  • 武士 甲一(帯広畜産大学 農学部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究 食品の安全確保推進研究
研究開始年度
平成21(2009)年度
研究終了予定年度
平成23(2011)年度
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
本研究は、効率的な輸入食品の微生物モニタリングプラン策定手法について検討することを目的とする。
研究方法
平成21年度から23年度まで以下の研究を行った
1.海外の食中毒菌モニタリングシステムに関する研究
2.日本及び諸外国における食中毒菌汚染状況に関する研究
3.輸入食品による食中毒事例
4.アジアでの食品汚染実態および文献調査
5.海外および輸入食品の食中毒菌汚染実態調査
6.食品由来Listeria monocytogenesに関する分子疫学的研究
7.3類感染症の発生状況と原因食品の推定に関する研究
8.赤痢菌分離株の分子疫学的解析に関する研究
1-4は文献及び海外情報をWEBで調査した。4、5では、東南アジアで食中毒菌汚染実態を調査した。6はPFGE,MLVA,リボタイピングで解析した。7では感染症発生動向調査を用いた。8はMLVAで解析した。
結果と考察
1.オーストラリア、RASFF(EU)、INFOSAN(WHO)のアラートシステム、東南アジア諸国の状況について調査した。その結果、疫学情報をもとに、優先順位を決め、ヒトの健康リスクにつながりやすい食品と病原微生物を対象としたモニタリングが有効
2.サルモネラ属菌は海外と国内で汚染が異なった。コレラ菌に関しては、輸入エビから多く検出され、国内産の魚介類からは検出されていない。
3.輸入食品による事例が認められた
4.タイやラオスに市販されている肉は高率にサルモネラ汚染していた
5.ベトナムの魚介類から腸炎ビブリオが検出された
6.いくつかの食品由来株では特徴的なリボタイプを示したことから、MLVAやPFGEより菌株の由来食品の推定に有用である
6.簡易調査票による調査は集団の感知と原因食品の推定には効果的であった。
7.本研究から、赤痢菌sonnei株についてMLVAを用いることで食中毒事例におけるMLVAの有用性ならびにバリエーションの分布を示唆することができた
結論
疫学情報をもとに、優先順位を決め、ヒトの健康リスクにつながりやすい食品と病原微生物を対象としたモニタリングを行うことがベストと考えられた。
対象病原体として赤痢菌、リステリアモノサイトゲネス、腸管出血性大腸菌のモニタリングを行うことが必要と考えられた

公開日・更新日

公開日
2012-05-31
更新日
-

行政効果報告

文献番号
201131005C

成果

専門的・学術的観点からの成果
食中毒菌を対象としたモニタリングシステムを構築するためには疫学情報によりリスク評価し、食品と食中毒菌の組み合わせを決定する方法が有効である。
今回の研究でリスクファクターとして赤痢菌、リステリアモノサイトゲネス、腸管出血性大腸菌が考えられた。
臨床的観点からの成果
該当しない
ガイドライン等の開発
特になし
その他行政的観点からの成果
輸入食品の効率的な検査態勢を確立するために役立つと考えられる。
その他のインパクト
特になし

発表件数

原著論文(和文)
1件
原著論文(英文等)
4件
その他論文(和文)
0件
その他論文(英文等)
0件
学会発表(国内学会)
2件
学会発表(国際学会等)
3件
その他成果(特許の出願)
0件
「出願」「取得」計0件
その他成果(特許の取得)
0件
その他成果(施策への反映)
0件
その他成果(普及・啓発活動)
0件

特許

主な原著論文20編(論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限る)

論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限ります。

原著論文1
Chieko Sakano, Yukio Morita, Koichi Goto, et al.
6 Prevalence and genotypeof Salmonella Choleraesuis in Gunma Prefecture, Japan
The Thai Journal of Veterinary Medicine , 41 (3) , 321-326  (2011)
原著論文2
OKADA Y, OKUTANI A, SUZUKI H, et al.
Antimicrobial Susceptibilities of Listeria monocytogenes Isolated in Japan
J Vet Med Sci. , 73 (12) , 1681-1684  (2011)
原著論文3
Okada Y, Monden S, Igimi S, et al.
Occurrence of Listeria monocytogenes in imported ready-to-eat foods in Japan.
J Vet Med Sci. , 74 (3) , 373-375  (2012)
原著論文4
N. Sithivong, T. Morita-Ishihara, A. Vongdouangchanh, et al.
Molecular subtyping in cholera outbreak, Laos, 2010.
Emerg. Infect. Dis. , 17 (11) , 2060-2061  (2011)
原著論文5
鈴木穂高、山本茂貴
日本とヨーロッパ各国の食品の食中毒菌汚染実態の比較-「食品の食中毒菌汚染実態調査」の結果の有効活用-
国立医薬品食品衛生研究所報告 , 129 , 118-128  (2011)

公開日・更新日

公開日
2016-10-03
更新日
-

収支報告書

文献番号
201131005Z