文献情報
文献番号
201120020A
報告書区分
総括
研究課題名
生活習慣病対策における行動変容を効果的に促す食生活支援の手法に関する研究
課題番号
H21-糖尿病等・一般-003
研究年度
平成23(2011)年度
研究代表者(所属機関)
武見 ゆかり(女子栄養大学 栄養学部 食生態学研究室)
研究分担者(所属機関)
- 足達 淑子(（財）日本予防医学研究会)
- 坂根 直樹(独立行政法人国立病院機構（京都医療センター臨床研究センター）)
- 西村 節子(（財）大阪府保健医療財団大阪府立健康科学センター)
- 赤松 利恵(お茶の水女子大学大学院人間文化創成科学研究科)
- 林 芙美(千葉県立保健医療大学健康科学部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究
研究開始年度
平成21(2009)年度
研究終了予定年度
平成23(2011)年度
研究費
8,100,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
特定健診・特定保健指導において，肥満の改善につながる食を中心とした支援手法を体系化し，その普及と実行可能性の検討を目的とした。最終年度である平成23年度は，2年間の量的・質的減量成功・非成功要因の検討結果をふまえ，「脱メタボリックシンドローム用 食・生活支援ガイド」を開発し，その実行可能性を検討した。その他の全体研究および個別研究については，文字数の関係で割愛する。
研究方法
１. 初回面接，継続支援，最終評価時別に，支援の流れを整理したアルゴリズムと，支援者用セルフチェックシート，及び関連教材から構成される「食・生活支援ガイド」を開発し，平成23年8-9月に全国７か所で主に管理栄養士を対象に約5時間の研修会を開催した。研修会開始時と終了時（集合法），および3か月後（郵送法）に，ガイドにそった支援スキル18項目のセルフエフィカシ―（SE）を5段階で尋ねた．
2．埼玉県内H健診機関で特定保健指導にガイドを導入し，平成23年9月から翌年1月迄に積極的支援を受けた25名を介入群とし、平成21年度（30名）及び平成22年度（24名）の同時期に積極的支援を受けた者を比較群として，ガイド導入の効果を検討した。
2．埼玉県内H健診機関で特定保健指導にガイドを導入し，平成23年9月から翌年1月迄に積極的支援を受けた25名を介入群とし、平成21年度（30名）及び平成22年度（24名）の同時期に積極的支援を受けた者を比較群として，ガイド導入の効果を検討した。
結果と考察
1. ガイド研修会参加者（458名）は，研修会後に「やる気のない人に対し適切な対応をする」，「対象者が自分の体調や体型をどのように考えているか的確に把握する」など18項目全てでSEが有意に高くなった。 3か月後調査時にガイド活用者（70名）は，非活用者（121名）に比べ，「押しつけでなく，対象者が自分で実行できそうと思えることを目標として設定する」，「本人の工夫や努力を評価し誉める」のSEが有意に高かった。
2．H健診機関におけるガイド導入後の体重変化量は-1.28±1.46kg（体重変化率では-1.77±2.04％）であり，初回面接時間及びBMIを共変量とした共分散分析の結果，平成21年度（0.13±1.36kg），平成22年度（0.04±0.91kg）に比べて有意に大きかった。また約１カ月半後の継続支援までに1kg以上の減量をした者は，ガイド導入後は64.0％と、平成21年度（30.0%），平成22年度（29.2％）に比べ有意に多かった。
2．H健診機関におけるガイド導入後の体重変化量は-1.28±1.46kg（体重変化率では-1.77±2.04％）であり，初回面接時間及びBMIを共変量とした共分散分析の結果，平成21年度（0.13±1.36kg），平成22年度（0.04±0.91kg）に比べて有意に大きかった。また約１カ月半後の継続支援までに1kg以上の減量をした者は，ガイド導入後は64.0％と、平成21年度（30.0%），平成22年度（29.2％）に比べ有意に多かった。
結論
「食・生活支援ガイド」は管理栄養士の支援スキルを高め，導入により一層の減量効果が期待されると示唆された。
公開日・更新日
公開日
2015-10-08
更新日
-