アレルギー疾患の全国全年齢有症率および治療ガイドライン普及効果等疫学調査に基づく発症要因・医療体制評価に関する研究

文献情報

文献番号

201126016A

報告書区分

総括

研究課題名

アレルギー疾患の全国全年齢有症率および治療ガイドライン普及効果等疫学調査に基づく発症要因・医療体制評価に関する研究

課題番号

H22-免疫・一般-006

研究年度

平成23(2011)年度

研究代表者(所属機関)

赤澤　晃(東京都立小児総合医療センター　からだの専門診療部アレルギー科)

研究分担者(所属機関)

小田嶋　博(独立行政法人国立病院機構福岡病院)
斎藤　博久(独立行政法人　国立成育医療研究センター)
足立　雄一(富山大学医学部小児科)
海老澤　元宏(独立行政法人　国立病院機構相模原病院臨床研究センター)
大矢　幸弘(独立行政法人　国立成育医療研究センター生体防御系内科部アレルギー科)
秀　道広(広島大学大学院医歯薬学総合研究科)
秋山　一男(独立行政法人　国立病院機構相模原病院)
西村　正治(北海道大学大学院医学研究科呼吸器内科学分野（第一内科）)
谷口　正実(国立病院機構相模原病院臨床研究センター気管支喘息研究室)
下条　直樹(千葉大学大学院医学研究院小児病態学)
吉田　幸一(東京都立小児総合医療センターからだの専門診療部　アレルギー科)
岡田　千春(国立病院機構本部総合研究センター臨床研究推進室)

研究区分

厚生労働科学研究費補助金疾病・障害対策研究分野免疫アレルギー疾患等予防・治療研究

研究開始年度

平成22(2010)年度

研究終了予定年度

平成24(2012)年度

研究費

28,000,000円

研究者交替、所属機関変更

-

研究報告書（概要版）

研究目的

有症率が高く社会的に問題になっている気管支喘息、アトピー性皮膚炎、花粉症、食物アレルギーの有症率および治療効果を含めて調査をおこなうこと、調査体制として従来の方法とインターネット調査の有用性を検討する。さらに地域差があることの要因分析への手がかりとなる調査、経年的変化をとらえて医療政策に反映させるために有効な調査間隔についての検討をおこなうことを目的とする。

研究方法

研究班の研究体制として、成人喘息・アレルギー性鼻炎調査グループ、小児喘息・アレルギー性鼻炎調査グループ、アトピー性皮膚炎調査グループ、食物アレルギー調査グループのグループを設定して研究を開始した。各疾患での調査項目は、対象者属性、有症率、生涯有症率、重症度、治療内容、症状評価、QOL等について行い、年齢別、性別、地域別、国際比較を行う。さらに環境要因、社会的背景、経済状況との関連性について検討を行う。

結果と考察

1.成人喘息・アレルギー性鼻炎
①2012年1月にweb調査を実施した。喘息有症率の中間値は13.7％、有病率の中間値は8.7％であった。
②岡山県倉敷市の訪問調査を平成23年10から11月に実施した。喘息の期間有症率は、20?44才では全体で11.4%であった。
③北海道大学新入生での喘息有症率調査を実施した。4096名を解析し、喘鳴期間有症率は6.4％であった。
2.小児喘息・アレルギー性鼻炎
富山市の小学4年生の健診での調査用紙での調査と同時に北陸4県で小学生を対象にwebの調査を実施した。過去12か月間の有症率をすこやか健診とインターネット調査で比較すると、喘鳴では10.4% vs. 12.4% (p=0.12)、アレルギー性鼻結膜炎では18.8% vs. 15.0% (p=0.009)であった。
3.アトピー性皮膚炎
①季節変動を見るため6月に東京で調査を実施した。AD有症率は20.8%（平成23年1月は22.4%）。
②千葉市での3歳児健診時の紙媒体による調査と、インターネット調査を行った。AD有症率はそれぞれ15.2%、27.5%となった。

4.食物アレルギー
小学３年生を対象に全国でのweb調査を実施した。過去１年以内に食べて2時間以内に明らかな症状5.1％であった。

結論

アレルギー疾患の経年的に実施できる全国調査の手法として、web調査の有用性が示されてきた。さらに検証を行い、将来的な調査手法として確立していくことが必要であり治療内容の推移、評価が行える体制を作っていく。