文献情報
文献番号
201122038A
報告書区分
総括
研究課題名
在宅重度障害者に対する効果的な支援技術の適用に関する研究
課題番号
H21-障害・一般-008
研究年度
平成23(2011)年度
研究代表者(所属機関)
森 浩一(国立障害者リハビリテーションセンター 研究所)
研究分担者(所属機関)
- 井上 剛伸(国立障害者リハビリテーションセンター 研究所)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 障害者対策総合研究
研究開始年度
平成21(2009)年度
研究終了予定年度
平成23(2011)年度
研究費
2,508,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
重度身体障害者の生活の質(QOL)の改善には、コミュニケーションの確保と自立度を高めることが重要である。「脳インターフェース」(BCI/BMI)は、筋萎縮性側索硬化症(ALS)などの重度障害者とその家族・支援者の期待が高い。本研究は(1)脳インターフェースの開発を現場に即して行い、(2)その実用化・普及に必要な要件を明らかにすることを目的とした。
研究方法
(1)視覚性事象関連誘発反応によるBCI試用実験を継続し、累計で11名のALS患者の実験を行った。この内,10名は人工呼吸器を使用しており、1名が一時入院をしていた以外は在宅患者であった。実験実施場所は,2名が会議室,1名が病院で,他はすべて自宅であった。目標とする文字が点滅する回数を数える課題を課した。文字毎に回数を報告してもらうために、大多数の被験者では1文字毎に止めて加算回数の報告を求めた。
(2)全国の意思伝達装置の販売店等に、サポート状況のアンケート調査を実施した。また、支援者向けの集会において、BCIの講習・実演を実施した。介助者向けマニュアルを改訂した。
(2)全国の意思伝達装置の販売店等に、サポート状況のアンケート調査を実施した。また、支援者向けの集会において、BCIの講習・実演を実施した。介助者向けマニュアルを改訂した。
結果と考察
(1)ALS患者の脳波は多様であり、健常者よりも視覚性P300が出にくいか不安定な者が多かった。眼球運動が制限されている者では、視覚性BCIを構成する際、すべての文字が直視できる範囲にあることを確認する必要があった。刺激呈示周期が短いと(健常者と同じ175 msか200 ms)数え落としが多いため、呈示周期を延長したところ(300 msまで)、基準以上となる者が増えた。長期試行では、パラメータが必ずしも安定せず、脳波の反応が変化する可能性が示唆された。視覚性BCIが使えない場合は音声のBCIを実用化する必要がある。
(2)意思伝達装置の給付のためには、給付決定前に機器を貸し出して練習を行い、給付後も変化する病状に合わせて自宅に出張して適合を反復する必要がある。しかしこれらにかかる費用を回収するのは困難な実態があり、現行の給付制度のみでは在宅重度身体障害者の意思伝達装置の十分なサポートの維持が困難な現状が見られた。
(2)意思伝達装置の給付のためには、給付決定前に機器を貸し出して練習を行い、給付後も変化する病状に合わせて自宅に出張して適合を反復する必要がある。しかしこれらにかかる費用を回収するのは困難な実態があり、現行の給付制度のみでは在宅重度身体障害者の意思伝達装置の十分なサポートの維持が困難な現状が見られた。
結論
視覚性BCIは約7割のALS患者が在宅環境で使うことができ、一定の有用性があるが、スイッチ操作が安定して行える場合はその方が速い。視覚性BCIが使えない者にはさらなる技術開発が必要である。サポートのためには介助者の講習と実技指導が必要であり、現状の意思伝達装置のサポート体制以上のものを構築する必要がある。
公開日・更新日
公開日
2012-08-10
更新日
-