新生児横隔膜ヘルニアの重症度別治療指針の作成に関する研究

文献情報

文献番号
201128207A
報告書区分
総括
研究課題名
新生児横隔膜ヘルニアの重症度別治療指針の作成に関する研究
課題番号
H23-難治・一般-051
研究年度
平成23(2011)年度
研究代表者(所属機関)
臼井 規朗(大阪大学 大学院医学系研究科 外科学講座・小児成育外科学)
研究分担者(所属機関)
  • 田口 智章(九州大学大学院医学研究院 小児外科学分野)
  • 金森 豊(国立成育医療研究センター 臓器・運動器病態外科部)
  • 奥山 宏臣(兵庫医科大学 小児外科)
  • 早川 昌弘(名古屋大学医学部附属病院周産母子センター 新生児科)
  • 稲村 昇(大阪府立母子保健総合医療センター 小児循環器科)
  • 高橋 重裕(国立成育医療研究センター 新生児科)
  • 藤野 裕士(大阪大学医学部附属病院 集中治療部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 難治性疾患克服研究
研究開始年度
平成23(2011)年度
研究終了予定年度
平成23(2011)年度
研究費
5,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
本研究の目的は、全国調査によってわが国おける新生児横隔膜ヘルニア(以下本症)の治療実態と治療成績を把握し、生命予後の不良因子を特定したうえで、重症度別の治療指針確立のために、リスクに従って本症例を層別化することである。
研究方法
日本小児外科学会認定施設・教育関連施設および総合周産期母子医療センターを対象に一次調査を施行後、症例調査票を用いた詳細な二次調査を実施した。研究対象は2006年1月1日から2010年12月31日までの間に出生し、本症と診断された新生児とした。二次調査症例を対象にして、記述統計学的解析を行い、わが国における本症の治療実態と治療成績を明らかにしたのち、生命予後に影響する重篤な奇形や染色体異常を合併する症例を除外して、生後90日生存をプライマリアウトカムとして生命予後不良の因子を特定し、リスクによる層別化を行った。
結果と考察
159施設に対して一次調査を実施し、110施設から回答を得た。次いで応諾が得られた72施設614例に対して二次調査を実施して対象とした。90日生存例は475例(78.4%)、最終生存例は463例(75.4%)で、在宅治療を要せず退院した症例は396例(64.5%)であった。442例(72.0%)が出生前診断例、172例(28.0%)が非出生前診断例であり、各々の生存率は70.8%、87.2%であった。生命予後に影響する重篤な奇形や染色体異常を合併した症例は94例(15.3%)あり、合併しなかった症例(Isolated症例)は520例(84.7%)であった。各々の生存率は27.7%、84.0%であった。横隔膜ヘルニア根治術は530例(86.3%)に施行され、うち463例(87.4%)が救命された。90日生存に対する調節済みオッズ比が最も高い因子は、生後24時間以内の最良OI<8.0であり、次いでオッズ比の高い因子は、Apgar score 1分値: 5-10であった。上記2つの因子を用いてリスクに従って症例を4群に層別化した。わが国の主要施設で過去5年間に出生した新生児横隔膜ヘルニアの約60%に相当すると思われる症例の治療実態と治療成績が明らかとなった。さらに本症の予後に影響する様々な因子を特定することができた。
結論
出生後24時間以内の所見からリスクによる症例の層別化を行うことが可能となった。今後これらの重症度指標に応じた治療指針を早急に確立することが必要と考えられた。

公開日・更新日

公開日
2013-03-10
更新日
-

行政効果報告

文献番号
201128207C

成果

専門的・学術的観点からの成果
わが国の主要施設で、過去5年間に出生した新生児横隔膜ヘルニアの約60%に相当すると思われる症例の治療実態と治療成績および自然歴が明らかになり、近年わが国で広く行われるようになってきているgentle ventilationを主体とした本症の管理の有用性が確認された。また、わが国における本症の出生前診断症例の比率が70%を越えており、全症例の生存率は75.4%、Isolated症例(重篤な合併奇形を有さない症例)の生存率が84.0%であることが示された。
臨床的観点からの成果
わが国の主要施設で、過去5年間に出生した新生児横隔膜ヘルニアの約60%に相当すると思われる症例データを集積し、治療実態と治療成績および自然歴を明らかにした。出生前、出生後、手術所見などから、予後に影響する様々な因子を特定することができた。出生後24時間以内の最良Oxygenation IndexとApgar Score 1分値の2つの因子を用い、リスクに従って症例を4群に層別化した。
ガイドライン等の開発
今後、さまざまな側面から判別できる重症度指標に応じた治療指針を早急に確立することが必要で、本研究班が統合発展された「新生児・胎児肺低形成に関する研究班」において、現在多数の施設と会合を重ね、診療ガイドラインを作成し、2015年9月にWebにて無料公開、2016年3月に発刊した。
その他行政的観点からの成果
2015年1月より先天性横隔膜ヘルニアが小児慢性特定疾患として承認された。また2015年7月より先天性横隔膜ヘルニアが指定難病として承認された。
その他のインパクト
特になし

発表件数

原著論文(和文)
1件
日本周産期・新生児医学会雑誌
原著論文(英文等)
10件
Journal of Pediatric Surgery等
その他論文(和文)
11件
その他論文(英文等)
0件
学会発表(国内学会)
20件
第49回日本小児外科学会学術集会、第48回日本周産期・新生児医学会学術集会等で発表した。
学会発表(国際学会等)
6件
45th Pacific Association of Pediatric Surgeons、13th European Pediatric Surgical Association等で発表した
その他成果(特許の出願)
0件
「出願」「取得」計0件
その他成果(特許の取得)
0件
その他成果(施策への反映)
0件
その他成果(普及・啓発活動)
0件

特許

主な原著論文20編(論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限る)

論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限ります。

原著論文1
臼井規朗、早川昌弘、奥山宏臣、他
新生児横隔膜ヘルニア全国調査からみた治療方針の収束化と施設間差異
日本周産期・新生児医学会雑誌 , 49 (1) , 149-152  (2013)
原著論文2
Nagata K, Usui N, Kanamori Y, et al.
The current profile and outcome of congenital diaphragmatic hernia: A nationwide survey in Japan.
J Pediatr Surg , 48 (4) , 738-744  (2013)
doi: 10.1016/j.jpedsurg.2012.12.017.
原著論文3
Takahashi S, Sago H, Kanamori Y, et al.
Prognostic factors of congenital diaphragmatic hernia accompanied by cardiovascular malformation.
Pediatr Int , 55 (4) , 492-497  (2013)
doi: 10.1111/ped.12104.
原著論文4
Hayakawa M,Ito M, Hattori T, et al.
The effect of hospital volume on the mortality of congenital diaphragmatic hernia in Japan.
Pediatr Int , 55 (2) , 190-196  (2013)
doi: 10.1111/ped.12059.
原著論文5
Usui N, Okuyama H, Kanamori Y, et al.
The lung to thorax transverse area ratio has a linear correlation with the observed to expected lung area to head circumference ratio in fetuses with congenital diaphragmatic hernias.
J Pediatr Surg , 49 (8) , 1191-1196  (2014)
doi: 10.1016/j.jpedsurg.2013.10.021.
原著論文6
Usui N, Nagata K, Hayakawa M, et al.
Pneumothoraces as a fatal complication of congenital diaphragmatic hernia in the era of gentle ventilation.
Eur J Pediatr Surg , 24 (1) , 31-38  (2014)
doi: 10.1055/s-0033-1357753.
原著論文7
Shiono N, Inamura N, Takahashi S, et al.
Outcomes of congenital diaphragmatic hernia with indication for Fontan procedure.
Pediatr Int , 56 (4) , 553-558  (2014)
doi: 10.1111/ped.12322.
原著論文8
Terui K, Taguchi T, Goishi K, et. al.
Prognostic factors of gastroesophageal reflux disease in congenital diaphragmatic hernia: a multicenter study.
Pediatr Surg Int , 30 (11) , 1129-1134  (2014)
doi: 10.1007/s00383-014-3594-7.
原著論文9
Inamura N, Usui N, Okuyama H, et. al.
Extracorporeal membrane oxygenation for congenital diaphragmatic hernia in Japan.
Pediatr Int , 57 (4) , 682-686  (2015)
doi: 10.1111/ped.12554.
原著論文10
Nagata K, Usui N, Terui K, et. al.
Risk Factors for the Recurrence of the Congenital Diaphragmatic Hernia-Report from the Long-Term Follow-Up Study of Japanese CDH Study Group.
Eur J Pediatr Surg , 25 (1) , 9-14  (2015)
doi: 10.1055/s-0034-1395486.
原著論文11
Terui K, Nagata K, Ito M, ey. al.
Surgical approaches for neonatal congenital diaphragmatic hernia: a systematic review and meta-analysis.
Pediatr Surg Int , 31 (10) , 891-897  (2015)
doi: 10.1007/s00383-015-3765-1.
原著論文12
臼井規朗、新生児先天性横隔膜ヘルニア研究グループ
先天性横隔膜ヘルニア最新の治療と今後の課題 治療の現状ー全国調査の結果から
小児外科 , 48 (5) , 433-437  (2016)

公開日・更新日

公開日
2014-05-22
更新日
2016-06-13

収支報告書

文献番号
201128207Z
報告年月日

収入

(1)補助金交付額
6,500,000円
(2)補助金確定額
6,500,000円
差引額 [(1)-(2)]
0円

支出

研究費 (内訳) 直接研究費 物品費 598,056円
人件費・謝金 3,035,000円
旅費 710,450円
その他 656,494円
間接経費 1,500,000円
合計 6,500,000円

備考

備考
-

公開日・更新日

公開日
2014-04-04
更新日
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