てんかんの有病率等に関する疫学研究及び診療実態の分析と治療体制の整備に関する研究

文献情報

文献番号

201122112A

報告書区分

総括

研究課題名

てんかんの有病率等に関する疫学研究及び診療実態の分析と治療体制の整備に関する研究

課題番号

H23-精神・一般-004

研究年度

平成23(2011)年度

研究代表者(所属機関)

大槻　泰介(国立精神・神経医療研究センター　国立精神・神経医療研究センター病院　脳神経外科診療部)

研究分担者(所属機関)

立森　久照(国立精神・神経医療研究センター　国立精神・神経医療研究センター　精神保健計画研究部)
竹島　正(国立精神・神経医療研究センター　国立精神・神経医療研究センター　精神保健計画研究部)
赤松　直樹(産業医科大学　神経内科　)
小林　勝弘(岡山大学　医学部・歯学部付属病院)
松浦　雅人(東京医科歯科大学　生命機能情報解析学)
池田　昭夫(京都大学大学院　医学研究科)
加藤　天美(近畿大学医学部)
小国　弘量(東京女子医科大学　小児科学)
兼子　直(弘前大学大学院医学研究科)
亀山　茂樹(国立病院機構西新潟中央病院　)
井上　有史(静岡てんかん・神経医療センター)
中里　信和(東北大学大学院　医学系研究科)
大塚　頌子(岡山大学大学院　小児神経学)

研究区分

厚生労働科学研究費補助金疾病・障害対策研究分野障害者対策総合研究

研究開始年度

平成23(2011)年度

研究終了予定年度

平成25(2013)年度

研究費

14,231,000円

研究者交替、所属機関変更

-

研究報告書（概要版）

研究目的

　てんかんは、乳幼児・小児から成人・老年に至る年令層に及ぶ患者数の多い神経疾患であるが、発達障害や精神障害への対応や時に外科治療を要するなど、その診療には診療科の枠を超えた人的・物的医療資源の活用が必要とされる。しかし我が国のてんかん診療は、歴史的に中核となる診療科が不明確な事もあり、必ずしも診療体制の整備は十分ではなく、てんかんの患者数や地域における診療実態が正確に把握されていないのが現状である。
　本研究の目的は、本邦の患者調査で把握されないてんかんの患者数（特に高齢者）とその診療実態を調査し、我が国で必要なてんかん医療のニーズの全貌を明らかにし、既存の医療資源の活用を含め、今後のてんかん医療の供給体制の道筋を示すことにある。

研究方法

１）地域住民及び医療施設を対象としたてんかん患者の患者数と診療実態の調査、２）てんかん診療の質の向上のための聞き取り調査、３）地域診療と関連諸学会専門医が連携したてんかん診療ネットワークの基盤作り、更に４）諸外国におけるてんかん診療体制の調査を行い、最終的に５）本邦で望まれるてんかん診療システムの提言を行う。全体の研究期間は3年で、初年度に疫学研究と診療実態調査を開始し、最終年度に本邦のてんかん医療のニーズを満たすために必要な人的・物的医療資源に関する目標と、我が国の実情に即したてんかん患者ケア・アルゴリズムの提言を行う。

結果と考察

　初年度においては、疫学調査、診療実態調査及び診療連携システム構築に向けた予備調査を行ない、少なくとも人口の0.53％以上と予測される我が国のてんかんの有病率が、これまでの厚労省の患者数調査（人口の0.17％）に反映されない要因につき検討を加えた。また日本医師会及び日本てんかん学会を通じ、我が国においててんかん診療を行っている医師を対象としたアンケート調査を行ない、その結果、日本医師会757名、日本てんかん学会667名、計1464名より回答を得ることができ、うち承諾を得た831名による全国のてんかん診療医の名簿を作成した。今後、この名簿を基に地域のてんかん診療ネットワークの形成を図るとともに、我が国の実情に即したてんかんの地域診療連携システムを提案し、更にその実現にむけた方策を検討してゆく予定である。

結論

　てんかん医療は小児にあっては発達障害の予防と学習の改善、成人にあっては就労と生活の自立を目標とするもので、本研究によりもたらされるてんかん医療の充実は我が国にとって社会経済学的に重要な成果となると考えられる。