我が国における関節リウマチ治療の標準化に関する多層的研究

文献情報

文献番号
201126038A
報告書区分
総括
研究課題名
我が国における関節リウマチ治療の標準化に関する多層的研究
課題番号
H23-免疫・指定-016
研究年度
平成23(2011)年度
研究代表者(所属機関)
宮坂 信之(東京医科歯科大学 大学院医歯学総合研究科膠原病・リウマチ内科学)
研究分担者(所属機関)
  • 天野 宏一(埼玉医科大学 総合医療センターリウマチ・膠原病内科)
  • 伊藤 宣(京都大学 大学院医学研究科リウマチ性疾患制御学講座)
  • 遠藤 平仁(東邦大学医学部内科学講座(大森)膠原病科)
  • 金子 祐子(慶應義塾大学 医学部リウマチ内科)
  • 鎌谷 直之(東京女子医科大学 先端生命医科学研究所)
  • 川上 純(長崎大学 大学院医歯薬学総合研究科展開医療科学講座)
  • 川人 豊(京都府立大学 大学院医学研究科免疫内科学)
  • 岸本 暢将(聖路加国際病院 アレルギー膠原病科)
  • 小池 隆夫(北海道大学 大学院医学研究科内科学講座第二内科)
  • 小嶋 俊久(名古屋大学 医学部附属病院整形外科)
  • 瀬戸 洋平(東京女子医科大学附属膠原病リウマチ痛風センター)
  • 中山 健夫(京都大学 大学院医学研究科社会健康医学系専攻健康情報学分野)
  • 西田 圭一郎(岡山大学 大学院医歯薬学総合研究科人体構成学整形外科)
  • 針谷 正祥(東京医科歯科大学 大学院医歯学総合研究科薬害監視学講座)
  • 平田 信太郎(産業医科大学 医学部第一内科学講座)
  • 松井 利浩(独立行政法人国立病院機構相模原病院 リウマチ科)
  • 松下 功(富山大学 医学部整形外科)
  • 山中 寿(東京女子医科大学附属膠原病リウマチ痛風センター)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 免疫アレルギー疾患等予防・治療研究
研究開始年度
平成23(2011)年度
研究終了予定年度
平成25(2013)年度
研究費
30,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
我が国の関節リウマチ診療の標準化を目指して、1)エビデンスに基づいた診療ガイドラインの作成、2)リウマチ診療の地域格差、施設間格差などに関する実態調査のための疫学データベースの構築、3)医療の標準化・及び拠点病院の構築、などの研究活動を多角的に行う。
研究方法
1)RA診療ガイドライン作成分科会を設け、systematic literature review (SLR)の手法を駆使して、リウマチ診療ガイドラインを作成する。2)RA疫学データベース構築委員会を設け、a. 活動性早期RA患者におけるメトトレキサート(MTX)をアンカードラッグとする計画的強化治療の有効性と安全性に関するランダム化並行群間試験、b. 中・高疾患活動性RA患者に対する「目標達成に向けた治療(treat-to-target」に関する臨床疫学的研究、c. RAにおける合併症に関する研究(COMORA研究)などを行う。3)RA診療拠点病院ネットワーク構築分科会では、RA診療拠点形成のツールとして関節超音波検査を選び、関節超音波検査の標準化と普及活動を通じてRA診療拠点病院ネットワークの構築を図る。
結果と考察
1)RA診療ガイドライン作成分科会では、分科会の委員から日常診療で判断が必要なクリニカルクエスチョンを作成した。2)RA臨床疫学データベース構築分科会では、a. 早期RA強化治療試験では、“MTXによる強化治療群”と従来治療群”へ無作為に割り付け、各群120症例、計240症例を登録中である。b. 中・高疾患活動性RA患者における「目標達成に向けた治療 (treat-to-target)」に関する臨床疫学的研究(T2T疫学研究)では、米国リウマチ学会/欧州リウマチ学会RA新分類基準を満たす中等度疾患疾患活動性以上(SDAI>11またはCDAI>10)の患者を対象として研究が開始されている。c. 関節リウマチにおける合併症に関する研究(COMORA研究)では、1987年ACR分類基準を満たすRA患者で、自由意志にによる文書同意が得られた207名を対象としてRA合併症に関する解析が開始されている。3)RA診療拠点病院ネットワーク構築分科会では、関節超音波検査の定量・半定量法の標準化案の作成を開始するとともに、手指関節超音波検査を用いた新たなRAの診断(分類)基準を作成している。いずれの研究もほぼ予想通りの進捗状況である。
結論
本研究の成果は、我が国の関節リウマチ診療の標準化及び適正化、関節リウマチ患者の疫学データベースの構築と発展、診療の地域格差の縮小・改善に大きく貢献するものと思われる。

公開日・更新日

公開日
2012-06-07
更新日
-

収支報告書

文献番号
201126038Z